7228 デイトナ

7228
2026/05/01
時価
135億円
PER 予
7.37倍
2009年以降
赤字-52.59倍
(2009-2025年)
PBR
0.96倍
2009年以降
0.5-1.85倍
(2009-2025年)
配当 予
4%
ROE 予
12.97%
ROA 予
10.39%
資料
Link
CSV,JSON

デイトナ(7228)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年12月31日
3億1895万
2009年12月31日 -46.58%
1億7040万
2010年12月31日 +15.14%
1億9620万
2011年12月31日 +64%
3億2177万
2012年12月31日 -17.5%
2億6545万
2013年12月31日 +37.46%
3億6488万
2014年12月31日 -4.46%
3億4860万
2015年12月31日 -24.37%
2億6366万
2016年12月31日 +60.94%
4億2435万
2017年12月31日 -13.38%
3億6758万
2018年12月31日 +61.82%
5億9481万
2019年12月31日 +15.57%
6億8740万
2020年12月31日 +72.67%
11億8693万
2021年12月31日 +54.02%
18億2815万
2022年12月31日 +12.51%
20億5684万
2023年12月31日 -17.43%
16億9824万
2024年12月31日 +0.98%
17億1482万
2025年12月31日 -6.06%
16億1094万

個別

2008年12月31日
2億4772万
2009年12月31日 -32.77%
1億6654万
2010年12月31日 +10.99%
1億8484万
2011年12月31日 +56.28%
2億8886万
2012年12月31日 +5.36%
3億434万
2013年12月31日 +28.4%
3億9078万
2014年12月31日 -11.73%
3億4495万
2015年12月31日 +6.89%
3億6871万
2016年12月31日 +16.25%
4億2865万
2017年12月31日 -11.16%
3億8079万
2018年12月31日 -14.45%
3億2578万
2019年12月31日 +45.66%
4億7454万
2020年12月31日 +70.77%
8億1039万
2021年12月31日 +55.13%
12億5720万
2022年12月31日 +12.29%
14億1172万
2023年12月31日 -19.91%
11億3069万
2024年12月31日 -9.41%
10億2427万
2025年12月31日 -0.07%
10億2360万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。事業セグメントの利益は営業利益をベースとした数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2026/03/25 10:30
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、太陽光発電事業及びリユース販売事業であります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額37,979千円には、セグメント間取引消去38,872千円、棚卸資産の調整額△1,398千円、固定資産の調整額505千円等が含まれております。
(2)セグメント資産の調整額△43,921千円は、セグメント間取引消去によるものであります。
(3)減価償却費の調整額△505千円は、未実現損益に係るものであります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/03/25 10:30
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。事業セグメントの利益は営業利益をベースとした数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/03/25 10:30
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
このスキームにより、多くの新商品投入を実現し既存商品の販売逓減をカバーしております。したがって毎年投入する新商品による売上高構成比を重要な指標の一つとしています。
また、経営理念に掲げる独創的な商品の提供を目指し、お客様から高い支持を得られる、他社と差別化された付加価値の高い商品により利益を確保し、営業利益率10%以上を目標としています。
捻出した利益は、新たな商品開発への再投資を行い、また、M&Aなどの大きな投資による借入金の増加などにも備え、自己資本比率をしっかりと確保しながら効率的に資本を活用するため自己資本利益率も重要な経営指標と捉え、この向上に努めております。
2026/03/25 10:30
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
なお、当連結会計年度におきましては、インドネシア子会社が決算期変更により、9カ月間の損益計上となったため、前連結会計年度に対して減収減益となりました。
この結果、当連結会計年度の連結売上高は143億76百万円(前期比1.4%減)、営業利益は16億10百万円(前期比6.1%減)、経常利益は16億58百万円(前期比4.9%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は11億48百万円(前期比4.9%減)となりました。また、連結における自己資本比率は80.1%、自己資本当期純利益率については12.9%となりました。
[国内拠点卸売事業]
2026/03/25 10:30

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