3440 日創グループ

3440
2026/03/24
時価
64億円
PER 予
11.68倍
2010年以降
0.42-69.04倍
(2010-2025年)
PBR
0.48倍
2010年以降
0.17-13.3倍
(2010-2025年)
配当 予
4.44%
ROE 予
4.15%
ROA 予
1.97%
資料
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日創グループ(3440)の建物(純額)の推移 - 通期

【期間】

個別

2008年8月31日
4億5966万
2009年8月31日 -5.72%
4億3337万
2010年8月31日 -5.59%
4億914万
2011年8月31日 -5.56%
3億8640万
2012年8月31日 +1.35%
3億9161万
2013年8月31日 -5.87%
3億6864万
2014年8月31日 +162.38%
9億6725万
2015年8月31日 -5.27%
9億1623万
2016年8月31日 -5.5%
8億6582万
2017年8月31日 -4.36%
8億2810万
2018年8月31日 -4.76%
7億8869万
2019年8月31日 -4.31%
7億5469万
2020年8月31日 +31.03%
9億8885万
2021年8月31日 -3.91%
9億5023万
2022年8月31日 +69.57%
16億1131万
2023年8月31日 -3.61%
15億5320万
2024年8月31日 -3.8%
14億9424万
2025年8月31日 -77.85%
3億3100万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注)タイル事業において、建物及び構築物の減損損失2百万円、土地の減損損失14百万円を計上しております。その他において、建物及び構築物の減損損失6百万円、有形固定資産のその他の減損損失0百万円、のれんの減損損失41百万円、無形固定資産のその他の減損損失24百万円を計上しております。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
2025/11/26 10:05
#2 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/11/26 10:05
#3 固定資産売却損の注記(連結)
※6 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日)当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日)
建物1百万円-百万円
機械及び装置0-
2025/11/26 10:05
#4 固定資産除却損の注記(連結)
※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日)当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日)
建物0百万円-百万円
建物付属設備02
2025/11/26 10:05
#5 有形固定資産等明細表(連結)
(注)当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
資産の種類事業所及び内容金額(百万円)
建物本社追加工事95
(注)当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。
資産の種類事業所及び内容金額(百万円)
建物会社分割による減少1,200
機械及び装置会社分割による減少1,202
2025/11/26 10:05
#6 減損損失に関する注記(連結)
1.減損損失を認識した資産
場所用途種類減損損失(百万円)
ニッタイ工業株式会社(愛知県常滑市)遊休資産建物及び構築物土地17
カナエテ株式会社(福岡県福岡市)事業用資産建物及び構築物有形固定資産その他のれん無形固定資産その他74
合計91
2.減損損失の認識に至った経緯
当社の連結子会社であるニッタイ工業株式会社に関する建物及び構築物、土地について、売却の意思決定がされたことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失としております。
2025/11/26 10:05
#7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2024年8月31日)当事業年度(2025年8月31日)
土地圧縮積立金55-
建物圧縮積立金79-
繰延税金負債合計134-
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2025/11/26 10:05
#8 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
(1) 当該資産除去債務の概要
営業所の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務及び事業所建物における石綿障害予防規則に基づくアスベスト除去に係る処理費用であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法
2025/11/26 10:05
#9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/11/26 10:05

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