四半期報告書-第146期第2四半期(令和3年4月1日-令和3年6月30日)

6.収益
分解した収益とセグメント収益の関連は、以下のとおりであります。
報告セグメント「MB」のハマタイト事業を非継続事業に分類したことにより、非継続事業の金額を除いた継続
事業の金額に組替えて表示しております。
前第2四半期連結累計期間(自 2020年1月1日 至 2020年6月30日)

				(単位:百万円)
	タイヤ	MB	ATG	その他	合計
地域別
日本	72,457	23,199	70	2,332	98,058
北米	45,729	6,622	13,312	28	65,691
アジア	23,466	5,293	1,859	592	31,209
その他	24,925	3,333	14,818	-	43,076
合計	166,577	38,447	30,059	2,952	238,035

(注)売上収益は顧客の所在地を基礎とし、セグメント間の内部取引控除後の金額を表示しております。
なお、北米は主に米国(61,618百万円)であります。
当第2四半期連結累計期間(自 2021年1月1日 至 2021年6月30日)

				(単位:百万円)
	タイヤ	MB	ATG	その他	合計
地域別
日本	79,608	23,146	55	3,351	106,160
北米	58,540	7,811	24,800	107	91,258
アジア	38,163	7,310	3,145	944	49,562
その他	34,705	1,970	20,233	-	56,908
合計	211,015	40,238	48,233	4,402	303,888

(注)売上収益は顧客の所在地を基礎とし、セグメント間の内部取引控除後の金額を表示しております。
なお、北米は主に米国(84,999百万円)であります。
前第2四半期連結会計期間(自 2020年4月1日 至 2020年6月30日)

				(単位:百万円)
	タイヤ	MB	ATG	その他	合計
地域別
日本	33,449	11,851	37	1,258	46,595
北米	21,575	2,001	6,159	12	29,747
アジア	12,791	2,894	846	397	16,928
その他	11,352	1,889	7,473	-	20,715
合計	79,167	18,635	14,514	1,668	113,984

(注)売上収益は顧客の所在地を基礎とし、セグメント間の内部取引控除後の金額を表示しております。
なお、北米は主に米国(28,043百万円)であります。
当第2四半期連結会計期間(自 2021年4月1日 至 2021年6月30日)

				(単位:百万円)
	タイヤ	MB	ATG	その他	合計
地域別
日本	39,037	12,826	28	1,836	53,727
北米	32,245	3,825	13,474	82	49,627
アジア	19,298	3,729	1,648	596	25,271
その他	19,030	1,119	10,537	-	30,686
合計	109,610	21,500	25,687	2,514	159,312

(注)売上収益は顧客の所在地を基礎とし、セグメント間の内部取引控除後の金額を表示しております。
なお、北米は主に米国(46,325百万円)であります。
当社グループは、タイヤ、MB、ATG及びその他の事業を有する製造業であり、タイヤ事業を中心に複数のビジネスを行っております。これらのビジネスでは、当社グループ自体が顧客との契約主体となります。
タイヤ、MB、ATGいずれの事業においても、主要な顧客である自動車メーカー、小売業者、その他の事業者に対して計上される収益の履行義務は、当社グループの製品が顧客へ納品された時点で充足されるものであり、この時点で収益を計上しております。これは当社グループの製品が納品された時点で、顧客は自己の意思で製品を使用、売却することができるようになり、そこから生じる便益を得ることができることから、製品の支配が移転したと考えられるためです。
顧客への納品後、主として6ヶ月以内に支払いを受けているため、約束した対価の金額に重要な金融要素は含まれておりません。
当社グループは、タイヤ、MB、ATGいずれの事業においても、各顧客との取引開始時点で製品の取引価格を決定しております。取引には数ヵ月から1年までの一定期間の取引数量等に応じた割戻しや販売手数料を支給するものがあり、これらの変動対価の金額は契約条件等に基づき見積もり取引価格を調整しており、この調整に係る返金負債は金融負債のその他に含まれております。
タイヤ、MB、ATGいずれの事業においても、製品保証は、販売時に存在していた欠陥を修理する以上のサービスを提供する等のサービス型の製品保証は提供していないため、製品保証を独立した履行義務として区別せず、取引価格の一部を製品保証に配分しておりません。
タイヤ事業において、主として日本で販売する冬季用タイヤ製品は、冬から春にかけて返品を受けるなど収益の戻入れが生じるため、将来、返品が見込まれる部分を見積もって収益を減額し、返品される製品を回収する権利について返品資産を認識し「その他の流動資産」に計上しております。