デイトナ(7228)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 3億1895万
- 2009年12月31日 -46.58%
- 1億7040万
- 2010年3月31日
- -5041万
- 2010年6月30日
- 4858万
- 2010年9月30日 +167.38%
- 1億2991万
- 2010年12月31日 +51.03%
- 1億9620万
- 2011年3月31日
- -750万
- 2011年6月30日
- 1億2680万
- 2011年9月30日 +74.77%
- 2億2161万
- 2011年12月31日 +45.19%
- 3億2177万
- 2012年3月31日
- -5808万
- 2012年6月30日
- 1億2787万
- 2012年9月30日 +69.79%
- 2億1711万
- 2012年12月31日 +22.26%
- 2億6545万
- 2013年3月31日 -98.52%
- 393万
- 2013年6月30日 +999.99%
- 1億6452万
- 2013年9月30日 +88.41%
- 3億996万
- 2013年12月31日 +17.72%
- 3億6488万
- 2014年3月31日 -94.17%
- 2127万
- 2014年6月30日 +525.06%
- 1億3297万
- 2014年9月30日 +102.82%
- 2億6970万
- 2014年12月31日 +29.25%
- 3億4860万
- 2015年3月31日
- -109万
- 2015年6月30日
- 1億3962万
- 2015年9月30日 +51.4%
- 2億1139万
- 2015年12月31日 +24.73%
- 2億6366万
- 2016年3月31日
- -2799万
- 2016年6月30日
- 1億4694万
- 2016年9月30日 +107.38%
- 3億473万
- 2016年12月31日 +39.25%
- 4億2435万
- 2017年3月31日 -98.67%
- 566万
- 2017年6月30日 +999.99%
- 1億8756万
- 2017年9月30日 +55.6%
- 2億9184万
- 2017年12月31日 +25.95%
- 3億6758万
- 2018年3月31日 -82.4%
- 6468万
- 2018年6月30日 +306.07%
- 2億6267万
- 2018年9月30日 +83.44%
- 4億8184万
- 2018年12月31日 +23.45%
- 5億9481万
- 2019年3月31日 -90.51%
- 5642万
- 2019年6月30日 +446.12%
- 3億811万
- 2019年9月30日 +92.98%
- 5億9462万
- 2019年12月31日 +15.6%
- 6億8740万
- 2020年3月31日 -87.86%
- 8348万
- 2020年6月30日 +356.47%
- 3億8108万
- 2020年9月30日 +114.67%
- 8億1804万
- 2020年12月31日 +45.09%
- 11億8693万
- 2021年3月31日 -74.4%
- 3億387万
- 2021年6月30日 +175.59%
- 8億3745万
- 2021年9月30日 +68.96%
- 14億1495万
- 2021年12月31日 +29.2%
- 18億2815万
- 2022年3月31日 -79.55%
- 3億7387万
- 2022年6月30日 +158.86%
- 9億6780万
- 2022年9月30日 +77.73%
- 17億2007万
- 2022年12月31日 +19.58%
- 20億5684万
- 2023年3月31日 -83.32%
- 3億4318万
- 2023年6月30日 +159.95%
- 8億9211万
- 2023年9月30日 +58.34%
- 14億1257万
- 2023年12月31日 +20.22%
- 16億9824万
- 2024年3月31日 -85.66%
- 2億4354万
- 2024年6月30日 +216%
- 7億6960万
- 2024年9月30日 +70.07%
- 13億889万
- 2024年12月31日 +31.01%
- 17億1482万
- 2025年3月31日 -80.3%
- 3億3786万
- 2025年6月30日 +152%
- 8億5143万
- 2025年9月30日 +49.89%
- 12億7624万
- 2025年12月31日 +26.15%
- 16億1000万
個別
- 2008年12月31日
- 2億4772万
- 2009年12月31日 -32.77%
- 1億6654万
- 2010年12月31日 +10.99%
- 1億8484万
- 2011年12月31日 +56.28%
- 2億8886万
- 2012年12月31日 +5.36%
- 3億434万
- 2013年12月31日 +28.4%
- 3億9078万
- 2014年12月31日 -11.73%
- 3億4495万
- 2015年12月31日 +6.89%
- 3億6871万
- 2016年12月31日 +16.25%
- 4億2865万
- 2017年12月31日 -11.16%
- 3億8079万
- 2018年12月31日 -14.45%
- 3億2578万
- 2019年12月31日 +45.66%
- 4億7454万
- 2020年12月31日 +70.77%
- 8億1039万
- 2021年12月31日 +55.13%
- 12億5720万
- 2022年12月31日 +12.29%
- 14億1172万
- 2023年12月31日 -19.91%
- 11億3069万
- 2024年12月31日 -9.41%
- 10億2427万
- 2025年12月31日 -0.12%
- 10億2300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法2025/03/31 10:30
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。事業セグメントの利益は営業利益をベースとした数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、太陽光発電事業及びリユース販売事業であります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額44,047千円には、セグメント間取引消去33,574千円、棚卸資産の調整額9,932千円、固定資産の調整額540千円等が含まれております。
(2) セグメント資産の調整額 △42,547千円は、セグメント間取引消去によるものであります。
(3) 減価償却費の調整額 △540千円は、未実現損益に係るものであります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/03/31 10:30 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。事業セグメントの利益は営業利益をベースとした数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/03/31 10:30 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- これにより、多くの新商品投入を実現し既存商品の販売低下率をカバーしております。したがって毎年投入する新商品による売上高構成比を重要な指標の一つとしています。2025/03/31 10:30
また、経営理念に掲げる独創的な商品の提供を目指し、お客様から高い支持を得られる、他社と差別化された付加価値の高い商品により利益を確保し、次の商品開発への再投資やM&Aなどの事業投資による成長を推進するため、営業利益率10%以上を目標としています。さらにM&Aなどの大きな投資による借入金の増加などに備え、自己資本比率をしっかりと確保しながら効率的に資本を活用するため自己資本利益率も重要な経営指標と捉えこの向上に努めます。
中長期的には、バイク文化の創造企業として、世界のライダーに支持されるブランドを持つグループ会社を目指すとともに、これまで培った「発想」「評価」「改善」能力を活用し、環境変化に対応した商品・サービスで社会貢献を目指します。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のもと、当社グループは中期経営計画のテーマとして掲げる「変革と成長」の実現に向け、主要事業である国内拠点卸売事業においては、お客様支持率の向上を目指した新商品、リニューアル商品の投入。アジア拠点卸売事業においては、急成長を続けるインドネシア拠点の物流機能、管理機能の強化、新たにフィリピンへの拠点設立などの投資。小売事業においては、バイクライダーのサービス拠点として機能強化に努めてまいりました。2025/03/31 10:30
この結果、当連結会計年度の連結売上高は145億78百万円(前期比4.4%増)、営業利益は17億14百万円(前期比1.0%増)、経常利益は17億43百万円(前期比0.3%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は12億8百万円(前期比2.3%増)となりました。また、連結における自己資本比率は78.0%、自己資本当期純利益率については15.0%となりました。
[国内拠点卸売事業]