6466 TVE

6466
2026/07/31
時価
99億円
PER 予
18.29倍
2010年以降
赤字-31.92倍
(2010-2025年)
PBR
0.73倍
2010年以降
0.28-0.87倍
(2010-2025年)
配当 予
0.99%
ROE 予
4%
ROA 予
3.02%
資料
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TVE(6466)の経常利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年9月30日
8億6263万
2009年9月30日 +28.2%
11億590万
2009年12月31日 -67.94%
3億5451万
2010年3月31日 +83.35%
6億5001万
2010年6月30日 +72.55%
11億2160万
2010年9月30日 +42.77%
16億134万
2010年12月31日 -76.48%
3億7666万
2011年3月31日 +38.65%
5億2225万
2011年6月30日 +61.29%
8億4235万
2011年9月30日 +18.55%
9億9862万
2011年12月31日
-2827万
2012年3月31日
5億2118万
2012年6月30日 +41.78%
7億3891万
2012年9月30日 +58.29%
11億6963万
2012年12月31日
-2億238万
2013年3月31日 -58.95%
-3億2168万
2013年6月30日
-3620万
2013年9月30日
1億3746万
2013年12月31日
-4億4599万
2014年3月31日 -68.35%
-7億5081万
2014年6月30日
-7億1830万
2014年9月30日 -55.95%
-11億2018万
2014年12月31日
-3905万
2015年3月31日
6億427万
2015年6月30日 +17.75%
7億1153万
2015年9月30日 +13.57%
8億808万
2015年12月31日
-1億4096万
2016年3月31日
9944万
2016年6月30日 +42.42%
1億4163万
2016年9月30日 +108.77%
2億9568万
2016年12月31日 -56.43%
1億2884万
2017年3月31日 +16.9%
1億5061万
2017年6月30日 +49.14%
2億2461万
2017年9月30日 +27.81%
2億8707万
2017年12月31日 -96.86%
901万
2018年3月31日 -64.46%
320万
2018年6月30日 +999.99%
3億1669万
2018年9月30日 +83.56%
5億8133万
2018年12月31日
-3777万
2019年3月31日 -294.92%
-1億4919万
2019年6月30日 -65.98%
-2億4763万
2019年9月30日
5億7684万
2019年12月31日 -51.94%
2億7722万
2020年3月31日 +173.95%
7億5947万
2020年6月30日 +3.66%
7億8726万
2020年9月30日 +22.25%
9億6240万
2020年12月31日 -89.46%
1億147万
2021年3月31日 +851.33%
9億6531万
2021年6月30日 -10.03%
8億6851万
2021年9月30日 -10.95%
7億7337万
2021年12月31日
-2億7842万
2022年3月31日
-753万
2022年6月30日 -999.99%
-1億9287万
2022年9月30日
2778万
2022年12月31日
-1億7791万
2023年3月31日
5434万
2023年6月30日 +511.54%
3億3233万
2023年9月30日 +62.12%
5億3878万
2023年12月31日 -22.66%
4億1669万
2024年3月31日 +93.82%
8億764万
2024年6月30日 +51.41%
12億2286万
2024年9月30日 -7.26%
11億3413万
2024年12月31日
-1億1738万
2025年3月31日
2億6733万
2025年6月30日 +139.12%
6億3924万
2025年9月30日 +13.31%
7億2434万
2025年12月31日 -43.99%
4億570万
2026年3月31日 +133.7%
9億4812万

個別

2008年9月30日
6億8048万
2009年9月30日 -94.21%
3942万
2010年9月30日 +999.99%
8億4280万
2011年9月30日 +11.65%
9億4100万
2012年9月30日 +23.56%
11億6272万
2013年9月30日 -91.02%
1億441万
2014年9月30日
-11億7573万
2015年9月30日
7億6471万
2016年9月30日 -73.01%
2億639万
2017年9月30日 -28.17%
1億4826万
2018年9月30日 +248.67%
5億1693万
2019年9月30日 +16.17%
6億53万
2020年9月30日 +60.19%
9億6201万
2021年9月30日 -10.48%
8億6117万
2022年9月30日
-6953万
2023年9月30日
3億8369万
2024年9月30日 +121.46%
8億4971万
2025年9月30日 -44.83%
4億6878万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
(1) 基本報酬はそれぞれの役位ごとの責任や経営への影響度を考慮して基準額を設定しております。
(2) 賞与は業績に連動して支給する仕組みとしております。業績に連動する指標として経常利益(連結)を採用し、当期の役員賞与算定に用いる目標を設定しております。当該指標を選択した理由は、当社の経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標であり、業績連動報酬の指標として適切と判断したためであります。支給額の算定は、目標の達成率に応じた一定の係数により役員賞与基準額を算定し、各役員の役位、個別の評価に応じた加減を行うことで支給額を決定しております。
・当事業年度における当該目標額と実績は次のとおりであります。なお、実績は役員賞与の最終支給額が確定する前の数字であるため連結損益計算書の経常利益とは一致いたしません。
2025/12/23 14:47
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
よって各年度の売上高は必ずしも安定したものではないため、損益も同様に年度毎の山谷が非常に激しくなる可能性があり、特にバルブ事業は、売上の増減に加えその時々の工場操業度によっても損益に少なからず変動が発生し、目標とする経営指標として、例えば投下資本に対する利益率等を設定したとしても、以上のような理由から分子となる利益の変動が大きく、安定的且つ継続的な目標指標とすることは困難であると考えております。
このため、年度計画及び中期収益計画の策定に際しては、各年度に予想される市場環境から受注想定案件を積み上げることにより、売上高、営業利益、経常利益を予算化することとしております。
そして個々の案件の受注時には、厳密な貢献利益(限界利益)管理のもと、その時々の工場操業度と平準化効果、社員・外注作業者の最適要員配置、後年度における期待収益性などを重要な要素として受注判断を行うことで利益管理を実施しており、これにより機会損失を最小化し、獲得利益の最大化を図っております。
2025/12/23 14:47
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度におきましては、主要な事業であるバルブ事業では、関西電力高浜原発、大飯原発及び美浜原発、四国電力伊方原発や九州電力川内原発及び玄海原発において定期検査工事が完了し売上が計上されたほか、海外顧客向けに製品の売上も計上され、また、製鋼事業においても主要顧客への売上が順調に推移しましたが、バルブ事業の工事に係る売上が好調だった前年同期には及ばず、全体の売上高は101億83百万円(前年同期比9.2%減)となりました。
採算面では、前年同期に比しバルブ事業で大幅な減収となったこと、受注損失引当金の繰入が生じたことなどから、営業利益は5億95百万円(前年同期比42.0%減)、経常利益は7億24百万円(同36.1%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は5億97百万円(同17.2%減)となりました。
表:報告セグメント内の種類別売上高
2025/12/23 14:47

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