四半期報告書-第149期第1四半期(2024/01/01-2024/03/31)

6.収益
分解した収益とセグメント収益の関連は、以下のとおりであります。
前第1四半期連結累計期間(自 2023年1月1日 至 2023年3月31日)

			(単位:百万円)
	タイヤ	MB	その他	合計
地域別
日本	49,258	11,667	1,568	62,493
北米	61,530	5,706	0	67,236
アジア	27,290	3,054	569	30,912
欧州	26,873	674	-	27,547
その他	14,708	1,418	-	16,126
合計	179,658	22,519	2,137	204,314

(注)売上収益は顧客の所在地を基礎とし、セグメント間の内部取引控除後の金額を表示しております。
なお、北米は主に米国(61,649百万円)であります。
当第1四半期連結累計期間(自 2024年1月1日 至 2024年3月31日)

			(単位:百万円)
	タイヤ	MB	その他	合計
地域別
日本	46,516	11,775	1,436	59,727
北米	71,214	6,129	20	77,364
アジア	31,762	3,164	474	35,400
欧州	61,122	722	-	61,845
その他	16,105	1,978	-	18,083
合計	226,720	23,768	1,931	252,419

(注)売上収益は顧客の所在地を基礎とし、セグメント間の内部取引控除後の金額を表示しております。
なお、北米は主に米国(71,964百万円)であります。
当社グループは、タイヤ、MB及びその他の事業を有する製造業であり、タイヤ事業を中心に複数のビジネスを行っております。これらのビジネスでは、当社グループ自体が顧客との契約主体となります。
タイヤ、MBいずれの事業においても、主要な顧客である自動車メーカー、小売業者、その他の事業者に対して計上される収益の履行義務は、当社グループの製品が顧客へ納品された時点で充足されるものであり、この時点で収益を計上しております。これは当社グループの製品が納品された時点で、顧客は自己の意思で製品を使用、売却することができるようになり、そこから生じる便益を得ることができることから、製品の支配が移転したと考えられるためです。
顧客への納品後、主として1年以内に支払いを受けているため、約束した対価の金額に重要な金融要素は含まれておりません。
当社グループは、タイヤ、MBいずれの事業においても、各顧客との取引開始時点で製品の取引価格を決定しております。取引には数ヵ月から1年までの一定期間の取引数量等に応じた割戻しや販売手数料を支給するものがあり、これらの変動対価の金額は契約条件等に基づき見積もり取引価格を調整しており、この調整に係る返金負債は、その他の金融負債に含まれております。顧客に支払う変動対価の金額は合理的に見積り可能であることから、認識した収益の累計額の重大な戻入れが生じることはなく、変動対価の見積りが制限されることはないと判断しております。
タイヤ、MBいずれの事業においても、製品保証は、販売時に存在していた欠陥を修理する以上のサービスを提供する等のサービス型の製品保証は提供していないため、製品保証を独立した履行義務として区別せず、取引価格の一部を製品保証に配分しておりません。
タイヤ事業において、主として日本で販売する冬季用タイヤ製品は、冬から春にかけて返品を受けるなど収益の戻入れが生じるため、将来、返品が見込まれる部分を見積もって収益を減額し、返品される製品を回収する権利について返品資産を認識し「その他の流動資産」に計上しております。