※7 事業構造改善費用
前連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)
光デバイス事業等の効率化を目的とした一部製品からの撤退等に伴うものであり、主な内容は減損損失1,164百万円及びたな卸資産評価損578百万円であります。
当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)
光デバイス事業、FPC事業、焼結部品事業等の生産体制の効率化や収益力の強化を目的とした事業拠点の再編並びに事業規模に応じた人員数の適正化等に伴うものであり、主な内容は減損損失1,131百万円、特別退職金1,072百万円であります。