- 7751
- 2026/09/18
- 時価
- 6兆59億円
- PER 予
- 11.25倍
- 2009年以降
- 9.14-41.24倍
(2009-2025年) - PBR
- 1.1倍
- 2009年以降
- 0.66-2.27倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 3.55%
- ROE 予
- 9.76%
- ROA 予
- 5.33%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
キヤノン(7751)の営業利益の推移 - 四半期
- 【期間】
個別
- 2008年12月31日
- 3587億600万
- 2009年12月31日 -72.74%
- 977億7700万
- 2010年12月31日 +145.83%
- 2403億6500万
- 2011年12月31日 +2.72%
- 2469億1400万
- 2012年12月31日 -19.53%
- 1986億9500万
- 2013年12月31日 -5.14%
- 1884億9100万
- 2014年12月31日 +8.73%
- 2049億3700万
- 2015年12月31日 -17.42%
- 1692億3800万
- 2016年12月31日 -60.09%
- 675億4300万
- 2017年12月31日 +165.68%
- 1794億5000万
- 2018年12月31日 -26.63%
- 1316億6000万
- 2019年12月31日 -96.59%
- 44億9200万
- 2020年12月31日
- -306億4700万
- 2021年12月31日
- 1041億9200万
- 2022年12月31日 +15.94%
- 1207億9800万
- 2023年12月31日 +11.06%
- 1341億6100万
- 2024年12月31日 +64.15%
- 2202億2100万
- 2025年12月31日 -19.09%
- 1781億8700万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- [第3四半期連結会計期間]2023/11/10 15:00
当第3四半期連結会計期間は、ネットワークカメラを始めとする新規事業が堅調に推移したことに加え、円安による好転影響もあり、売上高は前年同四半期連結会計期間比2.9%増の1兆252億円となり、第3四半期連結会計期間としては2007年以来16年ぶりに1兆円を超えました。売上総利益率は、部品不足や物流逼迫の緩和を背景としたコストの改善に加え、円安影響により、前年同四半期連結会計期間を1.7ポイント上回る47.0%となり、売上総利益は前年同四半期連結会計期間比6.9%増の4,821億円となりました。営業費用は、販売活動が正常化したことによる販売関連費用の増加に加え、円安による外貨建ての営業費用の増加も影響し、前年同四半期連結会計期間比8.1%増の3,994億円となりました。その結果、営業利益は前年同四半期連結会計期間比1.5%増の826億円となりました。営業外収益及び費用は、昨年大きく発生した為替差損が減少した影響により、前年同四半期連結会計期間比で71億円好転し、47億円の収益となりました。これらの結果、営業利益に加え、税引前四半期純利益は前年同四半期連結会計期間比10.4%増の873億円、当社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期連結会計期間比14.8%増の621億円となり、各段階利益において増益を達成しました。経営指標 (億円) 営業費用 3,696 3,994 8.1% 営業利益 814 826 1.5% 営業外収益及び費用 △23 47 -
基本的1株当たり当社株主に帰属する四半期純利益は、前年同四半期連結会計期間に比べ9円75銭増の62円65銭となりました。