有価証券報告書
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、有価証券の評価基準を除き、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一である。有価証券の評価については、時価のないその他有価証券と同様に、時価のあるその他有価証券についても原価法で評価している。報告セグメント間の売上高は、第三者間取引価格に基づいている。
(連結子会社の事業年度に関する変更)
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項に記載のとおり、当連結会計年度から、Mitsubishi Hitachi Power Systems Americas, Inc.など14社は、決算日を12月末日から3月末日に変更し連結決算日と同一としている。
なお、当連結会計年度におけるMitsubishi Hitachi Power Systems Americas, Inc.など14社の会計期間は15ヶ月となっている。
この決算日変更に伴い、当連結会計年度の売上高は、エネルギー・環境で17,169百万円、交通・輸送で724百万円、機械・設備システムで12,125百万円それぞれ増加し、セグメント利益は、エネルギー・環境で444百万円、交通・輸送で192百万円、機械・設備システムで491百万円、その他で8百万円それぞれ増加している。
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、有価証券の評価基準を除き、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一である。有価証券の評価については、時価のないその他有価証券と同様に、時価のあるその他有価証券についても原価法で評価している。報告セグメント間の売上高は、第三者間取引価格に基づいている。
(連結子会社の事業年度に関する変更)
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項に記載のとおり、当連結会計年度から、Mitsubishi Hitachi Power Systems Americas, Inc.など14社は、決算日を12月末日から3月末日に変更し連結決算日と同一としている。
なお、当連結会計年度におけるMitsubishi Hitachi Power Systems Americas, Inc.など14社の会計期間は15ヶ月となっている。
この決算日変更に伴い、当連結会計年度の売上高は、エネルギー・環境で17,169百万円、交通・輸送で724百万円、機械・設備システムで12,125百万円それぞれ増加し、セグメント利益は、エネルギー・環境で444百万円、交通・輸送で192百万円、機械・設備システムで491百万円、その他で8百万円それぞれ増加している。