アマダ（6113）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 449億3900万
- 2009年3月31日 -58.39%
- 187億100万
- 2009年12月31日
- -100億5300万
- 2010年3月31日
- -96億5400万
- 2010年6月30日
- -21億8500万
- 2010年9月30日
- 1億4400万
- 2010年12月31日 +205.56%
- 4億4000万
- 2011年3月31日 +889.32%
- 43億5300万
- 2011年6月30日 -95.64%
- 1億9000万
- 2011年9月30日 +999.99%
- 34億5100万
- 2011年12月31日 +28.28%
- 44億2700万
- 2012年3月31日 +106.64%
- 91億4800万
- 2012年6月30日
- -8億7800万
- 2012年9月30日
- 18億2600万
- 2012年12月31日 -62.21%
- 6億9000万
- 2013年3月31日 +570.29%
- 46億2500万
- 2013年6月30日
- -3億900万
- 2013年9月30日
- 37億6400万
- 2013年12月31日 +35.1%
- 50億8500万
- 2014年3月31日 +219.08%
- 162億2500万
- 2014年6月30日 -91.33%
- 14億700万
- 2014年9月30日 +563.26%
- 93億3200万
- 2014年12月31日 +53.12%
- 142億8900万
- 2015年3月31日 +93.81%
- 276億9400万
- 2015年6月30日 -82.9%
- 47億3600万
- 2015年9月30日 +299.47%
- 189億1900万
- 2015年12月31日 +59.9%
- 302億5200万
- 2016年3月31日 +40.57%
- 425億2600万
- 2016年6月30日 -91.38%
- 36億6500万
- 2016年9月30日 +279.7%
- 139億1600万
- 2016年12月31日 +52.59%
- 212億3400万
- 2017年3月31日 +55.55%
- 330億3000万
- 2017年6月30日 -90.95%
- 29億8800万
- 2017年9月30日 +405.52%
- 151億500万
- 2017年12月31日 +49.08%
- 225億1900万
- 2018年3月31日 +68.59%
- 379億6500万
個別
- 2008年3月31日
- 179億4000万
- 2009年3月31日 -79.89%
- 36億700万
- 2010年3月31日
- -96億3100万
- 2011年3月31日
- -12億4900万
- 2012年3月31日
- 29億5800万
- 2013年3月31日 +22.85%
- 36億3400万
- 2014年3月31日 +234.59%
- 121億5900万
- 2015年3月31日 +39.81%
- 169億9900万
- 2016年3月31日 -36.89%
- 107億2800万
- 2017年3月31日 -9.43%
- 97億1600万
- 2018年3月31日 -1.5%
- 95億7000万
- 2019年3月31日 -52.75%
- 45億2200万
- 2020年3月31日 -16.74%
- 37億6500万
- 2021年3月31日 +51.85%
- 57億1700万
- 2022年3月31日 +178.68%
- 159億3200万
- 2023年3月31日 +44.96%
- 230億9500万
- 2024年3月31日 -10.81%
- 205億9800万
- 2025年3月31日 -18.73%
- 167億4000万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- 中長期インセンティブとして位置付ける業績連動型株式報酬(役員報酬BIP信託制度※)は、当社の中長期的な企業価値の向上に対する取締役の貢献意欲を高めるとともに、自社株式の保有を促進することで株主との利害共有意識を一層高めることを目的としています。当社の中期経営計画の対象となる事業年度を対象(以下、対象期間という。)に、当該対象期間中の各事業年度における業績指標の目標達成度等により評価したうえで、対象期間終了後に取締役に株式の交付を行う制度です。2025/06/25 15:39
具体的には、取締役(社外取締役を除く)に対して、毎事業年度、株式交付を受ける権利として役位に応じたポイントが付与され、業績指標の目標達成状況に応じて0～200%の範囲でそのポイント数を変動させたうえで、1ポイントにつき当社株式1株として取締役に株式が交付されます。なお、業績指標は当社の中期経営計画に掲げる経営指標等に基づき設定するものとし、当初の対象期間においては、重要経営指標である①売上収益、②営業利益、③ROEを用いるものとします。
また、取締役による重大な不正・非違行為等が判明した場合には、当該取締役に対して、付与済みのポイントの没収(マルス)、あるいは、当該取締役に対して交付した当社株式等相当額の金銭の返還請求(クローバック)ができるものとします。 - #2 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (3) 有形固定資産及び無形資産の増加額の調整額52百万円は、全社資産にかかる設備投資額であります。2025/06/25 15:39
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.有形固定資産及び無形資産の増加額には、使用権資産の増加額が含まれております。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ⓐ 重要経営指標とキャッシュアロケーション2025/06/25 15:39
ⓑ 基本戦略方針重要経営指標 キャッシュアロケーション 売上収益 4,000億円 戦略投資 1,000～1,200億円 営業利益 640億円(営業利益率16%) 運転資金 1,000億円 ROE 8%以上 株主還元 1,000～1,200億円
(ⅰ)売上収益4,000億円の必達と収益性の改善 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度の売上収益は396,670百万円(前期比1.7%減)となりました。売上収益の内訳は、国内144,313百万円(前期比3.2%減)、海外252,357百万円(前期比0.8%減)となりました。詳細については、① 事業別・地域別の成績に記載のとおりです。2025/06/25 15:39
(営業利益)
営業利益は、販売価格改善効果に加えて為替の影響はあるものの、減収影響のほか、生産調整に伴う操業度の低下や人件費の増加などにより、49,076百万円(前期比13.2%減)となりました。 - #5 連結損益計算書（IFRS）（連結）
- 【連結損益計算書】2025/06/25 15:39
(単位:百万円) その他の費用 31 △1,445 △1,177 営業利益 56,507 49,076
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
