東レ（3402）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1034億2900万
- 2009年3月31日 -65.19%
- 360億600万
- 2009年12月31日 -43.94%
- 201億8400万
- 2010年3月31日 +98.71%
- 401億700万
- 2010年6月30日 -59.58%
- 162億1100万
- 2010年9月30日 +162.29%
- 425億2000万
- 2010年12月31日 +64.55%
- 699億6600万
- 2011年3月31日 +43.05%
- 1000億8700万
- 2011年6月30日 -72.76%
- 272億6300万
- 2011年9月30日 +132.6%
- 634億1400万
- 2011年12月31日 +40.66%
- 891億9700万
- 2012年3月31日 +20.77%
- 1077億2100万
- 2012年6月30日 -83.97%
- 172億6700万
- 2012年9月30日 +112.5%
- 366億9200万
- 2012年12月31日 +67.2%
- 613億5000万
- 2013年3月31日 +36%
- 834億3600万
- 2013年6月30日 -78.38%
- 180億3800万
- 2013年9月30日 +145.57%
- 442億9600万
- 2013年12月31日 +69%
- 748億5900万
- 2014年3月31日 +40.6%
- 1052億5300万
- 2014年6月30日 -79.55%
- 215億2400万
- 2014年9月30日 +138.45%
- 513億2400万
- 2014年12月31日 +68.49%
- 864億7700万
- 2015年3月31日 +42.79%
- 1234億8100万
- 2015年6月30日 -70.01%
- 370億2800万
- 2015年9月30日 +102.88%
- 751億2400万
- 2015年12月31日 +57.22%
- 1181億1300万
- 2016年3月31日 +30.79%
- 1544億8000万
- 2016年6月30日 -73.46%
- 410億100万
- 2016年9月30日 +86.03%
- 762億7300万
- 2016年12月31日 +49.73%
- 1142億
- 2017年3月31日 +28.63%
- 1468億9300万
- 2017年6月30日 -73.55%
- 388億5500万
- 2017年9月30日 +100.9%
- 780億6000万
- 2017年12月31日 +58.03%
- 1233億5600万
- 2018年3月31日 +26.84%
- 1564億6400万
- 2018年6月30日 -78.35%
- 338億7100万
- 2018年9月30日 +129.36%
- 776億8700万
- 2018年12月31日 +44.63%
- 1123億6000万
- 2019年3月31日 +25.91%
- 1414億6900万
- 2019年6月30日 -75.61%
- 345億600万
- 2019年9月30日 +107.64%
- 716億4800万
- 2019年12月31日 +45.78%
- 1044億5100万
- 2020年3月31日 +25.6%
- 1311億8600万
個別
- 2008年3月31日
- 331億2100万
- 2009年3月31日
- -114億400万
- 2010年3月31日
- -52億7300万
- 2011年3月31日
- 268億7500万
- 2012年3月31日 -12.44%
- 235億3300万
- 2013年3月31日 -52.72%
- 111億2700万
- 2014年3月31日 +75.44%
- 195億2100万
- 2015年3月31日 +29.08%
- 251億9800万
- 2016年3月31日 +36.05%
- 342億8100万
- 2017年3月31日 -10.5%
- 306億8300万
- 2018年3月31日 -12.94%
- 267億1200万
- 2019年3月31日 -32.92%
- 179億1800万
- 2020年3月31日 -47.49%
- 94億800万
- 2021年3月31日
- -95億6800万
- 2022年3月31日
- 176億2400万
- 2023年3月31日 -5.58%
- 166億4000万
- 2024年3月31日 -35.75%
- 106億9200万
- 2025年3月31日 +80.63%
- 193億1300万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更、財務諸表（連結）
- 退職給付に係る会計処理において、数理計算上の差異及び過去勤務費用の費用処理年数は、従来、10年としておりましたが、従業員の平均残存勤務期間が短縮したため、当事業年度より9年に変更しております。2025/06/24 13:09
これにより、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益は606百万円増加しております。 - #2 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 4.資本的支出には、企業結合による資産の増加を含めておりません。2025/06/24 13:09
事業利益は、営業利益から非経常的な要因により発生した損益を除いて算出しております。事業利益と営業利益の関係は、以下のとおりです。
(注) 1.製品保証費用には、「炭素繊維複合材料事業」において当社が過去に製造・販売した一般産業用途の一部製品のうち、不具合の可能性があるものについて、その交換、補修等のために必要な費用を計上しております。(単位:百万円) 経済補償金(注)2 - △1,949 営業利益 57,651 127,453 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような事業環境の中で、当社グループは「持続的かつ健全な成長」を目指し、2023年度からは「持続的な成長の実現」「価値創出力強化」「競争力強化」「『人を基本とする経営』の深化」「リスクマネジメントとグループガバナンスの強化」の5つを基本戦略とした中期経営課題“プロジェクト AP-G 2025”を推進しています。2025/06/24 13:09
以上の結果、当社グループの連結業績は、売上収益は前期比4.0%増の2兆5,633億円、事業利益は同39.1%増の1,428億円となりました。営業利益は同121.1%増の1,275億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は同255.8%増の779億円となりました。
(注) 事業利益は、営業利益から非経常的な要因により発生した損益を除いて算出しております。(単位:億円) 事業利益(注) 1,026 1,428 39.1 営業利益 577 1,275 121.1 親会社の所有者に帰属する当期利益 219 779 255.8 - #4 連結損益計算書（IFRS）（連結）
- 【連結損益計算書】2025/06/24 13:09
(単位:百万円) その他の費用 28 △48,513 △23,843 営業利益 57,651 127,453
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
