中央魚類（8030）の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 3億5100万
2009年3月31日: -1億900万
2009年12月31日: 5500万
2010年3月31日 -67.27%: 1800万
2010年6月30日: -3100万
2010年9月30日 -403.23%: -1億5600万
2010年12月31日: 2億8300万
2011年3月31日 -51.24%: 1億3800万
2011年6月30日 -35.51%: 8900万
2011年9月30日 +16.85%: 1億400万
2011年12月31日 +203.85%: 3億1600万
2012年3月31日 +0.63%: 3億1800万
2012年6月30日 +27.04%: 4億400万
2012年9月30日 +19.8%: 4億8400万
2012年12月31日 +138.02%: 11億5200万
2013年3月31日 +0.95%: 11億6300万
2013年6月30日 -73.52%: 3億800万
2013年9月30日 +12.99%: 3億4800万
2013年12月31日 +115.52%: 7億5000万
2014年3月31日 -18%: 6億1500万
2014年6月30日 -61.14%: 2億3900万
2014年9月30日 +47.7%: 3億5300万
2014年12月31日 +146.74%: 8億7100万
2015年3月31日 -12.51%: 7億6200万
2015年6月30日 -50.92%: 3億7400万
2015年9月30日 +27.01%: 4億7500万
2015年12月31日 +107.79%: 9億8700万
2016年3月31日 +6.18%: 10億4800万
2016年6月30日 -53.63%: 4億8600万
2016年9月30日 +36.42%: 6億6300万
2016年12月31日 +13.12%: 7億5000万
2017年3月31日 +30.93%: 9億8200万
2017年6月30日 -72.71%: 2億6800万
2017年9月30日 +40.67%: 3億7700万
2017年12月31日 +61.8%: 6億1000万
2018年3月31日 +42.79%: 8億7100万
2018年6月30日 -81.29%: 1億6300万
2018年9月30日 +8.59%: 1億7700万
2018年12月31日 +4.52%: 1億8500万
2019年3月31日 +132.97%: 4億3100万
2019年6月30日 -35.96%: 2億7600万
2019年9月30日 +88.77%: 5億2100万
2019年12月31日 +89.64%: 9億8800万
2020年3月31日 +10.83%: 10億9500万
2020年6月30日 -82.01%: 1億9700万
2020年9月30日 +206.09%: 6億300万
2020年12月31日 +125.7%: 13億6100万
2021年3月31日 +4.48%: 14億2200万
2021年6月30日 -71.73%: 4億200万
2021年9月30日 +107.21%: 8億3300万
2021年12月31日 +126.89%: 18億9000万
2022年3月31日 +4.81%: 19億8100万
2022年6月30日 -64.26%: 7億800万
2022年9月30日 +78.53%: 12億6400万
2022年12月31日 +61.87%: 20億4600万
2023年3月31日 -1.56%: 20億1400万
2023年6月30日 -69.02%: 6億2400万
2023年9月30日 +90.87%: 11億9100万
2023年12月31日 +74.56%: 20億7900万
2024年3月31日 +18.57%: 24億6500万
2024年6月30日 -54.44%: 11億2300万
2024年9月30日 +85.13%: 20億7900万
2024年12月31日 +52.77%: 31億7600万
2025年3月31日 +1.67%: 32億2900万
2025年6月30日 -70.18%: 9億6300万
2025年9月30日 +90.76%: 18億3700万
2025年12月31日 +69.3%: 31億1000万

個別

2008年3月31日: 8600万
2009年3月31日: -2億7200万
2010年3月31日 -18.38%: -3億2200万
2011年3月31日: -4400万
2012年3月31日: 1800万
2013年3月31日 +972.22%: 1億9300万
2014年3月31日 +8.29%: 2億900万
2015年3月31日 -33.49%: 1億3900万
2016年3月31日 +44.6%: 2億100万
2017年3月31日 -90.55%: 1900万
2018年3月31日: -1億3400万
2019年3月31日 -91.79%: -2億5700万
2020年3月31日: 1億5300万
2021年3月31日 -38.56%: 9400万
2022年3月31日 +374.47%: 4億4600万
2023年3月31日 +37.22%: 6億1200万
2024年3月31日 -73.2%: 1億6400万
2025年3月31日 +233.54%: 5億4700万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: セグメント資産の調整額12,473百万円には、報告セグメントに帰属しない全社資産16,764百万円及びセグメント間取引消去△4,291百万円が含まれております。全社資産の主なものは、提出会社の現金及び預金、長期投資資金(投資有価証券)等であります。
2.セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
2025/06/26 14:42
#2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）: 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益および振替高は市場実勢価額に基づいております。
2025/06/26 14:42
#3 役員報酬（連結）: c.業績連動報酬等の内容および額または数の算定方法の決定に関する方針(報酬等を与える時期または条件の決定に関する方針を含む。)
業績連動報酬である賞与は、業績向上と企業価値増大への貢献意欲を高めることを目的とし、各取締役の役位、単年度の会社業績、各取締役の経営への貢献度の3要素で決定する。賞与は、各取締役の役位に応じて標準額を定め、会社業績については、当社事業の成果を適切に反映するとの判断から営業利益を主な指標とし、目標値への達成度を勘案して業績係数を決定する。最終的な賞与支給額は、これらの役位別標準額と業績係数に加え、各取締役の経営への貢献度に関する評価結果を、総合的に勘案して決定する。なお、賞与を支給する場合は、所定の時期に一括で支給するものとする。
d.金銭報酬の額、業績連動報酬等の額の取締役の個人別の報酬等の額に対する割合の決定に関する方針
2025/06/26 14:42
#4 株式の保有状況（連結）: a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容
検証の方法については、定量的経済合理性の観点から、配当金額を基準としつつ、仕入・販売における随伴取引メリットを検証し、想定される営業利益との合計が当社の資本コストとしてのWACC(加重平均資本コスト)を上回る銘柄については、保有の経済合理性を認めております。また、定量基準未満であっても今後の取引により将来の取引拡大が期待できるような定性的保有意義が認められる場合は保有が適当と認めております。こうした検証内容は、取締役会等で個別銘柄毎に審議され、株式保有の意義が認められない銘柄については、都度保有の見直しを行っております。
b.銘柄数及び貸借対照表計上額
2025/06/26 14:42
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）: 営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
当社グループは経営方針に沿った持続的成長を目指しており連結ベースでの売上高、営業利益、経常利益、営業キャッシュ・フロー、売上高営業利益率といった経営指標を掲げております。2025/06/26 14:42
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: b.経営成績
当連結会計年度の売上高は、149,902百万円(前年同期比9.0%増)となり、営業利益は3,229百万円(前年同期比31.0%増)、経常利益は3,508百万円(前年同期比36.2%増)となりました。以上により、親会社株主に帰属する当期純利益は2,901百万円(前年同期比35.9%増)となりました。
セグメント別の業績概況は次のとおりであります。
2025/06/26 14:42