NTN（6472）の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 27億2700万
- 2009年3月31日 +53.32%
- 41億8100万
- 2010年3月31日 -13.61%
- 36億1200万
- 2010年12月31日 -18.88%
- 29億3000万
- 2011年3月31日 +2.01%
- 29億8900万
- 2011年6月30日 -3.18%
- 28億9400万
- 2011年9月30日 -9.74%
- 26億1200万
- 2011年12月31日 -6.16%
- 24億5100万
- 2012年3月31日 +85.27%
- 45億4100万
- 2012年6月30日 +21.34%
- 55億1000万
- 2012年9月30日 -3.65%
- 53億900万
- 2012年12月31日 -7.57%
- 49億700万
- 2013年3月31日 -1.16%
- 48億5000万
- 2013年6月30日 +2.85%
- 49億8800万
- 2013年9月30日 +1.5%
- 50億6300万
- 2013年12月31日 +9.38%
- 55億3800万
- 2014年3月31日 +5.44%
- 58億3900万
- 2014年6月30日 +3.75%
- 60億5800万
- 2014年9月30日 +4.28%
- 63億1700万
- 2014年12月31日 +55.14%
- 98億
- 2015年3月31日 +1.06%
- 99億400万
- 2015年6月30日 -0.19%
- 98億8500万
- 2015年9月30日 +8.69%
- 107億4400万
- 2015年12月31日 +2.55%
- 110億1800万
- 2016年3月31日 -5.64%
- 103億9700万
- 2016年6月30日 +5.56%
- 109億7500万
- 2016年9月30日 +13.43%
- 124億4900万
- 2016年12月31日 +15.78%
- 144億1400万
- 2017年3月31日 +9.52%
- 157億8600万
- 2017年6月30日 +9.5%
- 172億8600万
- 2017年9月30日 +12.7%
- 194億8200万
- 2017年12月31日 +10.58%
- 215億4300万
- 2018年3月31日 +16.25%
- 250億4400万
- 2018年6月30日 +6.07%
- 265億6300万
- 2018年9月30日 +9.81%
- 291億7000万
- 2018年12月31日 +3.41%
- 301億6500万
- 2019年3月31日 +3.89%
- 313億3900万
- 2019年6月30日 +5.77%
- 331億4600万
- 2019年9月30日 +3.26%
- 342億2600万
- 2019年12月31日 +5.93%
- 362億5700万
- 2020年3月31日 +3.24%
- 374億3000万
- 2020年6月30日 +4.58%
- 391億4400万
- 2020年9月30日 +0.11%
- 391億8800万
- 2020年12月31日 +2.24%
- 400億6400万
- 2021年3月31日 +0.75%
- 403億6300万
- 2021年6月30日 +12.69%
- 454億8600万
- 2021年9月30日 -2.74%
- 442億4000万
- 2021年12月31日 +1.07%
- 447億1500万
- 2022年3月31日 -1.53%
- 440億2900万
- 2022年6月30日 -1.02%
- 435億7800万
- 2022年9月30日 -2.59%
- 424億4800万
- 2022年12月31日 -3.35%
- 410億2600万
- 2023年3月31日 -2.77%
- 398億9000万
- 2023年6月30日 -2.72%
- 388億300万
- 2023年9月30日 -2.7%
- 377億5600万
- 2023年12月31日 -3.94%
- 362億6800万
- 2024年3月31日 -2.31%
- 354億3200万
- 2024年6月30日 -2.82%
- 344億3300万
- 2024年9月30日 -4.07%
- 330億3300万
- 2024年12月31日 -2.7%
- 321億4000万
- 2025年3月31日 -7.41%
- 297億5900万
- 2025年6月30日 -3.95%
- 285億8400万
- 2025年9月30日 -2.98%
- 277億3300万
- 2025年12月31日 -2.9%
- 269億2900万
- 2026年3月31日 -1.73%
- 264億6300万
個別
- 2008年3月31日
- 18億500万
- 2009年3月31日 -15.51%
- 15億2500万
- 2010年3月31日 -16.13%
- 12億7900万
- 2011年3月31日 -7.27%
- 11億8600万
- 2012年3月31日 -5.9%
- 11億1600万
- 2013年3月31日 -5.2%
- 10億5800万
- 2014年3月31日 +42.91%
- 15億1200万
- 2015年3月31日 +70.17%
- 25億7300万
- 2016年3月31日 +95.26%
- 50億2400万
- 2017年3月31日 +112.62%
- 106億8200万
- 2018年3月31日 +88.16%
- 200億9900万
- 2019年3月31日 +32.26%
- 265億8200万
- 2020年3月31日 +23.69%
- 328億7900万
- 2021年3月31日 +9.53%
- 360億1400万
- 2022年3月31日 -0.17%
- 359億5300万
- 2023年3月31日 -10.31%
- 322億4800万
- 2024年3月31日 -11.98%
- 283億8500万
- 2025年3月31日 -13.27%
- 246億1900万
- 2026年3月31日 -13.92%
- 211億9300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(a) 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法であります。また、在外連結子会社は主として定額法であります。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 5～12年
(b) 無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、主として社内における利用可能期間(5年～10年)に基づいております。
(c) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を0とする定額法を採用しております。2026/06/17 14:30 - #2 減損損失に関する注記（連結）
- 回収可能価額は、正味売却価額、使用価値又は公正価値により測定しており、売却や他の転用が困難な資産については0としております。正味売却価額は、不動産鑑定評価基準等に基づき算定しており、使用価値は各事業区分単位で将来キャッシュ・フローに対して主に7.1%の割引率を使用して算出しております。また公正価値については、コスト・アプローチ又はインカム・アプローチにより測定し、インカム・アプローチでは将来キャッシュ・フローを7.0%の割引率で割り引いて算出しております。2026/06/17 14:30
場所 用途 種類 減損損失(百万円) 前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 有形固定資産(その他) 47 308 無形固定資産 - 59 のれん 1,339 - 有形固定資産(その他) 48 - 無形固定資産 - 54 アジア他 製造設備他 建物及び構築物 1,323 - 機械装置及び運搬具 452 1,272 有形固定資産(その他) - 17 建設仮勘定 39 151 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 機械装置及び運搬具 5～12年2026/06/17 14:30
(b) 無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっております。 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2026/06/17 14:30
当社は、損益報告や事業計画などの企業内部の情報、経営環境や資産の市場価値などの企業外部要因に関する情報に基づき、資産又は資産グループ別に減損の兆候の有無を確認し、企業環境の変化や経済事象の発生によりその帳簿価額の回収が懸念されているかなど、減損損失の認識を判定しております。この判定により減損損失を認識すべきと判断した場合には、その帳簿価額を回収可能価額まで減額処理しております。前事業年度 当事業年度 有形固定資産 84,222 85,667 無形固定資産 24,619 21,193
減損の兆候があるものの割引前将来キャッシュ・フローの総額が資産又は資産グループの帳簿価額を上回っていることから、減損損失の認識は不要と判定した事業所等において、割引前将来キャッシュ・フローの算出に用いた主要な仮定は、事業計画に含まれる販売数量、販売価格及び最終的な処分から見込まれる不動産の売却価値です。また、測定するにあたり、回収可能価額の算出に用いた主要な仮定は、販売数量、販売価格、最終的な処分から見込まれる不動産の売却価値及び割引率です。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2026/06/17 14:30
当社グループは、損益報告や事業計画などの企業内部の情報、経営環境や資産の市場価値などの企業外部要因に関する情報に基づき、資産又は資産グループ別に減損の兆候の有無を確認し、企業環境の変化や経済事象の発生によりその帳簿価額の回収が懸念されているかなど、減損損失の認識を判定しております。この判定により減損損失を認識すべきと判断した場合には、その帳簿価額を回収可能価額まで減額処理しております。前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産 254,074 259,320 無形固定資産 29,759 26,463
減損の兆候があるものの割引前将来キャッシュ・フローの総額が資産又は資産グループの帳簿価額を上回っていることから、減損損失の認識は不要と判定した会社等において、割引前将来キャッシュ・フローの算出に用いた主要な仮定は、事業計画に含まれる販売数量、販売価格及び最終的な処分から見込まれる不動産の売却価値です。また、測定するにあたり、回収可能価額の算出に用いた主要な仮定は、販売数量、販売価格、最終的な処分から見込まれる不動産の売却価値及び割引率です。 - #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法2026/06/17 14:30
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
