有価証券報告書-第87期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については下記のとおりとしております。

建物及び構築物	2～50年(平均31年)
機械装置及び運搬具	2～17年(平均9年)
工具、器具及び備品	2～20年(平均5年)

②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については利用可能期間に基づき5～10年(平均5年)としております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。