クボテック(7709)の全事業営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億9565万
- 2009年3月31日 -24.67%
- 2億2271万
- 2009年12月31日
- -4億7973万
- 2010年3月31日
- -4億3493万
- 2010年6月30日
- 2225万
- 2010年9月30日 +999.99%
- 3億8080万
- 2010年12月31日 -8.78%
- 3億4738万
- 2011年3月31日 +52.96%
- 5億3135万
- 2011年6月30日 -91%
- 4784万
- 2011年9月30日 +181.65%
- 1億3475万
- 2011年12月31日
- -4031万
- 2012年3月31日 -420.3%
- -2億977万
- 2012年6月30日
- -1億9744万
- 2012年9月30日 -68.96%
- -3億3361万
- 2012年12月31日 -37.51%
- -4億5876万
- 2013年3月31日 -39.26%
- -6億3889万
- 2013年6月30日
- -7101万
- 2013年9月30日 -53.26%
- -1億883万
- 2013年12月31日 -81.79%
- -1億9784万
- 2014年3月31日 -131.2%
- -4億5741万
- 2014年6月30日
- -6647万
- 2014年9月30日
- 6838万
- 2014年12月31日 -54.44%
- 3115万
- 2015年3月31日 +282.96%
- 1億1931万
- 2015年6月30日
- -1240万
- 2015年9月30日 -436.34%
- -6653万
- 2015年12月31日 -35.7%
- -9028万
- 2016年3月31日 -49.1%
- -1億3461万
- 2016年6月30日
- 7540万
- 2016年9月30日 -54.59%
- 3423万
- 2016年12月31日
- -4404万
- 2017年3月31日
- 2610万
- 2017年6月30日
- -1億699万
- 2017年9月30日
- 6857万
- 2017年12月31日 +98.99%
- 1億3645万
- 2018年3月31日 +43.47%
- 1億9578万
- 2018年6月30日
- -1億2618万
- 2018年9月30日 -95.73%
- -2億4697万
- 2018年12月31日 -25.69%
- -3億1043万
- 2019年3月31日 -139.32%
- -7億4294万
- 2019年6月30日
- -3941万
- 2019年9月30日
- 7735万
- 2019年12月31日 -79.08%
- 1618万
- 2020年3月31日
- -2888万
- 2020年6月30日 -144.17%
- -7052万
- 2020年9月30日 -136.1%
- -1億6649万
- 2020年12月31日
- -1億3074万
- 2021年3月31日 -0.5%
- -1億3140万
- 2021年6月30日
- -806万
- 2021年9月30日 -947.04%
- -8440万
- 2021年12月31日 -30.86%
- -1億1045万
- 2022年3月31日 -59.31%
- -1億7595万
- 2022年6月30日
- -3264万
- 2022年9月30日 -229.56%
- -1億758万
- 2022年12月31日 -49.92%
- -1億6129万
- 2023年3月31日 -20.49%
- -1億9434万
- 2023年6月30日
- -7742万
- 2023年9月30日 -92.06%
- -1億4868万
- 2023年12月31日 -56.5%
- -2億3270万
- 2024年3月31日
- -2億1682万
- 2024年6月30日
- 3749万
- 2024年9月30日 +323.79%
- 1億5891万
- 2024年12月31日 -63.51%
- 5798万
- 2025年3月31日
- -1億2532万
- 2025年6月30日
- 5048万
- 2025年9月30日 +43.07%
- 7223万
- 2025年12月31日
- -3310万
個別
- 2008年3月31日
- 3億6113万
- 2009年3月31日 -33.36%
- 2億4066万
- 2010年3月31日
- -4億5052万
- 2011年3月31日
- 5億293万
- 2012年3月31日
- -1億8217万
- 2013年3月31日 -233.67%
- -6億785万
- 2014年3月31日
- -4億6645万
- 2015年3月31日
- 1億2603万
- 2016年3月31日
- -2億1822万
- 2017年3月31日
- -3727万
- 2018年3月31日
- 1億1084万
- 2019年3月31日
- -7億8347万
- 2020年3月31日
- 5779万
- 2021年3月31日
- -6244万
- 2022年3月31日 -98.55%
- -1億2399万
- 2023年3月31日 -96.05%
- -2億4309万
- 2024年3月31日
- -1億9635万
- 2025年3月31日
- -1億2910万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2025/06/30 9:04
(単位:千円)損失 前連結会計年度 当連結会計年度 貸倒引当金の調整額 11,686 49,997 連結財務諸表の営業損失(△) △216,828 △125,327
- #2 事業等のリスク
- (6) 継続企業の前提に関する重要事象等について2025/06/30 9:04
当社グループは、7期連続して営業損失を計上し、また当連結会計年度において営業キャッシュ・フローがマイナスとなりました。特定の市場・顧客の設備投資及び顧客からの受注動向によって、業績の変動が避けられず継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が当連結会計年度末に存在しております。
当社グループといたしましては、当該状況を解消するため主に日本セグメントの画像処理外観検査装置と、米国セグメントの3Dソリューションシステム製品の販売拡大に取り組んでまいります。また組織の改革によって、既存事業の競争力を維持しつつ、新しい事業を展開してまいります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境の中、当社グループは経営資源を有効に活用し、顧客の抱える課題を総合的に解決するシステム製品を提供してまいりました。画像処理外観検査装置は、現地大型案件の引き渡しが順調に進み、前期と比べ売上は増加しました。また、3Dソリューションシステム製品は、米国市場を中心に新規顧客の開拓に努めましたが、売上は伸び悩みほぼ前期と同じ水準で推移しました。2025/06/30 9:04
この結果、当連結会計年度の連結業績は、売上高1,662百万円(前連結会計年度比27.2%増)、営業損失125百万円(前連結会計年度は営業損失216百万円)、経常損失126百万円(前連結会計年度は経常損失219百万円)となり、特別損失に減損損失68百万円を計上した結果、親会社株主に帰属する当期純損失は200百万円(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純損失273百万円)となりました。
セグメントごとの業績を示すと、次のとおりであります。なお、セグメント利益は営業利益ベースの数値であります。 - #4 継続企業の前提に関する事項、財務諸表(連結)
- (継続企業の前提に関する事項)2025/06/30 9:04
当社は、5期連続して営業損失を計上しました。特定の市場・顧客の設備投資及び顧客からの受注動向によって、業績の変動が避けられず継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が当事業年度末に存在しております。
当社グループといたしましては、当該状況を解消するため主に日本セグメントの画像処理外観検査装置と、米国セグメントの3Dソリューションシステム製品の販売拡大に取り組んでまいります。また組織の改革によって、既存事業の競争力を維持しつつ、新しい事業を展開してまいります。 - #5 継続企業の前提に関する事項、連結財務諸表(連結)
- (継続企業の前提に関する事項)2025/06/30 9:04
当社グループは、7期連続して営業損失を計上し、また当連結会計年度において営業キャッシュ・フローがマイナスとなりました。特定の市場・顧客の設備投資及び顧客からの受注動向によって、業績の変動が避けられず継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が当連結会計年度末に存在しております。
当社グループといたしましては、当該状況を解消するため主に日本セグメントの画像処理外観検査装置と、米国セグメントの3Dソリューションシステム製品の販売拡大に取り組んでまいります。また組織の改革によって、既存事業の競争力を維持しつつ、新しい事業を展開してまいります。 - #6 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- 続企業の前提に関する重要事象等について2025/06/30 9:04
当社グループは、7期連続して営業損失を計上し、また当連結会計年度において営業キャッシュ・フローがマイナスとなりました。特定の市場・顧客の設備投資及び顧客からの受注動向によって、業績の変動が避けられず継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が当連結会計年度末に存在しております。
当社グループといたしましては、当該状況を解消するため主に日本セグメントの画像処理外観検査装置と、米国セグメントの3Dソリューションシステム製品の販売拡大に取り組んでまいります。また組織の改革によって、既存事業の競争力を維持しつつ、新しい事業を展開してまいります。