浜井産業（6131）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2013年6月30日
- 8億141万
- 2013年9月30日 +119.88%
- 17億6214万
- 2013年12月31日 +35.47%
- 23億8726万
- 2014年3月31日 +86.61%
- 44億5485万
- 2014年6月30日 -47.48%
- 23億3952万
- 2014年9月30日 +61.94%
- 37億8852万
- 2014年12月31日 +22.07%
- 46億2482万
- 2015年3月31日 +19.99%
- 55億4914万
- 2015年6月30日 -76.05%
- 13億2929万
- 2015年9月30日 +109.81%
- 27億8894万
- 2015年12月31日 +19.5%
- 33億3290万
- 2016年3月31日 +34.96%
- 44億9823万
- 2016年6月30日 -83.78%
- 7億2966万
- 2016年9月30日 +121.21%
- 16億1406万
- 2016年12月31日 +51.21%
- 24億4063万
- 2017年3月31日 +47.7%
- 36億472万
- 2017年6月30日 -74.49%
- 9億1967万
- 2017年9月30日 +172.89%
- 25億970万
- 2017年12月31日 +43.12%
- 35億9178万
- 2018年3月31日 +44.36%
- 51億8518万
- 2018年6月30日 -73.87%
- 13億5480万
- 2018年9月30日 +109.74%
- 28億4151万
- 2018年12月31日 +56.68%
- 44億5211万
- 2019年3月31日 +27.31%
- 56億6793万
- 2019年6月30日 -75.87%
- 13億6739万
- 2019年9月30日 +111.3%
- 28億8928万
- 2019年12月31日 +45.39%
- 42億76万
- 2020年3月31日 +33.21%
- 55億9581万
- 2020年6月30日 -69.17%
- 17億2546万
- 2020年9月30日 +91.55%
- 33億514万
- 2020年12月31日 +43.28%
- 47億3575万
- 2021年3月31日 +21.86%
- 57億7102万
- 2021年6月30日 -68.99%
- 17億8943万
- 2021年9月30日 +82.88%
- 32億7251万
- 2021年12月31日 +53.84%
- 50億3455万
- 2022年3月31日 +28.61%
- 64億7512万
- 2022年6月30日 -75.86%
- 15億6329万
- 2022年9月30日 +111.28%
- 33億294万
- 2022年12月31日 +43.69%
- 47億4600万
- 2023年3月31日 +45.73%
- 69億1648万
- 2023年6月30日 -71.02%
- 20億470万
- 2023年9月30日 +118.16%
- 43億7340万
- 2023年12月31日 +54.39%
- 67億5215万
- 2024年3月31日 +29.67%
- 87億5539万
- 2024年6月30日 -80.5%
- 17億690万
- 2024年9月30日 +126.73%
- 38億6999万
- 2024年12月31日 +34.12%
- 51億9027万
- 2025年3月31日 +52.81%
- 79億3100万
個別
- 2008年3月31日
- 116億8992万
- 2009年3月31日 -26.44%
- 85億9932万
- 2009年12月31日 -75.16%
- 21億3611万
- 2010年3月31日 +72.24%
- 36億7917万
- 2010年6月30日 -57.49%
- 15億6417万
- 2010年9月30日 +198.17%
- 46億6387万
- 2010年12月31日 +42.98%
- 66億6825万
- 2011年3月31日 +22.99%
- 82億99万
- 2011年6月30日 -85.67%
- 11億7505万
- 2011年9月30日 +118.88%
- 25億7202万
- 2011年12月31日 +46.45%
- 37億6662万
- 2012年3月31日 +37.54%
- 51億8066万
- 2012年6月30日 -88.74%
- 5億8310万
- 2012年9月30日 +160.81%
- 15億2080万
- 2012年12月31日 +48.09%
- 22億5219万
- 2013年3月31日 +38.47%
- 31億1855万
- 2013年9月30日 -43.69%
- 17億5600万
- 2014年3月31日 +152.58%
- 44億3522万
- 2014年9月30日 -14.77%
- 37億8000万
- 2015年3月31日 +46.36%
- 55億3259万
- 2015年9月30日 -49.77%
- 27億7900万
- 2016年3月31日 +60.75%
- 44億6735万
- 2016年9月30日 -64.03%
- 16億700万
- 2017年3月31日 +123.21%
- 35億8697万
- 2018年3月31日 +43.78%
- 51億5744万
- 2018年9月30日 -45.13%
- 28億3000万
- 2019年3月31日 +98.98%
- 56億3100万
- 2019年9月30日 -48.69%
- 28億8900万
- 2020年3月31日 +93.38%
- 55億8678万
- 2021年3月31日 +3.23%
- 57億6734万
- 2022年3月31日 +11.21%
- 64億1388万
- 2023年3月31日 +7.34%
- 68億8434万
- 2023年9月30日 -36.7%
- 43億5800万
- 2024年3月31日 +100.45%
- 87億3551万
- 2025年3月31日 -9.26%
- 79億2700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- したがって、生産設備、資産を製品ごとに区分することは、適切でなく、「工作機械事業」という単一の報告セグメントとしております。2024/06/27 11:52
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2024/06/27 11:52
(単位:千円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 友松商事株式会社 2,858,867 工作機械事業 - #3 収益認識関係、財務諸表（連結）
- (収益認識関係)2024/06/27 11:52
当社の売上高は、顧客との契約から生じた収益であり、顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報は、「第5「経理の状況」1「連結財務諸表等」(1)「連結財務諸表」 「注記事項」 「収益認識関係」」に同一の内容を記載しておりますので、注記を省略しております。 - #4 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報2024/06/27 11:52
当社グループの売上高は、顧客との契約から生じた収益であり、顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「第5「経理の状況」1「連結財務諸表等」(1)「連結財務諸表」 「注記事項」 「セグメント情報等」 「関連情報」 1「製品及びサービスごとの情報」」に記載のとおりであります。
2 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報 - #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注) 1 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。2024/06/27 11:52
2 東アジアのうち、中国における当連結会計年度の売上高は4,152,086千円であります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- こうした状況の下、当社グループは引き続き、新規顧客先の開拓をはじめとする販売力の強化、ならびに部材調達や製造工程の改善活動を通じて、原価低減諸施策の実施と生産性の向上に積極的に取り組んでまいりました。2024/06/27 11:52
それにより、売上高および各利益はラップ盤の旺盛な需要に牽引されたことで、好調であった前連結会計年度をさらに上回ることができたものの、その反動も大きく、受注高および受注残高につきましては、前連結会計年度を下回る結果となりました。
(売上高) - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- 当社グループは、繰延税金資産について回収可能性を慎重に検討したうえで、当該資産の回収が不確実と考えられる部分に対して評価性引当額を計上しております。回収可能性の判断においては、将来の課税所得見込額を考慮して、将来の税金負担額を軽減する効果を有すると考えられる範囲で繰延税金資産を計上しております。2024/06/27 11:52
なお、将来の課税所得見込額は、経営計画を基礎に算定しておりますが、将来売上高の予測には、経営計画策定時点の受注残高に加え、将来の受注予測に基づく売上高が含まれております。工作機械業界は景気の動向に影響を受けやすい特性などにより変動するため、課税所得の見積りに影響を与える要因が発生した場合は、回収可能額の見直しを行い繰延税金資産の修正を行うため、結果として翌連結会計年度の連結財務諸表に影響を与える可能性があります。 - #8 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2024/06/27 11:52
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 22,797 千円 9,325 千円 販売費及び一般管理費 96,336 千円 223,513 千円 - #9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2024/06/27 11:52
売上高については、顧客との契約から生じる収益およびそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「第5「経理の状況」1「連結財務諸表等」(1)「連結財務諸表」 「注記事項」 「収益認識関係」」に記載のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
