日阪製作所(6247)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2012年3月31日
- 22億6286万
- 2013年3月31日 -0.17%
- 22億5902万
- 2014年3月31日 -22.18%
- 17億5792万
- 2015年3月31日 -23.65%
- 13億4217万
- 2016年3月31日 -11.73%
- 11億8476万
- 2017年3月31日 -1.99%
- 11億6113万
- 2018年3月31日 +38.46%
- 16億771万
- 2019年3月31日 +26.94%
- 20億4091万
- 2020年3月31日 +11.42%
- 22億7400万
- 2021年3月31日 -38.04%
- 14億900万
- 2022年3月31日 +29.1%
- 18億1900万
- 2023年3月31日 +5.11%
- 19億1200万
- 2024年3月31日 +28.5%
- 24億5700万
- 2025年3月31日 +19.25%
- 29億3000万
- 2026年3月31日 +12.73%
- 33億300万
個別
- 2008年3月31日
- 46億1872万
- 2009年3月31日 +2.22%
- 47億2106万
- 2010年3月31日 -65.78%
- 16億1546万
- 2011年3月31日 -23.08%
- 12億4267万
- 2012年3月31日 +82.14%
- 22億6344万
- 2013年3月31日 -6.1%
- 21億2546万
- 2014年3月31日 -14.23%
- 18億2296万
- 2015年3月31日 -26.88%
- 13億3292万
- 2016年3月31日 +5.75%
- 14億957万
- 2017年3月31日 -16.91%
- 11億7123万
- 2018年3月31日 +35.19%
- 15億8342万
- 2019年3月31日 +17.65%
- 18億6283万
- 2020年3月31日 +12.03%
- 20億8700万
- 2021年3月31日 -46.81%
- 11億1000万
- 2022年3月31日 +34.77%
- 14億9600万
- 2023年3月31日 +12.37%
- 16億8100万
- 2024年3月31日 +1.25%
- 17億200万
- 2025年3月31日 -1.12%
- 16億8300万
- 2026年3月31日 +46.88%
- 24億7200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に掲げる会計処理基準の記載内容と概ね同一であります。2026/06/25 11:17
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益をベースとした数値であります。
報告セグメントの資産は、報告セグメントが保有する売上債権、棚卸資産及び事業用固定資産の数値であります。 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に掲げる会計処理基準の記載内容と概ね同一であります。
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益をベースとした数値であります。
報告セグメントの資産は、報告セグメントが保有する売上債権、棚卸資産及び事業用固定資産の数値であります。
また、本社等の共用資産については各報告セグメントに配分しておりませんが、関連する費用については合理的な基準に基づいて各報告セグメントに配分しております。2026/06/25 11:17 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 11:17
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費及び研究開発費であります。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 その他の調整額 113 △5 連結財務諸表の営業利益 2,930 3,303
(単位:百万円) - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ①前中期経営計画「G-23」の総括2026/06/25 11:17
前中期経営計画「G-23」(2024年3月期~2026年3月期)では、新事業所を開設したほか既存事業所の再構築に着手するなど、事業基盤の拡充を進めました。あわせて、「省エネ」「省人化」に貢献する製品・サービスの開発や販売を推進するとともに、メンテナンス事業の拡大にも注力しました。また、企業価値の向上を図るため、政策保有株式の縮減やキャッシュ・アロケーションの開示、株主還元の強化などにも取り組みました。一方で、想定を上回るコスト上昇により、営業利益及び経常利益は計画を下回りましたが、政策保有株式の縮減に伴う株式の売却益が発生し、親会社株主に帰属する当期純利益は計画を上回りました。
ⅰ.主な取り組みと成果 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上高は、熱交換器事業及びバルブ事業が堅調に推移したことに加え、プロセスエンジニアリング事業において複数の大口案件を納入したことにより、前年度に比べ17.0%増加し、過去最高となる44,890百万円となりました。2026/06/25 11:17
利益面では、減価償却費や人件費などの固定費が増加したものの、プロセスエンジニアリング事業の売上増加などにより、営業利益は前年度に比べ12.7%増加し3,303百万円となり、経常利益は前年度に比べ6.8%増加の3,620百万円となりました。
親会社株主に帰属する当期純利益は、前年度に引き続き特別利益に政策保有株式の売却益などを計上したものの、特別損失に工場再構築費用や環境対策関連費用などを計上したことにより、前年度に比べ8.8%減少し3,449百万円となりました。