昭光通商(8090)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 17億9600万
- 2009年12月31日 -67.09%
- 5億9100万
- 2010年3月31日 -1.52%
- 5億8200万
- 2010年6月30日 +28.69%
- 7億4900万
- 2010年9月30日 +39.39%
- 10億4400万
- 2010年12月31日 +41.19%
- 14億7400万
- 2011年3月31日 -52.31%
- 7億300万
- 2011年6月30日 +53.34%
- 10億7800万
- 2011年9月30日 +20.59%
- 13億
- 2011年12月31日 +40.15%
- 18億2200万
- 2012年3月31日 -63.34%
- 6億6800万
- 2012年6月30日 +72.01%
- 11億4900万
- 2012年9月30日 +22.37%
- 14億600万
- 2012年12月31日 +22.83%
- 17億2700万
- 2013年3月31日 -58.66%
- 7億1400万
- 2013年6月30日 +68.21%
- 12億100万
- 2013年9月30日 +37.3%
- 16億4900万
- 2013年12月31日 +41.6%
- 23億3500万
- 2014年3月31日 -64.58%
- 8億2700万
- 2014年6月30日 +45.1%
- 12億
- 2014年9月30日 +45.08%
- 17億4100万
- 2014年12月31日 -38.66%
- 10億6800万
- 2015年3月31日 -61.42%
- 4億1200万
- 2015年6月30日 +28.88%
- 5億3100万
- 2015年9月30日
- -1億2300万
- 2015年12月31日
- 7億9000万
- 2016年3月31日 -23.16%
- 6億700万
- 2016年6月30日 +85.01%
- 11億2300万
- 2016年9月30日 +28.58%
- 14億4400万
- 2016年12月31日 +42.87%
- 20億6300万
- 2017年3月31日 -70.24%
- 6億1400万
- 2017年6月30日 +21.01%
- 7億4300万
- 2017年9月30日 +51.41%
- 11億2500万
- 2017年12月31日 +40.44%
- 15億8000万
- 2018年3月31日 -60.89%
- 6億1800万
- 2018年6月30日 +67.64%
- 10億3600万
- 2018年9月30日 +34.27%
- 13億9100万
- 2018年12月31日 +35.3%
- 18億8200万
- 2019年3月31日 -57.92%
- 7億9200万
- 2019年6月30日 +29.42%
- 10億2500万
- 2019年9月30日 +44.98%
- 14億8600万
- 2019年12月31日 +44.62%
- 21億4900万
- 2020年3月31日 -78.5%
- 4億6200万
- 2020年6月30日 +61.69%
- 7億4700万
- 2020年9月30日 +25.57%
- 9億3800万
- 2020年12月31日 +38.27%
- 12億9700万
- 2021年3月31日 -61.37%
- 5億100万
個別
- 2008年12月31日
- 15億8200万
- 2009年12月31日 -71.11%
- 4億5700万
- 2010年12月31日 +109.41%
- 9億5700万
- 2011年12月31日 +37.83%
- 13億1900万
- 2012年12月31日 -22.29%
- 10億2500万
- 2013年12月31日 +18.83%
- 12億1800万
- 2014年12月31日 -79.89%
- 2億4500万
- 2015年12月31日 -4.49%
- 2億3400万
- 2016年12月31日 +453.42%
- 12億9500万
- 2017年12月31日 -51.97%
- 6億2200万
- 2018年12月31日 +66.72%
- 10億3700万
- 2019年12月31日 +44.17%
- 14億9500万
- 2020年12月31日 -52.24%
- 7億1400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2021/03/30 14:15
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 事業等のリスク
- このように日本を含む当社の事業展開上重要な地域又はその周辺地域の経済情勢等の変化は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。2021/03/30 14:15
2021年度も新型コロナウイルス感染症の影響は大きく、特に構造的要因を抱える業界向けビジネスは回復が相当遅れると想定し、第102期(2021年12月期)の連結売上高は、1,130億円(前期比12.2%増)、営業利益は15億円
(前期比15.6%増)、経常利益は17億円(前期比4.6%増)と計画しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況の中、当連結会計年度の当社グループ事業におきましては、主要商材の販売が減少するとともに、市況の下落等により販売価格も低下したことから、売上高は前期を下回りました。2021/03/30 14:15
また、貸倒引当金の戻入が減少したこと等があり、出張の自粛等による一般管理費の減少があったものの、営業利益および経常利益も前期を下回りました。親会社株主に帰属する当期純利益は、賃貸用不動産の売却による固定資産売却益を特別利益に計上したこと等により、前期を上回りました。
この結果、当連結会計年度の売上高は1,007億26百万円(前期比16.0%減)、営業利益は12億97百万円(前期比39.6%減)、経常利益は16億25百万円(前期比34.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は25億85百万円(前期比42.5%増)となりました。