有価証券報告書-第149期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
その他有価証券

時価のあるもの	期末日の市場価格等に基づく時価法によっております。 (評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定しております。)
時価のないもの	主として移動平均法に基づく原価基準によっております。

② デリバティブ取引
主として時価法によっております。
③ たな卸資産
通常の販売目的で保有するたな卸資産
主として総平均法に基づく原価基準(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。