四半期報告書

(セグメント情報等)
【セグメント情報】
Ⅰ 前第1四半期連結累計期間(自 平成25年4月1日 至 平成25年6月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益の金額に関する情報

								(単位:百万円)
	報告セグメント					その他 (注)1	合計	調整額 (注)2	四半期 連結損益 計算書 計上額 (注)3
	エネルギー ・環境	交通・ 輸送	防衛・ 宇宙	機械・設備 システム	計
売上高
外部顧客への 売上高	281,529	127,708	81,012	234,838	725,089	22,401	747,491	-	747,491
セグメント間 の内部売上高 又は振替高	3,462	90	258	4,198	8,010	14,128	22,138	△22,138	-
計	284,992	127,799	81,271	239,036	733,099	36,530	769,630	△22,138	747,491
セグメント利益	19,832	7,001	3,864	7,224	37,924	2,236	40,160	△4,835	35,325

(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない不動産の売買・賃貸、印刷、情報サービス及びリース等を含んでいる。
2.セグメント利益の調整額は、各セグメントに配分していない全社費用△4,835百万円である。全社費用は、全社基盤的な研究開発費や本社管理部門の費用の一部である。
3.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。
Ⅱ 当第1四半期連結累計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年6月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益の金額に関する情報

								(単位:百万円)
	報告セグメント					その他 (注)1	合計	調整額 (注)2	四半期 連結損益 計算書 計上額 (注)3
	エネルギー ・環境	交通・ 輸送	防衛・ 宇宙	機械・設備 システム	計
売上高
外部顧客への 売上高	298,923	113,860	82,338	344,720	839,843	19,878	859,721	-	859,721
セグメント間 の内部売上高 又は振替高	1,924	868	57	4,388	7,239	17,085	24,324	△24,324	-
計	300,848	114,729	82,395	349,108	847,082	36,964	884,046	△24,324	859,721
セグメント利益	21,480	6,090	4,414	23,501	55,485	2,204	57,690	△1,631	56,058

(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない不動産の売買・賃貸、印刷、情報サービス及びリース等を含んでいる。
2.セグメント利益の調整額は、各セグメントに配分していない全社費用△1,631百万円である。全社費用は、全社基盤的な研究開発費や本社管理部門の費用の一部である。
3.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。
2.報告セグメントの変更等に関する事項
当社は、前連結会計年度において従来9つの事業本部からなっていた組織体制を集約・再編し、「エネルギー・環境」「交通・輸送」「防衛・宇宙」「機械・設備システム」の4つの事業ドメインからなる新たな組織体制に移行した。これに伴い、前連結会計年度から、報告セグメントを従来の「船舶・海洋」「原動機」「機械・鉄構」「航空・宇宙」「汎用機・特殊車両」の5区分から「エネルギー・環境」「交通・輸送」「防衛・宇宙」「機械・設備システム」の4区分に変更している。
また、前第1四半期連結累計期間のセグメント情報は、変更後の報告セグメントの区分に基づき作成している。
(連結子会社の事業年度に関する変更)
連結の範囲又は持分法適用の範囲の変更に記載のとおり、当第1四半期連結会計期間から、Mitsubishi Turbocharger and Engine Europe B.V. など49社は、決算日を12月末日から3月末日に変更し、12月末日が決算日であるShanghai MHI Turbocharger Co., Ltd.(上海菱重増圧器有限公司)など20社は、連結決算日現在で実施した仮決算に基づく財務諸表を使用する方法に変更している。
なお、当第1四半期連結累計期間におけるMitsubishi Turbocharger and Engine Europe B.V.など69社の会計期間は6ヶ月となっている。
この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は、エネルギー・環境で11,760百万円、交通・輸送で2百万円、機械・設備システムで93,511百万円、その他で1,861百万円それぞれ増加し、セグメント利益は、エネルギー・環境で791百万円、交通・輸送で4百万円、機械・設備システムで6,627百万円、その他で148百万円それぞれ増加している。