オータケ（7434）の商品の推移 - 全期間
連結
- 2024年11月30日
- 32億4312万
- 2025年2月28日 -1.53%
- 31億9354万
- 2025年5月31日 +1.64%
- 32億4606万
- 2025年8月31日 +4.55%
- 33億9381万
- 2025年11月30日 -1.56%
- 33億4086万
- 2026年2月28日 +14.98%
- 38億4139万
個別
- 2008年5月31日
- 16億4942万
- 2009年5月31日 -19.48%
- 13億2807万
- 2010年5月31日 -10.07%
- 11億9435万
- 2010年11月30日 +1.77%
- 12億1554万
- 2011年2月28日 +8.01%
- 13億1292万
- 2011年5月31日 +11.77%
- 14億6744万
- 2011年8月31日 -1.02%
- 14億5252万
- 2011年11月30日 -8.24%
- 13億3280万
- 2012年2月29日 +1.37%
- 13億5101万
- 2012年5月31日 -0.65%
- 13億4228万
- 2012年8月31日 +5%
- 14億936万
- 2012年11月30日 -7.21%
- 13億773万
- 2013年2月28日 +8.3%
- 14億1624万
- 2013年5月31日 +1.56%
- 14億3828万
- 2013年8月31日 -0.3%
- 14億3390万
- 2013年11月30日 -5.08%
- 13億6111万
- 2014年2月28日 +9.73%
- 14億9356万
- 2014年5月31日 -3.97%
- 14億3428万
- 2014年8月31日 +5.81%
- 15億1765万
- 2014年11月30日 -3.9%
- 14億5841万
- 2015年2月28日 +7.37%
- 15億6585万
- 2015年5月31日 -2.5%
- 15億2677万
- 2015年8月31日 +1%
- 15億4208万
- 2015年11月30日 -7.15%
- 14億3189万
- 2016年2月29日 +9.73%
- 15億7118万
- 2016年5月31日 -4.88%
- 14億9453万
- 2016年8月31日 +3.51%
- 15億4699万
- 2016年11月30日 -3.7%
- 14億8978万
- 2017年2月28日 +2.27%
- 15億2358万
- 2017年5月31日 +2.49%
- 15億6148万
- 2017年8月31日 +10.3%
- 17億2239万
- 2017年11月30日 -9.89%
- 15億5201万
- 2018年2月28日 +16.27%
- 18億458万
- 2018年5月31日 +0.57%
- 18億1488万
- 2018年8月31日 +12.58%
- 20億4320万
- 2018年11月30日 -2.65%
- 19億8898万
- 2019年2月28日 +14.37%
- 22億7484万
- 2019年5月31日 -5.82%
- 21億4234万
- 2019年8月31日 +4.03%
- 22億2859万
- 2019年11月30日 -3.95%
- 21億4064万
- 2020年2月29日 +8.52%
- 23億2310万
- 2020年5月31日 -6.31%
- 21億7640万
- 2020年8月31日 +9.01%
- 23億7255万
- 2020年11月30日 -5.59%
- 22億3981万
- 2021年2月28日 +3.32%
- 23億1425万
- 2021年5月31日 -3.28%
- 22億3837万
- 2021年8月31日 +15.17%
- 25億7803万
- 2021年11月30日 +1.82%
- 26億2498万
- 2022年2月28日 +0.97%
- 26億5043万
- 2022年5月31日 -5.75%
- 24億9801万
- 2022年8月31日 +15.29%
- 28億7987万
- 2022年11月30日 -4.06%
- 27億6284万
- 2023年2月28日 +4.33%
- 28億8237万
- 2023年5月31日 -3.47%
- 27億8232万
- 2023年8月31日 +3.85%
- 28億8947万
- 2023年11月30日 -4.37%
- 27億6323万
- 2024年2月29日 +8.28%
- 29億9198万
- 2024年5月31日 -2.8%
- 29億805万
- 2024年8月31日 +11.71%
- 32億4868万
- 2025年5月31日 -2.3%
- 31億7383万
有報情報
- #1 その他の参考情報（連結）
- 2024年11月1日東海財務局長に提出2025/08/28 10:41
金融商品取引法第24条の6第1項に基づく自己株式の取得における自己株券買付状況報告書であります。 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものです。2025/08/28 10:41
当社グループは提供する商品・サービスによって、環境・社会の課題に解決策を示し、持続可能な社会を作っていきたいと考えております。また、このような価値観・取組みはSDGsとの親和性があり、事業活動を通じてSDGsの達成に貢献できると考えております。
(1)ガバナンス - #3 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）
- (2) 企業結合を行った主な理由2025/08/28 10:41
取扱商品や顧客基盤における連携を強化し、商品調達力、供給力、提案力、販売力を高め、事業領域を拡大させるため。
(3) 企業結合日 - #4 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 棚卸資産2025/08/28 10:41
商品
主として総平均法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。 - #5 株式の保有状況（連結）
- 特定投資株式2025/08/28 10:41
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円) ㈱キッツ 1,218,977 1,198,372 当社の主力販売商品(バルブ等)を製造する重要な取引先であり、同社グループとの事業上における関係強化・維持のため同社株式を保有しております。株式数の増加は取引先持株会を通じた取得によるものです。 有 1,422,546 1,344,573 岡谷鋼機㈱ 55,200 27,600 当社の主力販売商品(継手等)を購入する重要な取引先であり、同社との事業上における関係強化・維持のため同社株式を保有しております。株式数の増加は株式分割によるものです。 有 381,984 496,524 ㈱CKサンエツ 66,300 66,300 当社の主力販売商品(継手等)を製造する重要な取引先であり、同社グループとの事業上における関係強化・維持のため同社株式を保有しております。 有 239,674 253,597 ㈱三菱UFJフィナンシャル・グループ 45,420 45,420 主要取引銀行である同社との取引維持・強化により同社金融グループから提供される金融商品等が当社企業価値向上に資すると判断して同社株式を保有しております。 有 91,998 75,306 三井住友トラストグループ㈱ 22,000 22,000 主要取引銀行である同社との取引維持・強化により同社金融グループから提供される金融商品等が当社企業価値向上に資すると判断して同社株式を保有しております。 有 86,306 80,146 ㈱テクノフレックス 40,000 40,000 当社の主力販売商品(継手等)を製造する主要取引先であり、同社との事業上における関係強化・維持のため同社株式を保有しております。 有 51,600 46,040 ㈱ヨシタケ 56,720 56,720 当社の主力販売商品(バルブ等)を製造する主要取引先であり、同社との事業上における関係強化・維持のため同社株式を保有しております。 有 41,122 44,978 ㈱名古屋銀行 3,700 3,700 主要取引銀行である同社との取引維持・強化により同社金融グループから提供される金融商品等が当社企業価値向上に資すると判断して同社株式を保有しております。 有 29,822 28,009 東亞合成㈱ 13,750 13,750 当社の主力販売商品(樹脂素材等)を製造する取引先であり、同社との事業上における関係強化・維持のため同社株式を保有しております。 無 19,284 21,175 東海東京フィナンシャル・ホールディングス㈱ 17,500 17,500 主幹事証券である同社との取引維持・強化により同社金融グループから提供される金融商品等が当社企業価値向上に資すると判断して同社株式を保有しております。 有 8,417 10,010
(注) 定量的な保有効果については記載が困難であります。保有の合理性は毎月開催している取締役会にて取引状況や時価等を含め検証しており、2025年5月31日を基準とした検証の結果全て保有方針に沿ったものであることを確認しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円) 524 2,204 ジェイ エフ イー ホールディングス㈱ 297 1,604 当社の主力販売商品(バルブ・継手等)を製造する主要取引先であり、同社との事業上における関係強化・維持のため同社株式を保有しております。株式数の減少は一部売却によるものです。 無 508 3,815
みなし保有株式 - #6 発行済株式、株式の総数等（連結）
- ② 【発行済株式】2025/08/28 10:41
種類 事業年度末現在発行数(株)(2025年5月31日) 提出日現在発行数(株)(2025年8月28日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 4,284,500 4,284,500 東京証券取引所スタンダード市場 単元株式数100株 計 4,284,500 4,284,500 - - - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 商品構成の変革
管工機材商品だけでなく、従来の市場にとらわれない商品の開拓や販売ルートの開拓による抜本的な商品構成の変革を進めてまいります。このため、電材、建材、土木関連商品など販売ルートの開拓により取扱商品の拡充を図り、商品構成の変革により収益力の強化を図ってまいります。2025/08/28 10:41 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 「サステナビリティ/人的資本経営の実践」「資本コストや株価を意識した経営の実現」2025/08/28 10:41
営業体制の強化により主力商品の売上を拡大し安定的な利益を確保するとともに、管工事部門の立ち上げによる受注体制の整備、ECサイト再構築等により事業領域を拡大することで、収益の確保と一層の売上拡大を図ってまいります。また、人的資本経営への取組として、デジタルトランスフォーメーション推進、働きやすい職場環境の整備、多様な人材の採用、女性活躍の推進等を進めてまいります。
数値ビジョン - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 当社グループの顧客との契約から生じる収益に関する主要な事業における主な履行義務の内容及び当該履行義務を充足する通常の時点(収益を認識する通常の時点)は以下のとおりであります。2025/08/28 10:41
当社グループは、顧客に対し、商品を引渡す履行義務を負っており、商品を顧客に引渡した時に支配が移転され履行義務は充足されることから、引渡し時点で収益を認識しております。ただし、「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 2021年3月26日)第98項の代替的な取扱いを適用し、出荷時から当該商品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である取引については、出荷時に収益を認識しております。なお、顧客への商品の提供における当社グループの役割が代理人に該当する取引については、顧客から受け取る額から商品の仕入先に支払う額を控除した純額で収益を認識しております。
(6) のれんの償却方法及び償却期間 - #10 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- ① 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出方法2025/08/28 10:41
当社グループの棚卸資産の評価については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法によって算定しており、期末における正味売却価額が取得原価を下回っている場合には、当該正味売却価額をもって連結貸借対照表価額としております。保有している商品等が営業循環過程から外れた場合には、その収益性の低下の事実を適切に反映させるために、帳簿価額を切下げる方法により評価損を計上しております。
② 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定 - #11 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 当社の顧客との契約から生じる収益に関する主要な事業における主な履行義務の内容及び当該履行義務を充足する通常の時点(収益を認識する通常の時点)は以下のとおりであります。2025/08/28 10:41
当社は、顧客に対し、商品を引渡す履行義務を負っており、商品を顧客に引渡した時に支配が移転され履行義務は充足されることから、引渡し時点で収益を認識しております。ただし、「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 2021年3月26日)第98項の代替的な取扱いを適用し、出荷時から当該商品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である取引については、出荷時に収益を認識しております。なお、顧客への商品の提供における当社の役割が代理人に該当する取引については、顧客から受け取る額から商品の仕入先に支払う額を控除した純額で収益を認識しております。 - #12 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- (金融商品関係)2025/08/28 10:41
1.金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
