TVE（6466）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 124億2522万
- 2009年9月30日 -10.45%
- 111億2679万
- 2009年12月31日 -74.52%
- 28億3529万
- 2010年3月31日 +87.18%
- 53億719万
- 2010年6月30日 +51.01%
- 80億1413万
- 2010年9月30日 +34.67%
- 107億9278万
- 2010年12月31日 -70.35%
- 31億9983万
- 2011年3月31日 +65.54%
- 52億9703万
- 2011年6月30日 +47.5%
- 78億1297万
- 2011年9月30日 +33.38%
- 104億2098万
- 2011年12月31日 -81.06%
- 19億7370万
- 2012年3月31日 +149.83%
- 49億3090万
- 2012年6月30日 +44.26%
- 71億1335万
- 2012年9月30日 +48.86%
- 105億8876万
- 2012年12月31日 -80.94%
- 20億1774万
- 2013年3月31日 +96.14%
- 39億5753万
- 2013年6月30日 +53.13%
- 60億6004万
- 2013年9月30日 +37.47%
- 83億3087万
- 2013年12月31日 -81.92%
- 15億594万
- 2014年3月31日 +94.79%
- 29億3345万
- 2014年6月30日 +69.71%
- 49億7851万
- 2014年9月30日 +42.28%
- 70億8364万
- 2014年12月31日 -72.8%
- 19億2652万
- 2015年3月31日 +162.3%
- 50億5333万
- 2015年6月30日 +37.6%
- 69億5324万
- 2015年9月30日 +32.07%
- 91億8337万
- 2015年12月31日 -83.46%
- 15億1901万
- 2016年3月31日 +163.04%
- 39億9561万
- 2016年6月30日 +43.08%
- 57億1698万
- 2016年9月30日 +49.04%
- 85億2074万
- 2016年12月31日 -79.62%
- 17億3656万
- 2017年3月31日 +121.51%
- 38億4662万
- 2017年6月30日 +54.09%
- 59億2742万
- 2017年9月30日 +36.7%
- 81億282万
- 2017年12月31日 -85.97%
- 11億3699万
- 2018年3月31日 +161.13%
- 29億6899万
- 2018年6月30日 +72.09%
- 51億936万
- 2018年9月30日 +58.63%
- 81億522万
- 2018年12月31日 -81.45%
- 15億331万
- 2019年3月31日 +117.11%
- 32億6378万
- 2019年6月30日 +46.39%
- 47億7769万
- 2019年9月30日 +72.45%
- 82億3905万
- 2019年12月31日 -72.44%
- 22億7069万
- 2020年3月31日 +122.62%
- 50億5508万
- 2020年6月30日 +29.67%
- 65億5496万
- 2020年9月30日 +34.63%
- 88億2469万
- 2020年12月31日 -78.87%
- 18億6486万
- 2021年3月31日 +236.85%
- 62億8184万
- 2021年6月30日 +29.45%
- 81億3215万
- 2021年9月30日 +28.52%
- 104億5138万
- 2021年12月31日 -87.17%
- 13億4129万
- 2022年3月31日 +194.75%
- 39億5346万
- 2022年6月30日 +39.29%
- 55億679万
- 2022年9月30日 +54.61%
- 85億1429万
- 2022年12月31日 -80.62%
- 16億5015万
- 2023年3月31日 +158.26%
- 42億6173万
- 2023年6月30日 +56.88%
- 66億8584万
- 2023年9月30日 +40.54%
- 93億9631万
- 2023年12月31日 -70.58%
- 27億6412万
- 2024年3月31日 +96.9%
- 54億4259万
- 2024年6月30日 +55.55%
- 84億6600万
- 2024年9月30日 +32.54%
- 112億2061万
- 2024年12月31日 -81.1%
- 21億2069万
- 2025年3月31日 +122.83%
- 47億2552万
- 2025年6月30日 +56.71%
- 74億559万
- 2025年9月30日 +37.51%
- 101億8374万
- 2025年12月31日 -73.32%
- 27億1749万
- 2026年3月31日 +120.92%
- 60億352万
個別
- 2010年9月30日
- 54億3381万
- 2011年9月30日 +88.89%
- 102億6413万
- 2012年9月30日 +2.11%
- 104億8117万
- 2013年9月30日 -22.39%
- 81億3430万
- 2014年9月30日 -14.99%
- 69億1503万
- 2015年9月30日 +20.8%
- 83億5323万
- 2016年9月30日 -6.81%
- 77億8403万
- 2017年9月30日 -6.52%
- 72億7667万
- 2018年9月30日 +1.58%
- 73億9140万
- 2019年9月30日 +3.37%
- 76億4056万
- 2020年9月30日 +5.99%
- 80億9820万
- 2021年9月30日 +20.99%
- 97億9774万
- 2022年9月30日 -27.49%
- 71億427万
- 2023年9月30日 +6.12%
- 75億3933万
- 2024年9月30日 +19.13%
- 89億8163万
- 2025年9月30日 -11.26%
- 79億7039万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/12/23 14:47
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 4,725,526 10,183,746 税金等調整前中間(当期)純利益(千円) 261,346 909,255 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 報告セグメントに含まれない事業セグメント「その他」には、地域インフラ整備を主とした地域復興事業とクリアランス金属のリサイクルを主としたリファインメタル事業が含まれております。2025/12/23 14:47
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に準拠した方法であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- (単位:千円)2025/12/23 14:47
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 西華産業株式会社 3,599,498 バルブ事業・製鋼事業 東京パワーテクノロジー株式会社 1,242,787 電気設備関連事業 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に準拠した方法であります。
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益又は営業損失の数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/12/23 14:47 - #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1)売上高2025/12/23 14:47
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 当社グループが製造いたしますバルブ製品、鋳鋼製品のほとんどは、お客様の個別仕様書によって受注・生産を行っており、汎用品はごく一部にすぎません。また、バルブメンテナンスサービスにつきましても、一般的な定期保守点検契約のようなものは存在せず、比較的安定的に売上が望まれる原発の定期検査工事を除いては、基本的にプラントの運転状況とそれに応じた当社グループの営業活動の成果によるものであります。2025/12/23 14:47
よって各年度の売上高は必ずしも安定したものではないため、損益も同様に年度毎の山谷が非常に激しくなる可能性があり、特にバルブ事業は、売上の増減に加えその時々の工場操業度によっても損益に少なからず変動が発生し、目標とする経営指標として、例えば投下資本に対する利益率等を設定したとしても、以上のような理由から分子となる利益の変動が大きく、安定的且つ継続的な目標指標とすることは困難であると考えております。
このため、年度計画及び中期収益計画の策定に際しては、各年度に予想される市場環境から受注想定案件を積み上げることにより、売上高、営業利益、経常利益を予算化することとしております。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような環境下で、当社グループでは中期経営計画2023に基づく事業戦略推進の一環として、2024年11月のプレスリリースで開示いたしましたとおり、若狭地区におけるバルブ事業の継続と更なる発展、原発の廃止措置から生じるクリアランス金属のリサイクルを主とするリファインメタル事業の推進などを目的とした製造拠点を新設するため、2024年12月に福井県おおい町の土地を取得し、安全弁事業で使用する第1工場の建設のためプロジェクトチームを組成し着工に向け設計などの取り組みを進めております。リファインメタル事業で使用する第2工場の建設につきましても引き続き検討を行います。また、2025年3月のプレスリリースで開示いたしましたとおり、BCP対策並びに工場機能の充実及び研究開発機能の強化を目的として、2025年6月に神戸市よりポートアイランドの土地を取得いたしました。当社グループといたしましては、今後も中長期での持続的成長を図り、企業価値の一層の向上を図ってまいります。2025/12/23 14:47
当連結会計年度におきましては、主要な事業であるバルブ事業では、関西電力高浜原発、大飯原発及び美浜原発、四国電力伊方原発や九州電力川内原発及び玄海原発において定期検査工事が完了し売上が計上されたほか、海外顧客向けに製品の売上も計上され、また、製鋼事業においても主要顧客への売上が順調に推移しましたが、バルブ事業の工事に係る売上が好調だった前年同期には及ばず、全体の売上高は101億83百万円(前年同期比9.2%減)となりました。
採算面では、前年同期に比しバルブ事業で大幅な減収となったこと、受注損失引当金の繰入が生じたことなどから、営業利益は5億95百万円(前年同期比42.0%減)、経常利益は7億24百万円(同36.1%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は5億97百万円(同17.2%減)となりました。 - #8 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1.顧客との契約から生じる収益2025/12/23 14:47
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(セグメント情報等)」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
