マックス（6454）の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 68億5100万
2009年3月31日 -35.15%: 44億4300万
2009年12月31日 -76.32%: 10億5200万
2010年3月31日 +50.57%: 15億8400万
2010年6月30日 -49.43%: 8億100万
2010年9月30日 +137.08%: 18億9900万
2010年12月31日 +51.03%: 28億6800万
2011年3月31日 +44.84%: 41億5400万
2011年6月30日 -77.03%: 9億5400万
2011年9月30日 +127.67%: 21億7200万
2011年12月31日 +44.8%: 31億4500万
2012年3月31日 +33.83%: 42億900万
2012年6月30日 -77.07%: 9億6500万
2012年9月30日 +110.16%: 20億2800万
2012年12月31日 +42.85%: 28億9700万
2013年3月31日 +38.97%: 40億2600万
2013年6月30日 -75.88%: 9億7100万
2013年9月30日 +125.23%: 21億8700万
2013年12月31日 +46.32%: 32億
2014年3月31日 +43.22%: 45億8300万
2014年6月30日 -71.57%: 13億300万
2014年9月30日 +101.92%: 26億3100万
2014年12月31日 +49.83%: 39億4200万
2015年3月31日 +34.2%: 52億9000万
2015年6月30日 -75.24%: 13億1000万
2015年9月30日 +118.7%: 28億6500万
2015年12月31日 +47.85%: 42億3600万
2016年3月31日 +38.88%: 58億8300万
2016年6月30日 -75.4%: 14億4700万
2016年9月30日 +111.82%: 30億6500万
2016年12月31日 +51.09%: 46億3100万
2017年3月31日 +36.54%: 63億2300万
2017年6月30日 -79.41%: 13億200万
2017年9月30日 +120.74%: 28億7400万
2017年12月31日 +52.99%: 43億9700万
2018年3月31日 +39.62%: 61億3900万
2018年6月30日 -73.12%: 16億5000万
2018年9月30日 +107.82%: 34億2900万
2018年12月31日 +59.38%: 54億6500万
2019年3月31日 +30.83%: 71億5000万
2019年6月30日 -72.32%: 19億7900万
2019年9月30日 +105.41%: 40億6500万
2019年12月31日 +50.21%: 61億600万
2020年3月31日 +24.24%: 75億8600万
2020年6月30日 -81.03%: 14億3900万
2020年9月30日 +108.76%: 30億400万
2020年12月31日 +61.19%: 48億4200万
2021年3月31日 +38.06%: 66億8500万
2021年6月30日 -73.21%: 17億9100万
2021年9月30日 +112.73%: 38億1000万
2021年12月31日 +49.16%: 56億8300万
2022年3月31日 +31.94%: 74億9800万
2022年6月30日 -70.78%: 21億9100万
2022年9月30日 +102.46%: 44億3600万
2022年12月31日 +71.21%: 75億9500万
2023年3月31日 +30.69%: 99億2600万
2023年6月30日 -64.64%: 35億1000万
2023年9月30日 +89.43%: 66億4900万
2023年12月31日 +48.58%: 98億7900万
2024年3月31日 +27.55%: 126億100万
2024年6月30日 -68.35%: 39億8800万
2024年9月30日 +85.96%: 74億1600万
2024年12月31日 +54.76%: 114億7700万
2025年3月31日 +26.06%: 144億6800万
2025年6月30日 -66.17%: 48億9400万
2025年9月30日 +93.44%: 94億6700万
2025年12月31日 +45.45%: 137億7000万

個別

2008年3月31日: 64億7100万
2009年3月31日 -51.34%: 31億4900万
2010年3月31日 -64.27%: 11億2500万
2011年3月31日 +191.82%: 32億8300万
2012年3月31日 +8.59%: 35億6500万
2013年3月31日 -0.67%: 35億4100万
2014年3月31日 +14.57%: 40億5700万
2015年3月31日 +13.63%: 46億1000万
2016年3月31日 +7.35%: 49億4900万
2017年3月31日 +0.24%: 49億6100万
2018年3月31日 ±0%: 49億6100万
2019年3月31日 +10.38%: 54億7600万
2020年3月31日 -16.25%: 45億8600万
2021年3月31日 -49.13%: 23億3300万
2022年3月31日 +102.96%: 47億3500万
2023年3月31日 +76.94%: 83億7800万
2024年3月31日 +0.72%: 84億3800万
2025年3月31日 +25.82%: 106億1700万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (注) 1 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
2 調整額は以下のとおりであります。
2025/06/24 11:12
#2 セグメント表の脚注（連結）: グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
2 調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失の調整額△4,522百万円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△4,522百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額52,293百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産52,293百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、有価証券及び投資有価証券であります。
(3)その他の項目の減価償却費の調整額264百万円、有形固定資産及び無形固定資産の増減額の調整額288百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産に係るものであります。2025/06/24 11:12
#3 役員報酬（連結）: c.業績連動報酬の内容及び額の算定方法の決定に関する方針
当社は、経営基本姿勢に定める「成果配分の経営に徹する」に基づいて、本業での利益を重視し連結営業利益額に連動した業績連動報酬(役員賞与)を採用しております(社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。)。業績連動報酬(役員賞与)の決定方法は、連結営業利益額をもとに算出した「成果配分利益」の28%を役員(社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。)及び従業員賞与の総原資とし、基準報酬額を基礎に社内規程に基づく計算により各人の業績連動報酬(役員賞与)を算出することとしております。
d.非金銭報酬の内容及び数の算定方法の決定に関する方針
2025/06/24 11:12
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）: 当社グループを取り巻く事業環境は、米国の政策動向やウクライナ情勢の長期化、中国経済の先行き懸念など、依然として不透明な状況が続いていますが、足元の業績は堅調に推移しております。
2026年3月期の売上高は94,100百万円(前期比+2.5%)、営業利益は14,700百万円(同+1.6%)、経常利益は14,900百万円(同+0.6%)、親会社株主に帰属する当期純利益は11,300百万円(同+0.7%)を計画しております。
2025/06/24 11:12
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 国内は、当社インダストリアル機器部門に関連する新設住宅着工戸数や非居住建築物の着工床面積が足元ではやや増加したものの、全体としては低調に推移しました。米国は、住宅ローン金利の高止まりや資材価格の高騰の影響から、住宅着工が引き続き低調であった一方で、インフラを中心とする非住宅市場に対する建設投資が堅調に推移しました。欧州は、利下げやインフレの抑制に伴い、景気に改善の動きが見られるものの、ドイツや北欧では住宅市況の低迷が継続しました。
このような状況の下、売上高は91,839百万円(前期比6.0%の増収)、営業利益は14,468百万円(同14.8%の増益)となりました。経常利益は14,809百万円(同8.0%の増益)、親会社株主に帰属する当期純利益は11,225百万円(同7.6%の増益)となりました。
(単位:百万円、%)
2025/06/24 11:12