有価証券報告書-第78期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

従来の核分裂を利用した原子力関連需要は、福島第一原子力発電所の事故の影響により、軽水炉はもとより、液体金属ナトリウムを冷却材として使用する高速増殖炉関連も低調に推移せざるを得ない状況が続くものと思われます。
このような状況のもと、当社のコア技術を生かし、シース熱電対・ヒータ・信号ケーブル等の製品を、火力および風力発電、半導体・液晶製造装置および各種プラント等広範囲にわたり拡販すること、および電磁ポンプを軸とする溶融金属機器の充実を図り、自動車および核融合関連等の受注確保にも注力してまいります。