半期報告書-第149期(2024/01/01-2024/12/31)

6.収益
分解した収益とセグメント収益の関連は、以下のとおりであります。
前中間連結会計期間(自 2023年1月1日 至 2023年6月30日)

			(単位:百万円)
	タイヤ	MB	その他	合計
地域別
日本	93,653	26,549	3,377	123,578
北米	131,425	11,698	34	143,158
アジア	57,945	6,512	1,234	65,691
欧州	74,645	1,809	-	76,455
その他	31,801	2,481	-	34,282
合計	389,470	49,049	4,645	443,164

(注)売上収益は顧客の所在地を基礎とし、セグメント間の内部取引控除後の金額を表示しております。
なお、北米は主に米国(132,487百万円)であります。
当中間連結会計期間(自 2024年1月1日 至 2024年6月30日)

			(単位:百万円)
	タイヤ	MB	その他	合計
地域別
日本	96,875	26,799	3,016	126,690
北米	148,270	12,767	159	161,196
アジア	67,763	6,509	980	75,252
欧州	120,738	1,356	-	122,094
その他	35,925	4,126	-	40,051
合計	469,571	51,557	4,155	525,283

(注)売上収益は顧客の所在地を基礎とし、セグメント間の内部取引控除後の金額を表示しております。
なお、北米は主に米国(150,132百万円)であります。
前第2四半期連結会計期間(自 2023年4月1日 至 2023年6月30日)

			(単位:百万円)
	タイヤ	MB	その他	合計
地域別
日本	44,395	14,882	1,809	61,085
北米	69,895	5,993	34	75,922
アジア	30,656	3,458	665	34,779
欧州	47,773	1,135	-	48,908
その他	17,093	1,063	-	18,156
合計	209,812	26,530	2,508	238,850

(注)売上収益は顧客の所在地を基礎とし、セグメント間の内部取引控除後の金額を表示しております。
なお、北米は主に米国(70,838百万円)であります。
当第2四半期連結会計期間(自 2024年4月1日 至 2024年6月30日)

			(単位:百万円)
	タイヤ	MB	その他	合計
地域別
日本	50,359	15,024	1,580	66,963
北米	77,056	6,638	138	83,832
アジア	36,001	3,346	506	39,852
欧州	59,615	634	-	60,249
その他	19,820	2,148	-	21,968
合計	242,851	27,789	2,224	272,864

(注)売上収益は顧客の所在地を基礎とし、セグメント間の内部取引控除後の金額を表示しております。
なお、北米は主に米国(78,167百万円)であります。
当社グループは、タイヤ、MB及びその他の事業を有する製造業であり、タイヤ事業を中心に複数のビジネスを行っております。これらのビジネスでは、当社グループ自体が顧客との契約主体となります。
タイヤ、MBいずれの事業においても、主要な顧客である自動車メーカー、小売業者、その他の事業者に対して計上される収益の履行義務は、当社グループの製品が顧客へ納品された時点で充足されるものであり、この時点で収益を計上しております。これは当社グループの製品が納品された時点で、顧客は自己の意思で製品を使用、売却することができるようになり、そこから生じる便益を得ることができることから、製品の支配が移転したと考えられるためです。
顧客への納品後、主として1年以内に支払いを受けているため、約束した対価の金額に重要な金融要素は含まれておりません。
当社グループは、タイヤ、MBいずれの事業においても、各顧客との取引開始時点で製品の取引価格を決定しております。取引には数ヵ月から1年までの一定期間の取引数量等に応じた割戻しや販売手数料を支給するものがあり、これらの変動対価の金額は契約条件等に基づき見積もり取引価格を調整しており、この調整に係る返金負債は、その他の金融負債に含まれております。顧客に支払う変動対価の金額は合理的に見積り可能であることから、認識した収益の累計額の重大な戻入れが生じることはなく、変動対価の見積りが制限されることはないと判断しております。
タイヤ、MBいずれの事業においても、製品保証は、販売時に存在していた欠陥を修理する以上のサービスを提供する等のサービス型の製品保証は提供していないため、製品保証を独立した履行義務として区別せず、取引価格の一部を製品保証に配分しておりません。
タイヤ事業において、主として日本で販売する冬季用タイヤ製品は、冬から春にかけて返品を受けるなど収益の戻入れが生じるため、将来、返品が見込まれる部分を見積もって収益を減額し、返品される製品を回収する権利について返品資産を認識し「その他の流動資産」に計上しております。