アテクト（4241）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 35億3688万
- 2009年3月31日 +0.84%
- 35億6643万
- 2009年12月31日 -30.11%
- 24億9245万
- 2010年3月31日 +34.79%
- 33億5956万
- 2010年6月30日 -73.28%
- 8億9780万
- 2010年9月30日 +85.61%
- 16億6641万
- 2010年12月31日 +42.45%
- 23億7372万
- 2011年3月31日 +29.76%
- 30億8007万
- 2011年6月30日 -79.03%
- 6億4580万
- 2011年9月30日 +98.55%
- 12億8226万
- 2011年12月31日 +48.02%
- 18億9806万
- 2012年3月31日 +31.47%
- 24億9546万
- 2012年6月30日 -73.73%
- 6億5553万
- 2012年9月30日 +93.52%
- 12億6856万
- 2012年12月31日 +50.51%
- 19億932万
- 2013年3月31日 +30.99%
- 25億94万
- 2013年6月30日 -73.01%
- 6億7506万
- 2013年9月30日 +91.6%
- 12億9340万
- 2013年12月31日 +50.14%
- 19億4190万
- 2014年3月31日 +28.76%
- 25億37万
- 2014年6月30日 -76.85%
- 5億7878万
- 2014年9月30日 +101.81%
- 11億6805万
- 2014年12月31日 +53.47%
- 17億9257万
- 2015年3月31日 +31.76%
- 23億6182万
- 2015年6月30日 -73.62%
- 6億2306万
- 2015年9月30日 +100.62%
- 12億5002万
- 2015年12月31日 +50.91%
- 18億8638万
- 2016年3月31日 +31.15%
- 24億7397万
- 2016年6月30日 -75.9%
- 5億9616万
- 2016年9月30日 +104.98%
- 12億2202万
- 2016年12月31日 +50.43%
- 18億3830万
- 2017年3月31日 +35.08%
- 24億8314万
- 2017年6月30日 -73.61%
- 6億5520万
- 2017年9月30日 +106.91%
- 13億5570万
- 2017年12月31日 +51.25%
- 20億5045万
- 2018年3月31日 +30.17%
- 26億6903万
- 2018年6月30日 -73.79%
- 6億9959万
- 2018年9月30日 +106.8%
- 14億4674万
- 2018年12月31日 +54.33%
- 22億3274万
- 2019年3月31日 +32.39%
- 29億5587万
- 2019年6月30日 -74.32%
- 7億5920万
- 2019年9月30日 +103.29%
- 15億4339万
- 2019年12月31日 +47.28%
- 22億7310万
- 2020年3月31日 +31.01%
- 29億7799万
- 2020年6月30日 -77.68%
- 6億6458万
- 2020年9月30日 +103.63%
- 13億5329万
- 2020年12月31日 +54.71%
- 20億9361万
- 2021年3月31日 +36.39%
- 28億5556万
- 2021年6月30日 -70.81%
- 8億3356万
- 2021年9月30日 +94.57%
- 16億2184万
- 2021年12月31日 +45.18%
- 23億5452万
- 2022年3月31日 +31.07%
- 30億8617万
- 2022年6月30日 -75.61%
- 7億5256万
- 2022年9月30日 +91.65%
- 14億4226万
- 2022年12月31日 +53.43%
- 22億1289万
- 2023年3月31日 +33.84%
- 29億6171万
- 2023年6月30日 -70.82%
- 8億6426万
- 2023年9月30日 +96.64%
- 16億9947万
- 2023年12月31日 +44.21%
- 24億5086万
- 2024年3月31日 +29.58%
- 31億7592万
- 2024年6月30日 -72.01%
- 8億8884万
- 2024年9月30日 +85.97%
- 16億5295万
- 2024年12月31日 +46.73%
- 24億2541万
- 2025年3月31日 +32%
- 32億163万
- 2025年6月30日 -74.2%
- 8億2617万
- 2025年9月30日 +97.46%
- 16億3135万
- 2025年12月31日 +53.7%
- 25億746万
- 2026年3月31日 +33.88%
- 33億5700万
個別
- 2008年3月31日
- 35億4972万
- 2009年3月31日 -15.04%
- 30億1594万
- 2010年3月31日 +2.91%
- 31億357万
- 2011年3月31日 -9.22%
- 28億1742万
- 2012年3月31日 -28.52%
- 20億1393万
- 2013年3月31日 +15.64%
- 23億2901万
- 2014年3月31日 +4.26%
- 24億2824万
- 2015年3月31日 -8.15%
- 22億3027万
- 2016年3月31日 +7.76%
- 24億343万
- 2017年3月31日 +3.84%
- 24億9582万
- 2018年3月31日 +9.64%
- 27億3631万
- 2019年3月31日 +10.63%
- 30億2727万
- 2020年3月31日 +0.51%
- 30億4279万
- 2021年3月31日 -4.02%
- 29億2036万
- 2022年3月31日 +9.66%
- 32億258万
- 2023年3月31日 -4.26%
- 30億6608万
- 2024年3月31日 +7.12%
- 32億8444万
- 2025年3月31日 -4.4%
- 31億3992万
- 2026年3月31日 +2.49%
- 32億1800万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/26 15:00
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (千円) 1,652,958 3,201,630 税金等調整前中間(当期)純利益 (千円) 38,392 65,444 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 「その他の事業」は、不動産賃貸業を行っております。2025/06/26 15:00
2. 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3. 主要な顧客ごとの情報2025/06/26 15:00
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 - #4 事業等のリスク
- 当該事業におきましては、当社製品を日本国内の企業及び主にアジアに所在する海外の企業に対して販売しております。そのため、当社製品の需要は、日本経済及び世界経済の景気動向、特に液晶テレビ、スマートフォン等の生産水準・消費の動向の影響を強く受けるため、これらが当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。2025/06/26 15:00
② 特定の販売先に対する売上高への依存について
当該事業におきましては、顧客数が少ないため、国内外ともに特定の販売先に片寄る傾向があります。また、顧客基盤の拡大余地が大きくないために、受注状況が悪化した場合、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/26 15:00 - #6 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注) 売上高は、顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2025/06/26 15:00
- #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (2025年度経営目標)2025/06/26 15:00
1)連結売上高 :40億円 以上(目標50億円)
2)連結営業利益 :5億円 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における我が国の経済は、雇用・所得環境の改善や各種政策の効果により、景気は緩やかな持ち直しの動きが見られるものの、継続する物価上昇や米国の関税政策による影響の懸念等もあり、景気の先行きは依然として不透明な状況にあります。2025/06/26 15:00
このような中、当連結会計年度のグループ連結業績は、前期比で増収増益となりました。半導体資材事業においては中間連結会計期間から第3四半期連結会計期間にかけては液晶パネル需要が在庫調整により減少しておりましたが、第4四半期連結会計期間に需要は回復傾向となりました。また為替については円高傾向となり、円安効果は減少しました。衛生検査器材事業においては旺盛なインバウンド需要による外食産業の伸長が見られるとともに、内食・デリバリー及びテイクアウト需要についても安定的に推移し、売上高は創業以来過去最高を更新しました。PIM事業においては自動車用ターボ部品の量産出荷が再開したことに加え、高機能部品の販売が堅調に推移したことにより大幅な増収となり創業以来過去最高を大幅に更新しました。
利益面では高騰が続く原材料費の影響は、衛生検査器材事業のシャーレ主原料であるPS(ポリスチレン)材及び、半導体資材事業のスペーサーテープの主原料であるPETフィルム、その他資材全般やエネルギーコストが値上がりとなり原価を押し上げ、引き続き利益圧迫要因となっておりますが、粘り強く販売価格の適正化を継続してまいりました。 - #9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1. 顧客との契約から生じる収益2025/06/26 15:00
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
