四半期報告書-第146期第1四半期(令和3年1月1日-令和3年3月31日)

6.収益
分解した収益とセグメント収益の関連は、以下のとおりであります。
前第1四半期連結累計期間(自 2020年1月1日 至 2020年3月31日)

				(単位:百万円)
	タイヤ	MB	ATG	その他	合計
地域別
日本	39,009	14,931	33	1,073	55,046
北米	24,154	5,210	7,153	16	36,533
アジア	10,674	3,172	1,014	195	15,055
その他	13,573	1,577	7,345	-	22,495
合計	87,410	24,889	15,544	1,284	129,128

(注)売上収益は顧客の所在地を基礎とし、セグメント間の内部取引控除後の金額を表示しております。
なお、北米は主に米国(34,099百万円)であります。
当第1四半期連結累計期間(自 2021年1月1日 至 2021年3月31日)

				(単位:百万円)
	タイヤ	MB	ATG	その他	合計
地域別
日本	40,571	13,590	27	1,515	55,703
北米	26,294	4,590	11,326	25	42,235
アジア	18,865	4,611	1,497	348	25,321
その他	15,675	996	9,696	-	26,367
合計	101,405	23,787	22,546	1,887	149,626

(注)売上収益は顧客の所在地を基礎とし、セグメント間の内部取引控除後の金額を表示しております。
なお、北米は主に米国(39,219百万円)であります。
当社グループは、タイヤ、MB、ATG及びその他の事業を有する製造業であり、タイヤ事業を中心に複数のビジネスを行っております。これらのビジネスでは、当社グループ自体が顧客との契約主体となります。
タイヤ、MB、ATGいずれの事業においても、主要な顧客である自動車メーカー、小売業者、その他の事業者に対して計上される収益の履行義務は、当社グループの製品が顧客へ納品された時点で充足されるものであり、この時点で収益を計上しております。これは当社グループの製品が納品された時点で、顧客は自己の意思で製品を使用、売却することができるようになり、そこから生じる便益を得ることができることから、製品の支配が移転したと考えられるためです。
顧客への納品後、主として6ヶ月以内に支払いを受けているため、約束した対価の金額に重要な金融要素は含まれておりません。
当社グループは、タイヤ、MB、ATGいずれの事業においても、各顧客との取引開始時点で製品の取引価格を決定しております。取引には数ヵ月から1年までの一定期間の取引数量等に応じた割戻しや販売手数料を支給するものがあり、これらの変動対価の金額は契約条件等に基づき見積もり取引価格を調整しており、この調整に係る返金負債は金融負債のその他に含まれております。
タイヤ、MB、ATGいずれの事業においても、製品保証は、販売時に存在していた欠陥を修理する以上のサービスを提供する等のサービス型の製品保証は提供していないため、製品保証を独立した履行義務として区別せず、取引価格の一部を製品保証に配分しておりません。
タイヤ事業において、主として日本で販売する冬季用タイヤ製品は、冬から春にかけて返品を受けるなど収益の戻入れが生じるため、将来、返品が見込まれる部分を見積もって収益を減額し、返品される製品を回収する権利について返品資産を認識し「その他の流動資産」に計上しております。