四半期報告書-第74期第2四半期(令和2年6月1日-令和2年8月31日)
(1)経営成績に関する説明
当第2四半期連結累計期間におけるわが国経済は、世界的な新型コロナウイルス感染症の影響が継続し、商業施設の営業時間の短縮、外出自粛による消費マインドの低下と購買志向の変化、インバウンド需要の低迷などの環境下で、極めて厳しい状況が続いています。
当社はこのような厳しい経営環境に対応すべく、直営オンラインストア「オンワード・クローゼット」のテレビCMを放映するなどの広告宣伝を実施し、成長販路であるEコマースの更なる拡大を図りました。一方で、展開ブランドの集約、不採算店舗の撤退を進め、仕入の抑制や固定費の削減に努めてきました。
以上の結果、連結売上高は805億85百万円(前年同期比32.0%減)、連結営業損失は114億87百万円(前年同四半期は営業損失8億61百万円)、連結経常損失は114億54百万円(前年同四半期は経常損失8億17百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は151億88百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失244億32百万円)となりました。
また、当社グループでは新規事業の創出やM&A等を活用した事業基盤の強化・拡大による成長を加速していく中で、会計基準の差異にとらわれることなく企業比較を容易にすることを目的とし、EBITDA(営業利益+減価償却費およびのれん償却費)を経営指標としています。
なお、当第2四半期連結累計期間のEBITDAは△85億73百万円(前年同四半期は37億82百万円)となりました。
セグメント別の状況は、次のとおりです。
[アパレル関連事業]
国内事業は、新型コロナウイルス感染症の影響による商業施設の休業が長期間に亘ったことで、リアル販路の売上高が大幅に減少し、緊急事態宣言解除後は徐々に回復傾向にあるものの、ライフスタイルの変化もあり、コロナ影響前の水準を取り戻すことはできませんでした。
一方、巣ごもり消費やインターネット消費の拡大や広告宣伝の効果もあり、直営オンラインストア「オンワード・クローゼット」を中心としたEコマースの売上高は引き続き大きく伸長しましたが、国内事業全体では減収減益となりました。
海外事業は、決算日が異なるため、新型コロナウイルス感染症の影響が当第2四半期連結会計期間で大きく表れ、商業施設の休業や各国で発令された外出自粛令等により、海外事業全体で減収減益となりました。
結果として、アパレル事業全体では減収減益となりました。
[ライフスタイル関連事業]
ライフスタイル関連事業は、ギフトカタログ事業を行う株式会社大和や、オーガニックヘアケア製品を取り扱う株式会社KOKOBUYにおいて増収増益となりましたが、一方で店舗運営をするチャコット株式会社や株式会社クリエイティブヨーコ、外出自粛令が続くグアム島でゴルフリゾート事業を行っているオンワードビーチリゾートグアムINC.等で大幅に減収となりました。
結果として、ライフスタイル関連事業では減収減益となりました。
(2)財政状態に関する説明
(資産、負債、純資産の状況)
当第2四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末に比べ162億28百万円減少し2,180億88百万円となりました。これは主に、現金及び預金が24億89百万円、受取手形及び売掛金が84億70百万円、建物及び構築物が27億81百万円、土地が31億89百万円減少したことによるものです。
負債は、前連結会計年度末に比べ100億21百万円増加し1,503億円となりました。これは主に、短期借入金が193億66百万円増加し、支払手形及び買掛金が59億円、電子記録債務が62億40百万円減少したことによるものです。
純資産は、前連結会計年度末に比べ262億49百万円減少し677億87百万円となりました。これは主に、親会社株主に帰属する四半期純損失151億88百万円、剰余金の配当金32億40百万円、会計方針変更による期首剰余金の減少100億11百万円、その他有価証券評価差額金の増加等21億91百万円によるものです。
この結果、自己資本比率は29.7%となりました。
(3)キャッシュ・フローの状況
営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前四半期純損失、減損損失、売上債権の減少、仕入債務の減少等により229億14百万円の支出(前年同期は36億54百万円の収入)となりました。
投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の売却による収入等により45億円の収入(前年同期は89億40百万円の支出)となりました。
財務活動によるキャッシュ・フローは、借入金の増減および配当金の支払いが主なもので160億25百万円の収入(前年同期は39億44百万円の収入)となりました。
これらの結果、当第2四半期連結累計期間末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べて25億14百万円減少し、262億65百万円となりました。
(4)事業上および財務上の対処すべき課題
当第2四半期連結累計期間において、当社グループの事業上および財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。
なお、当社は「財務および事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針」を定めています。
基本方針等の概要につきましては、次のとおりです。
(会社の支配に関する基本方針)
1. 当社の財務および事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針
当社は、金融商品取引所に株式を上場している者として、市場における当社株式の自由な取引を尊重し、特定の者による当社株式の大規模買付行為であっても、当社グループの企業価値ひいては株主共同の利益の確保・向上に資するものである限り、これを一概に否定するものではありません。また、最終的には株式の大規模買付提案に応じるかどうかは株主の皆様の決定に委ねられるべきだと考えています。
ただし、株式の大規模買付等の提案の中には、株主の皆様が最終的な決定をされるために必要な情報が十分に提供されないものや、当社グループの企業価値ひいては株主共同の利益を損なうおそれのあるもの、あるいはステークホルダーとの良好な関係を保ち続けることができない可能性があるものや、当社グループの価値を十分に反映しているとは言えないものなどもありえます。
そのような提案に対して当社取締役会は、株主の皆様から負託された者の責務として、株主の皆様のために必要な時間や情報の確保、株式の大規模買付提案者との交渉などを行う必要があると考えています。
2. 基本方針実現のための取組みの具体的な内容
(1)基本方針の実現に資する特別な取組み
当社は、「人々の生活に潤いと彩りを与えるおしゃれの世界」を事業領域に定め、「ファッション」を生活文化として提案することによって新しい価値やライフスタイルを創造し、人々の豊かな生活づくりへ貢献することを経営の基本方針としています。
中長期的な経営戦略は、ファッションを基軸とした生活文化企業としてブランドを磨き上げ、その価値の極大化をはかる「ブランド軸経営」を基本戦略にし、「独自の企画力」、「クオリティとコストバランスのとれた生産」、「売れ筋の追加体制」、「機敏な物流体制」、「強力な販売力」、「魅力ある売場環境」、「話題性のある広告宣伝」そして「最新の情報システムの活用」の基本項目を強化・進化させ、事業規模の拡大と経営基盤の強化をはかることがブランド価値の創造、企業価値向上につながると考えています。
また、継続的に企業価値を高めることをめざし、コーポレート・ガバナンス体制を強化し、経営効率の向上および経営の健全性の向上に努め、顧客や株主の皆様はもとより社会全体から高い信頼を得るよう取り組んできました。
2005年より独立性の高い社外取締役・社外監査役を選任しており、独立役員である社外取締役2名・社外監査役2名を選任し経営に対する監視機能の強化をはかっています。また、従来より執行役員制度を採用しており、さらに取締役の任期を1年としています。
以上を着実に実行することで、当社の持つ経営資源を有効に活用するとともに、様々なステークホルダーとの良好な関係を維持・発展させることが、当社および当社グループの企業価値・株主共同の利益の向上に資することができると考えています。
(2)基本方針に照らして不適切な者によって当社の財務および事業の方針の決定が支配されることを防止するための取組み
当社は、当社の企業価値・株主共同の利益を確保・向上させる基本方針として「当社の財務および事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針」を定めるとともに、2008年5月29日開催の当社定時株主総会において株主の皆様にご賛同をいただき、この基本方針に照らして不適切な者によって当社の財務および事業の方針決定が支配されることを防止するための取り組みとして、「当社株式等の大規模買付行為に関する対応策」(以下「本プラン」といいます。)を導入しました。その後、2017年5月25日開催の当社定時株主総会の決議により更新し継続してきました。
当社は、本プランを導入以降も企業価値の向上、株主還元の充実、コーポレート・ガバナンスの強化に取り組んできました。
また、経営環境の変化および買収防衛策に関する近時の動向、国内外の機関投資家をはじめとする株主の皆様のご意見、コーポレート・ガバナンスに関する議論の推移等を踏まえ、本プランについて慎重に検討を続けてきました。その結果、当社は買収防衛策の必要性が相対的に低下したものと判断し、本プランの有効期間が満了する2020年5月28日開催の第73回定時株主総会の終結の時をもって本プランを取締役会にて廃止することを決議し、本定時株主総会終結の時をもって本プランは廃止されました。
なお、本プランの終了後も引き続き、当社の企業価値・株主共同の利益の確保・向上に取り組むとともに、当社株式の大規模買付行為が行われた場合には、株主の皆様が当該行為の是非を適切に判断するための必要かつ十分な情報の提供を求めていきます。併せて、当社取締役会の意見等を開示し、株主の皆様の検討のための情報と時間の確保に努めるなど、金融商品取引法、会社法その他関連法令に基づき適切な措置を講じていきます。
(5)研究開発活動
記載すべき重要な研究開発活動はありません。
当第2四半期連結累計期間におけるわが国経済は、世界的な新型コロナウイルス感染症の影響が継続し、商業施設の営業時間の短縮、外出自粛による消費マインドの低下と購買志向の変化、インバウンド需要の低迷などの環境下で、極めて厳しい状況が続いています。
当社はこのような厳しい経営環境に対応すべく、直営オンラインストア「オンワード・クローゼット」のテレビCMを放映するなどの広告宣伝を実施し、成長販路であるEコマースの更なる拡大を図りました。一方で、展開ブランドの集約、不採算店舗の撤退を進め、仕入の抑制や固定費の削減に努めてきました。
以上の結果、連結売上高は805億85百万円(前年同期比32.0%減)、連結営業損失は114億87百万円(前年同四半期は営業損失8億61百万円)、連結経常損失は114億54百万円(前年同四半期は経常損失8億17百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は151億88百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失244億32百万円)となりました。
また、当社グループでは新規事業の創出やM&A等を活用した事業基盤の強化・拡大による成長を加速していく中で、会計基準の差異にとらわれることなく企業比較を容易にすることを目的とし、EBITDA(営業利益+減価償却費およびのれん償却費)を経営指標としています。
なお、当第2四半期連結累計期間のEBITDAは△85億73百万円(前年同四半期は37億82百万円)となりました。
セグメント別の状況は、次のとおりです。
[アパレル関連事業]
国内事業は、新型コロナウイルス感染症の影響による商業施設の休業が長期間に亘ったことで、リアル販路の売上高が大幅に減少し、緊急事態宣言解除後は徐々に回復傾向にあるものの、ライフスタイルの変化もあり、コロナ影響前の水準を取り戻すことはできませんでした。
一方、巣ごもり消費やインターネット消費の拡大や広告宣伝の効果もあり、直営オンラインストア「オンワード・クローゼット」を中心としたEコマースの売上高は引き続き大きく伸長しましたが、国内事業全体では減収減益となりました。
海外事業は、決算日が異なるため、新型コロナウイルス感染症の影響が当第2四半期連結会計期間で大きく表れ、商業施設の休業や各国で発令された外出自粛令等により、海外事業全体で減収減益となりました。
結果として、アパレル事業全体では減収減益となりました。
[ライフスタイル関連事業]
ライフスタイル関連事業は、ギフトカタログ事業を行う株式会社大和や、オーガニックヘアケア製品を取り扱う株式会社KOKOBUYにおいて増収増益となりましたが、一方で店舗運営をするチャコット株式会社や株式会社クリエイティブヨーコ、外出自粛令が続くグアム島でゴルフリゾート事業を行っているオンワードビーチリゾートグアムINC.等で大幅に減収となりました。
結果として、ライフスタイル関連事業では減収減益となりました。
(2)財政状態に関する説明
(資産、負債、純資産の状況)
当第2四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末に比べ162億28百万円減少し2,180億88百万円となりました。これは主に、現金及び預金が24億89百万円、受取手形及び売掛金が84億70百万円、建物及び構築物が27億81百万円、土地が31億89百万円減少したことによるものです。
負債は、前連結会計年度末に比べ100億21百万円増加し1,503億円となりました。これは主に、短期借入金が193億66百万円増加し、支払手形及び買掛金が59億円、電子記録債務が62億40百万円減少したことによるものです。
純資産は、前連結会計年度末に比べ262億49百万円減少し677億87百万円となりました。これは主に、親会社株主に帰属する四半期純損失151億88百万円、剰余金の配当金32億40百万円、会計方針変更による期首剰余金の減少100億11百万円、その他有価証券評価差額金の増加等21億91百万円によるものです。
この結果、自己資本比率は29.7%となりました。
(3)キャッシュ・フローの状況
営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前四半期純損失、減損損失、売上債権の減少、仕入債務の減少等により229億14百万円の支出(前年同期は36億54百万円の収入)となりました。
投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の売却による収入等により45億円の収入(前年同期は89億40百万円の支出)となりました。
財務活動によるキャッシュ・フローは、借入金の増減および配当金の支払いが主なもので160億25百万円の収入(前年同期は39億44百万円の収入)となりました。
これらの結果、当第2四半期連結累計期間末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べて25億14百万円減少し、262億65百万円となりました。
(4)事業上および財務上の対処すべき課題
当第2四半期連結累計期間において、当社グループの事業上および財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。
なお、当社は「財務および事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針」を定めています。
基本方針等の概要につきましては、次のとおりです。
(会社の支配に関する基本方針)
1. 当社の財務および事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針
当社は、金融商品取引所に株式を上場している者として、市場における当社株式の自由な取引を尊重し、特定の者による当社株式の大規模買付行為であっても、当社グループの企業価値ひいては株主共同の利益の確保・向上に資するものである限り、これを一概に否定するものではありません。また、最終的には株式の大規模買付提案に応じるかどうかは株主の皆様の決定に委ねられるべきだと考えています。
ただし、株式の大規模買付等の提案の中には、株主の皆様が最終的な決定をされるために必要な情報が十分に提供されないものや、当社グループの企業価値ひいては株主共同の利益を損なうおそれのあるもの、あるいはステークホルダーとの良好な関係を保ち続けることができない可能性があるものや、当社グループの価値を十分に反映しているとは言えないものなどもありえます。
そのような提案に対して当社取締役会は、株主の皆様から負託された者の責務として、株主の皆様のために必要な時間や情報の確保、株式の大規模買付提案者との交渉などを行う必要があると考えています。
2. 基本方針実現のための取組みの具体的な内容
(1)基本方針の実現に資する特別な取組み
当社は、「人々の生活に潤いと彩りを与えるおしゃれの世界」を事業領域に定め、「ファッション」を生活文化として提案することによって新しい価値やライフスタイルを創造し、人々の豊かな生活づくりへ貢献することを経営の基本方針としています。
中長期的な経営戦略は、ファッションを基軸とした生活文化企業としてブランドを磨き上げ、その価値の極大化をはかる「ブランド軸経営」を基本戦略にし、「独自の企画力」、「クオリティとコストバランスのとれた生産」、「売れ筋の追加体制」、「機敏な物流体制」、「強力な販売力」、「魅力ある売場環境」、「話題性のある広告宣伝」そして「最新の情報システムの活用」の基本項目を強化・進化させ、事業規模の拡大と経営基盤の強化をはかることがブランド価値の創造、企業価値向上につながると考えています。
また、継続的に企業価値を高めることをめざし、コーポレート・ガバナンス体制を強化し、経営効率の向上および経営の健全性の向上に努め、顧客や株主の皆様はもとより社会全体から高い信頼を得るよう取り組んできました。
2005年より独立性の高い社外取締役・社外監査役を選任しており、独立役員である社外取締役2名・社外監査役2名を選任し経営に対する監視機能の強化をはかっています。また、従来より執行役員制度を採用しており、さらに取締役の任期を1年としています。
以上を着実に実行することで、当社の持つ経営資源を有効に活用するとともに、様々なステークホルダーとの良好な関係を維持・発展させることが、当社および当社グループの企業価値・株主共同の利益の向上に資することができると考えています。
(2)基本方針に照らして不適切な者によって当社の財務および事業の方針の決定が支配されることを防止するための取組み
当社は、当社の企業価値・株主共同の利益を確保・向上させる基本方針として「当社の財務および事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針」を定めるとともに、2008年5月29日開催の当社定時株主総会において株主の皆様にご賛同をいただき、この基本方針に照らして不適切な者によって当社の財務および事業の方針決定が支配されることを防止するための取り組みとして、「当社株式等の大規模買付行為に関する対応策」(以下「本プラン」といいます。)を導入しました。その後、2017年5月25日開催の当社定時株主総会の決議により更新し継続してきました。
当社は、本プランを導入以降も企業価値の向上、株主還元の充実、コーポレート・ガバナンスの強化に取り組んできました。
また、経営環境の変化および買収防衛策に関する近時の動向、国内外の機関投資家をはじめとする株主の皆様のご意見、コーポレート・ガバナンスに関する議論の推移等を踏まえ、本プランについて慎重に検討を続けてきました。その結果、当社は買収防衛策の必要性が相対的に低下したものと判断し、本プランの有効期間が満了する2020年5月28日開催の第73回定時株主総会の終結の時をもって本プランを取締役会にて廃止することを決議し、本定時株主総会終結の時をもって本プランは廃止されました。
なお、本プランの終了後も引き続き、当社の企業価値・株主共同の利益の確保・向上に取り組むとともに、当社株式の大規模買付行為が行われた場合には、株主の皆様が当該行為の是非を適切に判断するための必要かつ十分な情報の提供を求めていきます。併せて、当社取締役会の意見等を開示し、株主の皆様の検討のための情報と時間の確保に努めるなど、金融商品取引法、会社法その他関連法令に基づき適切な措置を講じていきます。
(5)研究開発活動
記載すべき重要な研究開発活動はありません。