- 5142
- 2026/10/09
- 時価
- 286億円
- PER 予
- 12.21倍
- 2010年以降
- 赤字-119.18倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.6倍
- 2010年以降
- 0.34-0.93倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.54%
- ROE 予
- 4.95%
- ROA 予
- 2.54%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 262億6800万
- 2014年3月31日 -0.38%
- 261億6900万
個別
- 2013年3月31日
- 265億4500万
- 2014年3月31日 -1.9%
- 260億4100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1. セグメント利益の調整額△2,362百万円は、各報告セグメントに配分していない全社費用(一般管理費)である。セグメント資産の調整額14,792百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産である。その他の項目の減価償却費の調整額140百万円は、各報告セグメントに配分していない全社の額である。その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額318百万円は、各報告セグメントに配分していない全社の額である。2014/06/27 10:49
2. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益の調整額 △2,142百万円は、各報告セグメントに配分していない全社費用(一般管理費)である。セグメント資産の調整額13,499百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産である。その他の項目の減価償却費の調整額165百万円は、各報告セグメントに配分していない全社の額である。その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額329百万円は、各報告セグメントに配分していない全社の額である。2014/06/27 10:49
- #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 2~50年
機械及び装置 2~12年
(2) 無形固定資産
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。2014/06/27 10:49 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりである。
2014/06/27 10:49前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)建物及び構築物 -百万円 33百万円 機械装置及び運搬具 2 〃 1 〃 その他 0 〃 0 〃 計 3百万円 34百万円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりである。
2014/06/27 10:49前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)建物及び構築物 22百万円 30百万円 機械装置及び運搬具 54 〃 31 〃 その他 9 〃 9 〃 計 86百万円 71百万円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2014/06/27 10:49
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/27 10:49
- #8 災害による損失に関する注記
- (当連結会計年度)2014/06/27 10:49
平成26年2月14日から2月15日にかけての記録的な大雪により被害が発生し、災害による損失57百万円を特別損失に計上している。その内訳は、たな卸資産滅失損48百万円、固定資産除却損・撤去費用等9百万円である。 - #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/27 10:49
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成25年3月31日) 当事業年度(平成26年3月31日) 前払年金費用 360百万円 659百万円 固定資産圧縮積立金 261 〃 233 〃 その他有価証券評価差額金 346 〃 350 〃
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/27 10:49
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 退職給付に係る資産 ― 〃 397 〃 固定資産圧縮積立金 261 〃 233 〃 減価償却費 267 〃 241 〃
- #11 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2014/06/27 10:49
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成している。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更している。 - #12 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産については、主要項目である売上債権・たな卸資産の当連結会計年度末の金額はそれぞれ28,453百万円、12,063百万円となった。売上債権は前連結会計年度末より3,101百万円増加し、たな卸資産は前連結会計年度末より1,682百万円増加した。また、現金及び預金については、前連結会計年度末比18百万円増加の8,018百万円となった。2014/06/27 10:49
固定資産については、有形固定資産は当連結会計年度末17,841百万円で、前連結会計年度末比2百万円減少となった。無形固定資産は前連結会計年度末比192百万円増の715百万円となった。投資その他の資産は前連結会計年度末比288百万円減の7,612百万円となった。
負債については、当連結会計年度末負債合計は34,326百万円となり、前連結会計年度末に比べて3,444百万円増加となった。支払手形及び買掛金については当連結会計年度末15,538百万円で前連結会計年度末比2,502百万円増加となった。未払金は当連結会計年度末3,324百万円で前連結会計年度末比370百万円増加となった。借入金は当連結会計年度末5,354百万円となり、前連結会計年度末比97百万円増加となった。退職給付に関する会計基準の改正に伴い、退職給付に係る負債が前連結会計年度末比5,236百万円増加した一方で、退職給付引当金が前連結会計年度比5,238百万円減少している。 - #13 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ハ 当該資産除去債務の総額の増減2014/06/27 10:49
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 期首残高 200百万円 239 百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 - 〃 14 〃 時の経過による調整額 0 〃 0 〃 - #14 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 但し、ACHILLES USA, INC. は建物については定額法、その他固定資産は定率法を採用している。2014/06/27 10:49
無形固定資産