UBE(4208)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 7042億8400万
- 2009年3月31日 -2.78%
- 6847億300万
- 2009年12月31日 -41.85%
- 3981億2600万
- 2010年3月31日 +38.04%
- 5495億5600万
- 2010年6月30日 -74.53%
- 1399億8500万
- 2010年9月30日 +110.49%
- 2946億5600万
- 2010年12月31日 +53.55%
- 4524億4900万
- 2011年3月31日 +36.16%
- 6160億6200万
- 2011年6月30日 -75.75%
- 1494億500万
- 2011年9月30日 +108.59%
- 3116億4200万
- 2011年12月31日 +51.13%
- 4709億7700万
- 2012年3月31日 +35.6%
- 6386億5300万
- 2012年6月30日 -76.32%
- 1512億6000万
- 2012年9月30日 +105.46%
- 3107億7500万
- 2012年12月31日 +49.45%
- 4644億5900万
- 2013年3月31日 +34.79%
- 6260億2200万
- 2013年6月30日 -75.49%
- 1534億4200万
- 2013年9月30日 +102.55%
- 3108億100万
- 2013年12月31日 +53.38%
- 4766億9800万
- 2014年3月31日 +36.46%
- 6505億1000万
- 2014年6月30日 -77.16%
- 1485億6700万
- 2014年9月30日 +107.13%
- 3077億2600万
- 2014年12月31日 +53.96%
- 4737億7600万
- 2015年3月31日 +35.46%
- 6417億5900万
- 2015年6月30日 -74.85%
- 1613億7800万
- 2015年9月30日 +100.31%
- 3232億6300万
- 2015年12月31日 +49.21%
- 4823億2600万
- 2016年3月31日 +33.05%
- 6417億5000万
- 2016年6月30日 -78.48%
- 1380億9000万
- 2016年9月30日 +103.54%
- 2810億7100万
- 2016年12月31日 +56.51%
- 4399億900万
- 2017年3月31日 +40.16%
- 6165億6300万
- 2017年6月30日 -74.11%
- 1596億1100万
- 2017年9月30日 +104.97%
- 3271億5900万
- 2017年12月31日 +54.99%
- 5070億5600万
- 2018年3月31日 +37.18%
- 6955億7400万
- 2018年6月30日 -75.69%
- 1690億7800万
- 2018年9月30日 +105.98%
- 3482億6800万
- 2018年12月31日 +55.19%
- 5404億6800万
- 2019年3月31日 +35.1%
- 7301億5700万
- 2019年6月30日 -77.39%
- 1650億5800万
- 2019年9月30日 +103%
- 3350億6200万
- 2019年12月31日 +48.59%
- 4978億6700万
- 2020年3月31日 +34.15%
- 6678億9200万
- 2020年6月30日 -79.62%
- 1361億800万
- 2020年9月30日 +105.73%
- 2800億1300万
- 2020年12月31日 +56.76%
- 4389億5200万
- 2021年3月31日 +39.85%
- 6138億8900万
- 2021年6月30日 -76.17%
- 1462億9000万
- 2021年9月30日 +109.64%
- 3066億8500万
- 2021年12月31日 +55.41%
- 4766億2300万
- 2022年3月31日 +37.48%
- 6552億6500万
- 2022年6月30日 -82.27%
- 1161億7900万
- 2022年9月30日 +110.69%
- 2447億8100万
- 2022年12月31日 +50.5%
- 3683億9400万
- 2023年3月31日 +34.3%
- 4947億3800万
- 2023年6月30日 -77.92%
- 1092億2000万
- 2023年9月30日 +99.67%
- 2180億7900万
- 2023年12月31日 +52.67%
- 3329億4700万
- 2024年3月31日 +40.63%
- 4682億3700万
- 2024年6月30日 -75.36%
- 1153億8500万
- 2024年9月30日 +110.63%
- 2430億3900万
- 2024年12月31日 +47.97%
- 3596億2100万
- 2025年3月31日 +35.37%
- 4868億200万
- 2025年6月30日 -79.36%
- 1004億5900万
- 2025年9月30日 +111.73%
- 2127億400万
- 2025年12月31日 +56.16%
- 3321億5000万
個別
- 2008年3月31日
- 3295億2000万
- 2009年3月31日 -2.86%
- 3200億8500万
- 2010年3月31日 -20.4%
- 2548億100万
- 2011年3月31日 +15.81%
- 2950億8000万
- 2012年3月31日 +6.23%
- 3134億5000万
- 2013年3月31日 -0.59%
- 3115億8500万
- 2014年3月31日 -0.34%
- 3105億2900万
- 2015年3月31日 -1.3%
- 3065億700万
- 2016年3月31日 -1.53%
- 3018億600万
- 2017年3月31日 -7.9%
- 2779億5900万
- 2018年3月31日 +13.41%
- 3152億4100万
- 2019年3月31日 -0.88%
- 3124億6400万
- 2020年3月31日 -9.74%
- 2820億2700万
- 2021年3月31日 -14.03%
- 2424億5200万
- 2022年3月31日 +13.35%
- 2748億2800万
- 2023年3月31日 -33.64%
- 1823億7000万
- 2024年3月31日 -10.05%
- 1640億4000万
- 2025年3月31日 -1.19%
- 1620億9200万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 1.当連結会計年度における半期情報等2025/06/20 10:09
2.訴訟中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(百万円) 243,039 486,802 税金等調整前中間純利益又は税金等調整前当期純損失(△)(百万円) 2,016 △10,890
「第2 事業の状況 3 事業等のリスク (14)訴訟」の欄をご参照下さい。 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 当社グループは、地球環境問題への取組みに関する2030年度の目標を下記のとおり定めています。2025/06/20 10:09
当社グループは、2030年度の目指す姿の実現に向けた構造改革を国内、タイ、スペインで実施するとともに、スペシャリティ事業への転換を図ることによって、上記のGHG排出量削減目標を前倒しで達成し、2028年度には65%削減(2013年度比)できる見込みです。温室効果ガス(GHG)排出量 50%削減(2013年度比) 集計範囲 連結対象会社の主要事業所等のScope1&2 環境貢献型製品・技術の連結売上高比率 60%以上
なお、2023年度のGHG排出量は26%削減(2013年度比)、350万トンとなりました。また、2024年度のGHG排出量は、省エネ活動、再生可能エネルギー由来の電力を調達する等の取組みにより32%削減(2013年度比)、320万トンになる見込みです。これはUBE三菱セメント㈱へ移管されたセメント関連事業を除いて集計したものです。また、2023年度の環境貢献型製品・技術の連結売上高比率は47%となり、2024年度は46%となる見込みです。 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成したものを開示しています。2025/06/20 10:09
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一です。 - #4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社の名称等
(会社名)
UBE Technical Center (Asia) Limited
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社8社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため連結の範囲から除外しています。2025/06/20 10:09 - #5 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/20 10:09
特定の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の10%未満であるため、記載を省略しています。 - #6 事業等のリスク
- (11)海外事業展開(カントリーリスク)2025/06/20 10:09
当社グループは、化学製品並びに機械製品については、海外に生産、開発、サービス拠点を有しており、アジア、北中南米、欧州等にて主に事業活動を展開しています。2024年度の海外売上高は、連結売上高の約54%を占めています。これらの事業活動には、海外の政治・経済情勢の悪化、戦争・紛争・テロ等に伴う社会的混乱、進出先の外資に対する規制強化、経済・通商政策の変更、環境関連の規制強化、労働争議の発生等のリスクが内在しており、これらが顕在化した場合は業績に悪影響を与える可能性があります。
以上のようなリスクに対して当社グループは、海外事業展開における緊急事態に速やかに対処するため、情報の集約や緊急時の対応等のマニュアルを整備し、専門コンサルタントを有効活用するとともに、危機対応委員会が主体となり、必要な情報の収集及び現地の各拠点との適時・適切な情報共有を行える体制を整えています。さらに、有事の際には対策本部を設置し、従業員の安全を最優先事項として迅速・的確な対応を図っていきます。 - #7 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 4.連結損益計算書に計上されている分離した事業に係る損益の概算額2025/06/20 10:09
売上高 13,462百万円
営業損失 △58百万円 - #8 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (2)残存履行義務に配分した取引価格2025/06/20 10:09
当社及び連結子会社では、残存履行義務に配分した取引価格の注記にあたって実務上の簡便法を適用し、当初に予想される契約期間が1年以内の契約及び知的財産のライセンス契約のうち売上高又は使用量に基づくロイヤリティについては、注記の対象に含めていません。残存履行義務に配分した取引価格の総額及び収益の認識が見込まれる期間は、以下のとおりです。
- #9 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。
セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいています。2025/06/20 10:09 - #10 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しています。2025/06/20 10:09
- #11 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- (二)社外取締役を選任するための独立性に関する基準2025/06/20 10:09
社外取締役の候補者の選任において、当該候補者が当社の取引先や株主である企業等の業務執行者である場合、ないしは過去において業務執行者であった場合、当社と当該企業等との現在における取引の全体額(売上高、総借入残高等)に占めるウェイト、発行済株式総数に占める当該企業等の持株比率等を勘案しつつ、当社との特別な利害関係及び一般株主との利益相反が生じるおそれの有無を判断しています。
(三)社外取締役(監査等委員である者を除く)の独立性に関する考え方並びに企業統治において果たしている機能及び役割等 - #12 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 新中期経営計画「UBE Vision 2030 Transformation~2nd Stage~」においては、最終年度となる2030年度の数値計画及び目標を次のとおり設定しています。2025/06/20 10:09
<数値計画主要項目>
<2030年度目標主要項目>2030年度目標 売上高 5,500億円 営業利益 600億円 - #13 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、2022年度からスタートした3カ年の中期経営計画「UBE Vision 2030 Transformation~1st Stage~」において、「スペシャリティ化学を中心としてグローバルに利益成長を追求」「地球環境問題に対応した事業構造改革」「持続的成長に向けた人的資本の充実」「DXの推進による企業価値の向上と顧客価値の創出」「ガバナンスの更なる向上」を基本方針とし、事業構造改革と成長の実現に向けた取組みを推進してきました。2025/06/20 10:09
当連結会計年度においては、売上高は、樹脂・化成品セグメントにおいて、自動車タイヤ等に使用されるエラストマー(合成ゴム)の販売価格が原料価格に伴い上昇し、また海外において食品包装フィルム向けナイロンポリマー、ナイロン原料カプロラクタムや硫安等の販売が回復したことなどから、前連結会計年度を上回りました。
営業利益は、樹脂・化成品セグメントにおいて、海外でカプロラクタムや硫安の販売が回復し、またC1ケミカルのライセンス収入等もありましたが、機能品セグメントにおいて、ポリイミドの販売が一部用途向けで低調に推移し、樹脂・化成品セグメントにおいて、アンモニア工場で隔年の定期修理を実施したことに加え、ドイツLANXESS社からのウレタンシステムズ事業取得に係る費用が発生したことなどから、前連結会計年度を下回りました。 - #14 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2025/06/20 10:09
非連結子会社8社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため連結の範囲から除外しています。
2.持分法の適用に関する事項 - #15 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- 当社グループの報告セグメントの区分は、当連結会計年度において「機能品」「樹脂・化成品」「機械」「その他」の4つを報告セグメントとしていましたが、翌連結会計年度より、「機能品」「高機能ウレタン」「医薬」「樹脂・化成品」「機械」「その他」の6つの報告セグメントに変更することとしました。2025/06/20 10:09
なお、変更後のセグメント区分によった場合の当連結会計年度の報告セグメントごとの売上高、利益の金額に関する情報は以下のとおりです。
当連結会計年度(自2024年4月1日 至2025年3月31日) - #16 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※2 関係会社との取引に係るものは次のとおりです。2025/06/20 10:09
第118期(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 第119期(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 売上高 51,635百万円 43,361百万円 仕入高 59,746 50,695 - #17 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/20 10:09
前連結会計年度 当連結会計年度 売上高 585,298 561,037 税金等調整前当期純利益 43,634 51,400 - #18 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/20 10:09
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載していません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しています。