※2 事業構造改善費用
前第2四半期連結累計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年9月30日)
当社及び一部の連結子会社において、事業環境の急激な悪化に対応した生産体制の効率化と新製品開発力の強化のため、事業拠点の再編と研究開発体制の見直しを行ったことに伴うものであり、主な内容は減損損失2,760百万円及び特別退職金2,072百万円であります。
当第2四半期連結累計期間(自 平成27年4月1日 至 平成27年9月30日)
当社及び一部の連結子会社において、新製品開発力の強化のため研究開発テーマの一部見直しを行ったことなどに伴うものであり、主な内容は減損損失948百万円であります。