有価証券報告書-第102期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)
※6 減損損失は、次のとおりであります。
当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
当社グループは、原則として、製品群を基礎とした概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っています。
上記の遊休資産においては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上致しました。
減損損失の内訳は、建物及び構築物76百万円、土地43百万円です。
なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、鑑定評価額等に基づき算定しています。
当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損金額 |
| 米国マサチューセッツ州 | 遊休資産 | 土地及び建物等 | 119百万円 |
当社グループは、原則として、製品群を基礎とした概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っています。
上記の遊休資産においては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上致しました。
減損損失の内訳は、建物及び構築物76百万円、土地43百万円です。
なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、鑑定評価額等に基づき算定しています。