日本鋳鉄管(5612)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億3400万
- 2009年3月31日 +150.9%
- 8億3800万
- 2010年3月31日 +75.78%
- 14億7300万
- 2011年3月31日 -36.32%
- 9億3800万
- 2012年3月31日 +10.23%
- 10億3400万
- 2013年3月31日 +44.29%
- 14億9200万
- 2014年3月31日 -11.8%
- 13億1600万
- 2015年3月31日 -35.56%
- 8億4800万
- 2016年3月31日 -26.42%
- 6億2400万
- 2017年3月31日 -7.85%
- 5億7500万
- 2018年3月31日 -89.04%
- 6300万
- 2019年3月31日
- -10億4100万
- 2020年3月31日
- 5億2800万
- 2021年3月31日 +31.63%
- 6億9500万
- 2022年3月31日 -44.89%
- 3億8300万
- 2023年3月31日 +36.03%
- 5億2100万
- 2024年3月31日 +65.07%
- 8億6000万
- 2025年3月31日 -69.77%
- 2億6000万
- 2026年3月31日 -0.77%
- 2億5800万
個別
- 2008年3月31日
- 2億2800万
- 2009年3月31日 +155.26%
- 5億8200万
- 2010年3月31日 +117.01%
- 12億6300万
- 2011年3月31日 -46.87%
- 6億7100万
- 2012年3月31日 +21.76%
- 8億1700万
- 2013年3月31日 +68.05%
- 13億7300万
- 2014年3月31日 -19.52%
- 11億500万
- 2015年3月31日 -40.72%
- 6億5500万
- 2016年3月31日 -43.36%
- 3億7100万
- 2017年3月31日 -26.68%
- 2億7200万
- 2018年3月31日
- -2億4900万
- 2019年3月31日 -416.87%
- -12億8700万
- 2020年3月31日
- 2億6500万
- 2021年3月31日 +34.34%
- 3億5600万
- 2022年3月31日
- -1億
- 2023年3月31日
- -1000万
- 2024年3月31日
- 2億1000万
- 2025年3月31日
- -2億6000万
- 2026年3月31日
- -2億3100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/27 15:59
報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。セグメント間の取引は、会社間の取引であり、市場価格等に基づいております。
3. 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/27 15:59
報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。セグメント間の取引は、会社間の取引であり、市場価格等に基づいております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上高につきましては、諸物価高騰に伴う販売価格の改定による改善を目指したものの、全国的な水道管路布設工事の遅れ・水道事業体の発注量の減少等に伴う数量の伸び悩みや価格競争の激化もあり、74百万円(前年同期比0.4%)増加の、169億33百万円となりました。2025/06/27 15:59
収益につきましては、部品仕入れやエネルギー価格、物流費等の諸物価が高位に推移していることや在庫評価差等の影響などにより、営業利益は5億99百万円(前年同期比69.7%)減少し2億60百万円、経常利益は6億28百万円(前年同期比70.1%)減少し2億67百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は、特別損失にカーボンニュートラルへの取り組みとして投資の決定をした電気炉建設工事に関わる周辺工事費用や、地方自治体の整備事業への協力に伴う土地売却損に加え、繰延税金資産の取り崩しに伴う法人税等調整額の計上等により、7億5百万円減少し2億30百万円の損失となりました。
引き続き、皆様のご期待に添えるような企業運営に努め、さらなる安定利益を確保するよう一層努力してまいりますので、ご理解とご支援を賜りますようお願い申し上げます。