日本マイクロニクス（6871）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 71億2100万
- 2009年9月30日
- -38億2600万
- 2009年12月31日
- -12億600万
- 2010年3月31日 -11.53%
- -13億4500万
- 2010年6月30日
- -7億800万
- 2010年9月30日
- 4億1900万
- 2010年12月31日 +0.72%
- 4億2200万
- 2011年3月31日 +37.44%
- 5億8000万
- 2011年6月30日 -28.28%
- 4億1600万
- 2011年9月30日 +123.08%
- 9億2800万
- 2011年12月31日
- -2億1000万
- 2012年3月31日 -357.14%
- -9億6000万
- 2012年6月30日 -47.19%
- -14億1300万
- 2012年9月30日 -67.16%
- -23億6200万
- 2012年12月31日
- -4億4800万
- 2013年3月31日
- -2600万
- 2013年6月30日
- 5億3100万
- 2013年9月30日 +163.28%
- 13億9800万
- 2013年12月31日 -19.17%
- 11億3000万
- 2014年3月31日 +49.82%
- 16億9300万
- 2014年6月30日 +40.46%
- 23億7800万
- 2014年9月30日 +36.12%
- 32億3700万
- 2014年12月31日 -77.11%
- 7億4100万
- 2015年3月31日 +216.73%
- 23億4700万
- 2015年6月30日 +87%
- 43億8900万
- 2015年9月30日 +39.96%
- 61億4300万
- 2015年12月31日 -87.87%
- 7億4500万
- 2016年3月31日 +10.2%
- 8億2100万
- 2016年6月30日 +50.55%
- 12億3600万
- 2016年9月30日 +29.69%
- 16億300万
- 2016年12月31日 -86.65%
- 2億1400万
- 2017年3月31日 +31.78%
- 2億8200万
- 2017年6月30日 +250.71%
- 9億8900万
- 2017年9月30日 +52.48%
- 15億800万
- 2017年12月31日 -27.65%
- 10億9100万
- 2018年3月31日 +62.69%
- 17億7500万
- 2018年6月30日 +37.24%
- 24億3600万
- 2018年9月30日 +31.16%
- 31億9500万
- 2018年12月31日 -69.77%
- 9億6600万
- 2019年3月31日 +137.27%
- 22億9200万
- 2019年6月30日 -6.33%
- 21億4700万
- 2019年9月30日 -31.72%
- 14億6600万
- 2019年12月31日 -67.26%
- 4億8000万
- 2020年3月31日 +116.88%
- 10億4100万
- 2020年6月30日 +80.02%
- 18億7400万
- 2020年9月30日 +10.78%
- 20億7600万
- 2020年12月31日 +33.67%
- 27億7500万
- 2021年3月31日 -38.95%
- 16億9400万
- 2021年6月30日 +126.62%
- 38億3900万
- 2021年9月30日 +66.08%
- 63億7600万
- 2021年12月31日 +29.28%
- 82億4300万
- 2022年3月31日 -73.76%
- 21億6300万
- 2022年6月30日 +89.6%
- 41億100万
- 2022年9月30日 +53.67%
- 63億200万
- 2022年12月31日 +46.38%
- 92億2500万
- 2023年3月31日 -78.6%
- 19億7400万
- 2023年6月30日 -11.35%
- 17億5000万
- 2023年9月30日 +52.17%
- 26億6300万
- 2023年12月31日 +99.47%
- 53億1200万
- 2024年3月31日 -52.79%
- 25億800万
- 2024年6月30日 +129.82%
- 57億6400万
- 2024年9月30日 +49.95%
- 86億4300万
- 2024年12月31日 +45.46%
- 125億7200万
- 2025年3月31日 -77.27%
- 28億5700万
- 2025年6月30日 +164.93%
- 75億6900万
- 2025年9月30日 +49.29%
- 113億
- 2025年12月31日 +46.39%
- 165億4200万
個別
- 2008年9月30日
- 50億4000万
- 2009年9月30日
- -40億2800万
- 2010年9月30日
- 5億8500万
- 2011年9月30日 -50.94%
- 2億8700万
- 2012年9月30日
- -25億3600万
- 2013年9月30日
- 8億9600万
- 2014年9月30日 +104.91%
- 18億3600万
- 2015年9月30日 +113.51%
- 39億2000万
- 2016年9月30日
- -3億6300万
- 2017年9月30日
- -1億
- 2018年9月30日
- 19億4700万
- 2019年9月30日
- -2億6200万
- 2020年12月31日
- 14億6600万
- 2021年12月31日 +350.41%
- 66億300万
- 2022年12月31日 +15.9%
- 76億5300万
- 2023年12月31日 -39.45%
- 46億3400万
- 2024年12月31日 +143.72%
- 112億9400万
- 2025年12月31日 +4.34%
- 117億8400万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 当社グループが取組むべきマテリアリティ(重要課題)を経営戦略と連動した取組みとして以下のように定め、取締役会において決議しました。2025/03/28 9:25
※1 GHG(Greenhouse Gas):温室効果ガスマテリアリティ(重要課題) 具体的な取組み 主な指標及び目標 1.付加価値製品の継続的な創出と生産性・業務効率化の追求 ・新製品及び付加価値/差別化製品開発、市場投入によるマーケットシェアの拡大及び収益性の向上・グローバルな顧客とのリレーション強化・生産効率改善:自動化設備投資による生産性の向上及びDXによる業務効率化 2026年12月期・売上高:800億円・営業利益額:200億円・営業利益率:25%・ROE:23%詳細は「P.8 (2)経営戦略等(中期経営計画FV26の見直し)」をご参照ください。 2.多様な人材の育成と活躍の推進 ・人材育成とキャリア自律支援・多様な人材が活躍できる職場環境、組織風土の醸成・健康経営推進 2026年12月期・女性管理職比率:8%・女性新卒採用比率:30%・障がい者雇用率:2.7%詳細は「P.15 (3)人的資本に関する戦略」をご参照ください。
※2 エネルギー消費原単位:エネルギー効率を表す値(当社原単位はエネルギー使用量と生産数で算出) - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (5) 減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれており、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。2025/03/28 9:25
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.セグメント資産は、連結貸借対照表の資産合計と調整を行っております。 - #3 セグメント表の脚注（連結）
- 整額の内容は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額△3,110百万円は全社費用であり、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る費用であります。
(2) セグメント資産の調整額24,546百万円は、主に報告セグメントに帰属しない当社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産であります。
(3) 減価償却費の調整額109百万円は全社費用であり、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額373百万円は、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る資産であります。
(5) 減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれており、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.セグメント資産は、連結貸借対照表の資産合計と調整を行っております。2025/03/28 9:25 - #4 役員報酬（連結）
- 役員賞与は当該会計年度の業績に対するインセンティブとして位置づけ、原則として定時株主総会の開催月に年1回支払うこととしております。具体的な評価項目と算定方法は、以下のとおりです。2025/03/28 9:25
<評価項目>各期の全社事業計画において、事業の拡大と業績向上の観点から連結売上高と連結営業利益の目標値に対する達成度を、評価指標としております。また、取締役ごとに、期初に担当領域における中期経営計画の重点課題や事業の中長期的成長に向けた取り組み、その他特命事項等に関わる目標を設定し、その達成状況を評価します。
<算定方法>目標を達成した場合に支給する賞与額(賞与基準額)を100%とし、個人別に以下の算定式により算出します。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/03/28 9:25
当社グループは、株主価値重視の観点から、売上高、営業利益、営業利益率、ROE(自己資本利益率)の経営指標を目標として企業価値の向上に努めてまいります。株主と債権者から預かった資本を将来有望な事業の研究開発、設備投資、M&A、人的資本などに積極的に投下し、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を目指してまいりたいと考えております。
(4)経営環境並びに優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 販売費及び一般管理費は14,571百万円となり、売上高に対する比率は26.2%(前年同期比4.6ポイント減)となりました。2025/03/28 9:25
営業利益は12,572百万円(前年同期比136.7%増)となりました。経常利益は営業外収益325百万円、営業外費用646百万円を加減算し12,250百万円(前年同期比115.9%増)となりました。特別利益15百万円、特別損失272百万円を加減算した税金等調整前当期純利益は11,994百万円(前年同期比118.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は8,811百万円(前年同期比113.5%増)となりました。
これらの結果、1株当たり当期純利益は、228円36銭(前年同期は106円99銭)となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
