※7 事業構造改善費用
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
一部の連結子会社で事業構造改善の一環として実施した、主に光・電子デバイス事業での事業環境の急激な悪化に対応した事業構造の抜本的な見直しや、海外の自動車関連事業での生産拠点の再編に伴うものであり、主な内容は、たな卸資産評価損3,455百万円及び減損損失2,627百万円であります。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当社及び一部の連結子会社で事業環境の急激な悪化に対応して実施した事業拠点の再編に伴うものであり、主な内容は、減損損失882百万円及び特別退職金699百万円であります。