※6 事業構造改善費用
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当社及び一部の連結子会社において、事業環境の急激な悪化に対応した生産体制の効率化と新製品開発力の強化のため、事業拠点の再編と研究開発体制の見直しを行ったことに伴うものであり、主な内容は減損損失5,708百万円及び特別退職金4,003百万円であります。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
当社及び一部の連結子会社において、事業環境の急激な悪化に対応した生産体制の効率化と新製品開発力の強化のため事業拠点の再編と研究開発テーマの一部見直しを行ったこと、また、収益力強化のため事業規模に応じた人員数の適正化を行ったことなどに伴うものであり、主な内容は減損損失2,926百万円及び特別退職金1,202百万円であります。