四半期報告書-第146期第3四半期(令和3年7月1日-令和3年9月30日)

6.収益
分解した収益とセグメント収益の関連は、以下のとおりであります。
報告セグメント「MB」のハマタイト事業を非継続事業に分類したことにより、非継続事業の金額を除いた継続
事業の金額に組替えて表示しております。
前第3四半期連結累計期間(自 2020年1月1日 至 2020年9月30日)

				(単位:百万円)
	タイヤ	MB	ATG	その他	合計
地域別
日本	108,508	33,202	93	4,437	146,241
北米	76,417	11,009	20,309	72	107,807
アジア	41,036	8,270	3,128	1,050	53,484
その他	40,289	4,785	23,845	-	68,919
合計	266,250	57,266	47,376	5,558	376,451

(注)売上収益は顧客の所在地を基礎とし、セグメント間の内部取引控除後の金額を表示しております。
なお、北米は主に米国(101,423百万円)であります。
当第3四半期連結累計期間(自 2021年1月1日 至 2021年9月30日)

				(単位:百万円)
	タイヤ	MB	ATG	その他	合計
地域別
日本	113,566	34,144	105	4,971	152,785
北米	92,578	11,995	38,897	197	143,667
アジア	57,237	10,629	4,279	1,520	73,666
その他	53,978	2,924	33,435	-	90,337
合計	317,359	59,692	76,716	6,688	460,455

(注)売上収益は顧客の所在地を基礎とし、セグメント間の内部取引控除後の金額を表示しております。
なお、北米は主に米国(133,647百万円)であります。
前第3四半期連結会計期間(自 2020年7月1日 至 2020年9月30日)

				(単位:百万円)
	タイヤ	MB	ATG	その他	合計
地域別
日本	36,051	10,002	24	2,106	48,182
北米	30,688	4,387	6,997	43	42,115
アジア	17,570	2,978	1,269	458	22,274
その他	15,364	1,452	9,028	-	25,844
合計	99,673	18,819	17,317	2,607	138,416

(注)売上収益は顧客の所在地を基礎とし、セグメント間の内部取引控除後の金額を表示しております。
なお、北米は主に米国(39,805百万円)であります。
当第3四半期連結会計期間(自 2021年7月1日 至 2021年9月30日)

				(単位:百万円)
	タイヤ	MB	ATG	その他	合計
地域別
日本	33,957	10,998	49	1,620	46,625
北米	34,039	4,184	14,097	90	52,409
アジア	19,075	3,319	1,134	576	24,104
その他	19,273	953	13,202	-	33,429
合計	106,344	19,454	28,483	2,286	156,567

(注)売上収益は顧客の所在地を基礎とし、セグメント間の内部取引控除後の金額を表示しております。
なお、北米は主に米国(48,648百万円)であります。
当社グループは、タイヤ、MB、ATG及びその他の事業を有する製造業であり、タイヤ事業を中心に複数のビジネスを行っております。これらのビジネスでは、当社グループ自体が顧客との契約主体となります。
タイヤ、MB、ATGいずれの事業においても、主要な顧客である自動車メーカー、小売業者、その他の事業者に対して計上される収益の履行義務は、当社グループの製品が顧客へ納品された時点で充足されるものであり、この時点で収益を計上しております。これは当社グループの製品が納品された時点で、顧客は自己の意思で製品を使用、売却することができるようになり、そこから生じる便益を得ることができることから、製品の支配が移転したと考えられるためです。
顧客への納品後、主として6ヶ月以内に支払いを受けているため、約束した対価の金額に重要な金融要素は含まれておりません。
当社グループは、タイヤ、MB、ATGいずれの事業においても、各顧客との取引開始時点で製品の取引価格を決定しております。取引には数ヵ月から1年までの一定期間の取引数量等に応じた割戻しや販売手数料を支給するものがあり、これらの変動対価の金額は契約条件等に基づき見積もり取引価格を調整しており、この調整に係る返金負債は金融負債のその他に含まれております。
タイヤ、MB、ATGいずれの事業においても、製品保証は、販売時に存在していた欠陥を修理する以上のサービスを提供する等のサービス型の製品保証は提供していないため、製品保証を独立した履行義務として区別せず、取引価格の一部を製品保証に配分しておりません。
タイヤ事業において、主として日本で販売する冬季用タイヤ製品は、冬から春にかけて返品を受けるなど収益の戻入れが生じるため、将来、返品が見込まれる部分を見積もって収益を減額し、返品される製品を回収する権利について返品資産を認識し「その他の流動資産」に計上しております。