- 6425
- 2026/10/09
- 時価
- 512億円
- PER 予
- 24.76倍
- 2010年以降
- 赤字-49.9倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.39倍
- 2010年以降
- 0.2-1.92倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 1.56%
- ROA 予
- 0.53%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ユニバーサルエンターテインメント(6425)の社債の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 33億5000万
- 2009年3月31日 -40.3%
- 20億
- 2010年3月31日 -20%
- 16億
- 2010年12月31日 -18.75%
- 13億
- 2011年3月31日 -53.85%
- 6億
- 2011年6月30日 +203.33%
- 18億2000万
- 2011年9月30日 ±0%
- 18億2000万
- 2011年12月31日 +130.77%
- 42億
- 2012年3月31日 ±0%
- 42億
- 2012年6月30日 -24.52%
- 31億7000万
- 2012年9月30日 ±0%
- 31億7000万
- 2012年12月31日 -32.49%
- 21億4000万
- 2013年3月31日 ±0%
- 21億4000万
- 2013年6月30日 -46.26%
- 11億5000万
- 2013年9月30日 ±0%
- 11億5000万
- 2013年12月31日 -56.52%
- 5億
- 2014年3月31日 ±0%
- 5億
- 2014年6月30日 -50%
- 2億5000万
- 2014年9月30日 ±0%
- 2億5000万
- 2015年9月30日 +999.99%
- 726億3700万
- 2015年12月31日 +1.4%
- 736億5300万
- 2016年3月31日 -4.16%
- 705億8800万
- 2016年6月30日 -8.47%
- 646億900万
- 2016年9月30日 -0.34%
- 643億8800万
- 2016年12月31日 +128.98%
- 1474億3800万
- 2017年3月31日 -4.68%
- 1405億3200万
- 2017年6月30日 +2.33%
- 1438億1100万
- 2017年9月30日 +0.86%
- 1450億4300万
- 2017年12月31日 +2.81%
- 1491億2500万
- 2018年3月31日 -5.7%
- 1406億2700万
- 2018年12月31日 -53.42%
- 655億1100万
- 2019年3月31日 +1.29%
- 663億5900万
- 2019年6月30日 -2.39%
- 647億7400万
- 2019年9月30日 +0.83%
- 653億1200万
- 2019年12月31日 +2.19%
- 667億4500万
- 2020年3月31日 +0.13%
- 668億3100万
- 2020年6月30日 -0.24%
- 666億7200万
- 2020年9月30日 -1.08%
- 659億5300万
- 2020年12月31日 +19.36%
- 787億2000万
- 2021年3月31日 -10.31%
- 706億500万
- 2021年6月30日 -0.03%
- 705億8600万
- 2021年9月30日 +24.45%
- 878億4200万
- 2021年12月31日 +2.82%
- 903億1800万
- 2022年3月31日 +6.53%
- 962億1200万
- 2022年6月30日 +11.72%
- 1074億8900万
- 2022年9月30日 +6.07%
- 1140億1800万
- 2022年12月31日 -8.27%
- 1045億8500万
- 2023年3月31日 +0.72%
- 1053億3700万
- 2023年6月30日 +8.83%
- 1146億4000万
- 2023年9月30日 +3.93%
- 1191億4400万
- 2024年9月30日 -52.44%
- 566億6000万
- 2024年12月31日 +11.04%
- 629億1300万
- 2025年3月31日 -5.18%
- 596億5200万
- 2025年6月30日 -2.88%
- 579億3500万
- 2025年9月30日 +3.07%
- 597億1200万
- 2025年12月31日 +5.5%
- 629億9900万
- 2026年3月31日 +2.47%
- 645億5600万
- 2026年6月30日 +1.88%
- 657億6900万
個別
- 2008年3月31日
- 32億
- 2009年3月31日 -37.5%
- 20億
- 2010年3月31日 -20%
- 16億
- 2011年3月31日 -62.5%
- 6億
- 2012年3月31日 +600%
- 42億
- 2013年3月31日 -49.05%
- 21億4000万
- 2014年3月31日 -76.64%
- 5億
- 2016年3月31日 +999.99%
- 705億8800万
- 2017年3月31日 +99.09%
- 1405億3200万
- 2017年12月31日 +6.11%
- 1491億2500万
- 2018年12月31日 -56.07%
- 655億1100万
- 2019年12月31日 +1.88%
- 667億4500万
- 2020年12月31日 +17.94%
- 787億2000万
- 2021年12月31日 +14.73%
- 903億1800万
- 2022年12月31日 +15.8%
- 1045億8500万
- 2024年12月31日 -39.85%
- 629億1300万
- 2025年12月31日 +0.14%
- 629億9900万
有報情報
- #1 有価証券関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2024年12月31日)2026/03/30 15:15
非上場株式等(連結貸借対照表計上額 18百万円)は、市場価格のない株式等であることから、上表の「その他有価証券」には含めておりません。種類 連結貸借対照表計上額(百万円) 取得原価(百万円) 差額(百万円) ① 国債・地方債等 - - - ② 社債 - - - ③ その他 - - - ① 国債・地方債等 - - - ② 社債 - - - ③ その他 - - -
当連結会計年度(2025年12月31日) - #2 社債明細表、連結財務諸表(連結)
- 【社債明細表】2026/03/30 15:15
- #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/30 15:15
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 投資有価証券・関連会社株式 324 378 社債利息等の損金不算入額 12,098 12,076 税務上の繰越欠損金 8,170 -
前事業年度及び当事業年度は税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/30 15:15
(注)1 繰延税金資産から控除された額(評価性引当額)に重要な変動が生じております。当該変動の主な内容は、貸倒引当金に係る評価性引当額が増加したこと、リース資産・債務に係る評価性引当額が増加したこと等によるものです。前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 配当資産の圧縮額 15,033 16,321 社債利息等の損金不算入額 12,098 12,076 リース資産・債務 4,421 8,656
2 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- なお当社グループの資本の財源及び資金の流動性につきましては、次のとおりです。2026/03/30 15:15
資金需要は統合型リゾート施設「オカダ・マニラ」の建設費、遊技機事業の材料費、製造費、販売費及び一般管理費等の営業費用、研究開発費等が主なものであります。これらの資金需要に対する資金財源は、手持資金、私募債、金融機関からの借入により必要とする資金を調達しております。当連結会計年度末における社債・借入金(リース債務除く)有利子負債の残高は133,417百万円、現金及び現金同等物の残高は36,279百万円となります。
(4)経営成績に重要な影響を与える要因について - #6 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2026/03/30 15:15
該当事項はありません。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 3.重要な繰延資産の処理方法2026/03/30 15:15
社債発行費
社債発行費は償還までの期間にわたり定額法によって償却しております。 - #8 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債務である支払手形及び買掛金は、そのほとんどが4ヶ月以内の支払期日であり、主に部材等の購入や債務の決済過程で発生するものであります。2026/03/30 15:15
借入金、社債、リース債務に関しましては主に統合型リゾート建設に係る支出にあてることを目的としたものであり、このうち一部は支払金利の変動リスク・為替リスクに晒されております。
(3)金融商品に係るリスク管理体制