日創グループ（3440）の建物（純額）の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年8月31日
- 4億5966万
- 2009年8月31日 -5.72%
- 4億3337万
- 2010年8月31日 -5.59%
- 4億914万
- 2010年11月30日 -1.39%
- 4億344万
- 2011年2月28日 -1.39%
- 3億9783万
- 2011年5月31日 -1.44%
- 3億9211万
- 2011年8月31日 -1.46%
- 3億8640万
- 2011年11月30日 -1.39%
- 3億8103万
- 2012年2月29日 -1.41%
- 3億7567万
- 2012年5月31日 -1.43%
- 3億7030万
- 2012年8月31日 +5.75%
- 3億9161万
- 2012年11月30日 -1.44%
- 3億8598万
- 2013年2月28日 -1.51%
- 3億8016万
- 2013年5月31日 -1.49%
- 3億7450万
- 2013年8月31日 -1.56%
- 3億6864万
- 2013年11月30日 -1.41%
- 3億6343万
- 2014年2月28日 -1.56%
- 3億5777万
- 2014年5月31日 +174.01%
- 9億8034万
- 2014年8月31日 -1.34%
- 9億6725万
- 2014年11月30日 -1.35%
- 9億5423万
- 2015年2月28日 -1.38%
- 9億4109万
- 2015年5月31日 -1.4%
- 9億2796万
- 2015年8月31日 -1.26%
- 9億1623万
- 2015年11月30日 -1.38%
- 9億363万
- 2016年2月29日 -1.39%
- 8億9103万
- 2016年8月31日 -2.83%
- 8億6582万
- 2017年8月31日 -4.36%
- 8億2810万
- 2018年8月31日 -4.76%
- 7億8869万
- 2019年8月31日 -4.31%
- 7億5469万
- 2020年8月31日 +31.03%
- 9億8885万
- 2021年8月31日 -3.91%
- 9億5023万
- 2022年8月31日 +69.57%
- 16億1131万
- 2023年8月31日 -3.61%
- 15億5320万
- 2024年8月31日 -3.8%
- 14億9424万
- 2025年8月31日 -77.85%
- 3億3100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (注)タイル事業において、建物及び構築物の減損損失2百万円、土地の減損損失14百万円を計上しております。その他において、建物及び構築物の減損損失6百万円、有形固定資産のその他の減損損失0百万円、のれんの減損損失41百万円、無形固定資産のその他の減損損失24百万円を計上しております。2025/11/26 10:05
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/11/26 10:05
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #3 固定資産売却損の注記（連結）
- ※6 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2025/11/26 10:05
前連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日) 当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日) 建物 1百万円 -百万円 機械及び装置 0 - - #4 固定資産除却損の注記（連結）
- ※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/11/26 10:05
前連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日) 当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日) 建物 0百万円 -百万円 建物付属設備 0 2 - #5 有形固定資産等明細表（連結）
- (注)当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2025/11/26 10:05
(注)当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。資産の種類 事業所及び内容 金額(百万円) 建物 本社追加工事 95
資産の種類 事業所及び内容 金額(百万円) 建物 会社分割による減少 1,200 機械及び装置 会社分割による減少 1,202 - #6 減損損失に関する注記（連結）
- 1.減損損失を認識した資産2025/11/26 10:05
2.減損損失の認識に至った経緯場所 用途 種類 減損損失(百万円) ニッタイ工業株式会社(愛知県常滑市) 遊休資産 建物及び構築物土地 17 カナエテ株式会社(福岡県福岡市) 事業用資産 建物及び構築物有形固定資産その他のれん無形固定資産その他 74 合計 91
当社の連結子会社であるニッタイ工業株式会社に関する建物及び構築物、土地について、売却の意思決定がされたことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失としております。 - #7 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/11/26 10:05
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年8月31日) 当事業年度(2025年8月31日) 土地圧縮積立金 55 - 建物圧縮積立金 79 - 繰延税金負債合計 134 -
- #8 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）
- (1) 当該資産除去債務の概要2025/11/26 10:05
営業所の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務及び事業所建物における石綿障害予防規則に基づくアスベスト除去に係る処理費用であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #9 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/11/26 10:05
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
