日本特殊陶業（5334）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 350億3900万
- 2009年3月31日
- -52億2200万
- 2009年12月31日
- 48億5500万
- 2010年3月31日 +120.04%
- 106億8300万
- 2010年6月30日 -2.82%
- 103億8200万
- 2010年9月30日 +76.42%
- 183億1600万
- 2010年12月31日 +36.8%
- 250億5700万
- 2011年3月31日 +14.82%
- 287億7000万
- 2011年6月30日 -67.31%
- 94億500万
- 2011年9月30日 +64.27%
- 154億5000万
- 2011年12月31日 +34.79%
- 208億2500万
- 2012年3月31日 +17.54%
- 244億7800万
- 2012年6月30日 -78.28%
- 53億1600万
- 2012年9月30日 +85.63%
- 98億6800万
- 2012年12月31日 +43.57%
- 141億6700万
- 2013年3月31日 +67.67%
- 237億5400万
- 2013年6月30日 -54.47%
- 108億1600万
- 2013年9月30日 +115.64%
- 233億2400万
- 2013年12月31日 +59.07%
- 371億200万
- 2014年3月31日 +39.24%
- 516億6100万
- 2014年6月30日 -70.84%
- 150億6400万
- 2014年9月30日 +94.35%
- 292億7700万
- 2014年12月31日 +59.07%
- 465億7200万
- 2015年3月31日 +33.55%
- 621億9600万
- 2015年6月30日 -71.69%
- 176億500万
- 2015年9月30日 +92.96%
- 339億7100万
- 2015年12月31日 +52.3%
- 517億3700万
- 2016年3月31日 +28.11%
- 662億7900万
- 2016年6月30日 -76.37%
- 156億6200万
- 2016年9月30日 +69.39%
- 265億3000万
- 2016年12月31日 +48.42%
- 393億7700万
- 2017年3月31日 +36.11%
- 535億9500万
- 2017年6月30日 -69.9%
- 161億3200万
- 2017年9月30日 +101.36%
- 324億8300万
- 2017年12月31日 +56.39%
- 508億100万
- 2018年3月31日 +32.44%
- 672億7900万
- 2018年6月30日 -71.7%
- 190億3700万
- 2018年9月30日 +72.7%
- 328億7700万
- 2018年12月31日 +49.06%
- 490億800万
- 2019年3月31日 +19.72%
- 586億7200万
- 2019年6月30日 -73.67%
- 154億5100万
- 2019年9月30日 +69.76%
- 262億2900万
- 2019年12月31日 +42.29%
- 373億2100万
- 2020年3月31日 +24.44%
- 464億4400万
個別
- 2008年3月31日
- 208億3100万
- 2009年3月31日
- -207億6600万
- 2010年3月31日
- 75億6600万
- 2011年3月31日 +100.4%
- 151億6200万
- 2012年3月31日 -19.63%
- 121億8500万
- 2013年3月31日 +45.33%
- 177億800万
- 2014年3月31日 +162.77%
- 465億3100万
- 2015年3月31日 +6.56%
- 495億8400万
- 2016年3月31日 -10.04%
- 446億700万
- 2017年3月31日 -28.87%
- 317億2800万
- 2018年3月31日 +48.23%
- 470億3100万
- 2019年3月31日 -18.15%
- 384億9400万
- 2020年3月31日 -35.62%
- 247億8100万
- 2021年3月31日 -19.95%
- 198億3800万
- 2022年3月31日 +42.27%
- 282億2300万
- 2023年3月31日 +54.81%
- 436億9200万
- 2024年3月31日 +28%
- 559億2700万
- 2025年3月31日 +28.88%
- 720億7800万
- 2026年3月31日 -2.85%
- 700億2500万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- なお、ここでいう評価(影響度)、リスク/機会が現れる時期は、次の通りです。2026/06/25 15:30
評価(影響度)※いずれも営業利益
小:数億円程度の影響 - #2 人材戦略に関する基本方針等、従業員の状況等（連結）
- 1)成果配分の適正化:2026/06/25 15:30
・連結営業利益を原資とする「変動賞与」とし、「組織KPIの達成度と個人の成果」を反映(全従業員)
・管理職にはその反映度合いを高め、より成果へのコミットメントを高める仕組み - #3 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (注) 1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、材料売上及び福利厚生サービス業等を含んでいます。2026/06/25 15:30
2 セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整しています。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 営業利益及びその関連項目は、M&A案件の取得原価の資産及び負債への配分(PPA)並びにその償却費を一定の前提で想定した値2026/06/25 15:30
なお、この目標値には、2025年9月に株式会社デンソーとの間で事業譲渡契約を締結したスパークプラグ事業・排気センサ事業についても、一定の仮定のもと、含めています。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 半導体製造装置業界では、旺盛な生成AI需要を背景とした最先端ロジック及びメモリ市場での生産能力の拡大が継続しています。2026/06/25 15:30
その結果、当社グループの当連結会計年度における売上収益は7,312億7百万円(前連結会計年度比12.0%増)、営業利益は1,381億58百万円(前連結会計年度比6.6%増)、親会社の所有者に帰属する当期利益は1,128億92百万円(前連結会計年度比21.9%増)となりました。
売上収益営業利益率(営業利益/売上収益)は前連結会計年度19.9%に対して1.0ポイント低下し18.9%となりました。親会社所有者帰属持分利益率(親会社の所有者に帰属する当期利益/親会社の所有者に帰属する持分)は前連結会計年度末の14.1%から15.7%と1.5ポイント上昇し、基本的1株当たり当期利益は、前連結会計年度の466円34銭から570円43銭と104円09銭増加しました。 - #6 連結損益計算書（IFRS）（連結）
- 【連結損益計算書】2026/06/25 15:30
(単位:百万円) その他費用 27 △1,545 △10,779 営業利益 4 129,660 138,158 金融収益 28 10,793 32,256
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
