フジクラ(5803)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 203億7500万
- 2009年3月31日 -98.87%
- 2億3000万
- 2009年12月31日 +999.99%
- 153億7300万
- 2010年3月31日 +16.66%
- 179億3400万
- 2010年6月30日 -79.83%
- 36億1700万
- 2010年9月30日 +113.52%
- 77億2300万
- 2010年12月31日 +67.25%
- 129億1700万
- 2011年3月31日 +30.77%
- 168億9100万
- 2011年6月30日 -79.51%
- 34億6100万
- 2011年9月30日 +82.95%
- 63億3200万
- 2011年12月31日 +38.82%
- 87億9000万
- 2012年3月31日 +52.25%
- 133億8300万
- 2012年6月30日 -75.89%
- 32億2600万
- 2012年9月30日 +35.86%
- 43億8300万
- 2012年12月31日 +27.24%
- 55億7700万
- 2013年3月31日 +16.53%
- 64億9900万
- 2013年6月30日 -56.44%
- 28億3100万
- 2013年9月30日 +204.91%
- 86億3200万
- 2013年12月31日 +83.96%
- 158億7900万
- 2014年3月31日 +28.13%
- 203億4500万
- 2014年6月30日 -71.96%
- 57億500万
- 2014年9月30日 +86.28%
- 106億2700万
- 2014年12月31日 +85.17%
- 196億7800万
- 2015年3月31日 +27.43%
- 250億7500万
- 2015年6月30日 -68.57%
- 78億8200万
- 2015年9月30日 +116.26%
- 170億4600万
- 2015年12月31日 +58.34%
- 269億9100万
- 2016年3月31日 +20.9%
- 326億3200万
- 2016年6月30日 -82.57%
- 56億8700万
- 2016年9月30日 +143.15%
- 138億2800万
- 2016年12月31日 +87.47%
- 259億2400万
- 2017年3月31日 +32.04%
- 342億3000万
- 2017年6月30日 -79.54%
- 70億400万
- 2017年9月30日 +150.11%
- 175億1800万
- 2017年12月31日 +70.13%
- 298億300万
- 2018年3月31日 +15.23%
- 343億4300万
- 2018年6月30日 -77.97%
- 75億6600万
- 2018年9月30日 +88.69%
- 142億7600万
- 2018年12月31日 +69.18%
- 241億5200万
- 2019年3月31日 +14.6%
- 276億7900万
- 2019年6月30日 -98.94%
- 2億9400万
- 2019年9月30日 +999.99%
- 57億7300万
- 2019年12月31日 +49.49%
- 86億3000万
- 2020年3月31日 -61.23%
- 33億4600万
- 2020年6月30日 -81.2%
- 6億2900万
- 2020年9月30日 +999.99%
- 89億600万
- 2020年12月31日 +94.44%
- 173億1700万
- 2021年3月31日 +41.03%
- 244億2200万
- 2021年6月30日 -60.36%
- 96億8100万
- 2021年9月30日 +92.1%
- 185億9700万
- 2021年12月31日 +50.28%
- 279億4800万
- 2022年3月31日 +37%
- 382億8800万
- 2022年6月30日 -70.53%
- 112億8500万
- 2022年9月30日 +212.38%
- 352億5200万
- 2022年12月31日 +60.3%
- 565億900万
- 2023年3月31日 +24.16%
- 701億6300万
- 2023年6月30日 -82.08%
- 125億7200万
- 2023年9月30日 +144.81%
- 307億7800万
- 2023年12月31日 +67.14%
- 514億4300万
- 2024年3月31日 +35.07%
- 694億8300万
- 2024年6月30日 -64.81%
- 244億5200万
- 2024年9月30日 +125.51%
- 551億4100万
- 2024年12月31日 +74.6%
- 962億7400万
- 2025年3月31日 +40.76%
- 1355億1900万
- 2025年6月30日 -69.68%
- 410億8600万
- 2025年9月30日 +119.47%
- 901億7100万
- 2025年12月31日 +57.7%
- 1421億9600万
個別
- 2008年3月31日
- 92億4800万
- 2009年3月31日
- -87億6200万
- 2010年3月31日
- -11億1000万
- 2011年3月31日
- 3億5600万
- 2012年3月31日
- -86億3100万
- 2013年3月31日
- -83億100万
- 2014年3月31日
- 20億8700万
- 2015年3月31日 -8.24%
- 19億1500万
- 2016年3月31日 +88.56%
- 36億1100万
- 2017年3月31日
- -5億9300万
- 2018年3月31日
- 55億400万
- 2019年3月31日 -94.13%
- 3億2300万
- 2020年3月31日
- -124億7100万
- 2021年3月31日
- 48億9100万
- 2022年3月31日 +23.49%
- 60億4000万
- 2023年3月31日 +226.11%
- 196億9700万
- 2024年3月31日 -42.83%
- 112億6100万
- 2025年3月31日 +115.96%
- 243億1900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/26 9:20
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/26 9:20
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #3 役員報酬(連結)
- (ⅱ)「短期業績連動報酬」2025/06/26 9:20
全社業績又は管掌部門の業績に応じた役位・グレード別の基礎額を設定し、一定の指標(営業利益率、株主資本利益率(ROE)等)に基づき、当該基礎額の0%から200%の範囲で支給することとします。これらの指標は、「経営施策が反映されやすい指標」、「株主への利益還元度と相関の強い指標」であり、当社の成長戦略と親和性の高い指標であることから採用しています。
なお、当事業年度における「短期業績連動報酬」に係る指標の基準値として、以下の2つを使用しています。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- また、SDGs(持続可能な開発目標)に示された社会課題の一つである「カーボンニュートラルの実現」は、当社グループの新たなビジネス創出の好機であると捉え、2025年度より先も見据え、核融合発電への利用が見込まれている高温超電導線材を始め、ファイバレーザ、EV(電気自動車)の3つの分野を「Beyond2025」として、当社の技術力を活かし技術開発・製品開発を進めております。2025/06/26 9:20
25中期の定量目標としては、最終年度(2025年度)の売上高8,250億円、営業利益850億円、営業利益率
10.3%、ROE(株主資本利益率)16.5%、ROIC(投下資本利益率)12.8%、自己資本比率51.7% を設定いたしました。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営成績2025/06/26 9:20
当社グループの当連結会計年度の売上高は9,794億円(前年度比22.5%増)、営業利益は1,355億円(同95.0%増)、経常利益は1,372億円(同96.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は911億円(同78.6%増)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 中国光素線事業は情報通信事業部門に含まれており、当該事業を資金生成単位としております。2025/06/26 9:20
中国光素線事業は、当連結会計年度は営業利益を計上しましたが、足元では中国の光ファイバ市場において需要減少が観測され藤倉烽火光電材料科技有限公司(以下、「FFOE社」)の主要顧客の購買計画に対する不確実性があること、及び販売価格が下落するリスクがあることから、経営環境が著しく悪化している状況にあり、減損の兆候があると判断しました。減損損失の認識の判定を行った結果、中国光素線事業の使用価値が同事業に帰属する固定資産の帳簿価額10,210百万円を上回ることから、当連結会計年度において減損損失の認識は不要であると判断しました。
減損損失の認識の判定にあたって見積った使用価値は、FFOE社の董事会によって承認された中国光素線事業の将来計画に基づいております。将来計画に含まれる見積り製品販売価格は、市場調査会社による中国における光ファイバの市場予測価格と連動すると仮定しております。また、将来キャッシュ・フローの見積り期間は、主要な固定資産の残存償却年数とし、税引前加重平均資本コスト14.08%により現在価値に割り引いております。