7590 タカショー

7590
2024/04/24
時価
89億円
PER 予
26.51倍
2010年以降
赤字-38.74倍
(2010-2024年)
PBR
0.69倍
2010年以降
0.54-1.6倍
(2010-2024年)
配当 予
1.57%
ROE 予
2.61%
ROA 予
1.4%
資料
Link
CSV,JSON

全事業営業利益

【期間】

連結

2009年1月20日
4億4079万
2010年1月20日 +31.67%
5億8037万
2011年1月20日 +18.47%
6億8760万
2012年1月20日 +3.09%
7億884万
2013年1月20日 +24.32%
8億8122万
2014年1月20日 +14.18%
10億618万
2015年1月20日 -40.03%
6億341万
2016年1月20日 +19.75%
7億2257万
2017年1月20日 -30.38%
5億304万
2018年1月20日 +20.84%
6億787万
2019年1月20日 -15.37%
5億1446万
2020年1月20日 +3.31%
5億3148万
2021年1月20日 +117.67%
11億5690万
2022年1月20日 +27.43%
14億7428万
2023年1月20日 -40.24%
8億8096万
2024年1月20日
-1億896万

個別

2009年1月20日
2億5217万
2010年1月20日 +17.36%
2億9594万
2011年1月20日 +1.56%
3億57万
2012年1月20日 +30.61%
3億9257万
2013年1月20日 +7.9%
4億2359万
2014年1月20日 +25.02%
5億2959万
2015年1月20日 -70.61%
1億5563万
2016年1月20日 +112.19%
3億3023万
2017年1月20日
-2億1871万
2018年1月20日
1億8829万
2019年1月20日 +62.02%
3億508万
2020年1月20日 -11.16%
2億7104万
2021年1月20日 +70.95%
4億6333万
2022年1月20日 +46.99%
6億8107万
2023年1月20日 -8.4%
6億2388万
2024年1月20日 -80.75%
1億2012万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2) セグメント資産の調整額には、セグメント間の債権及び投資に対する相殺消去△5,584,193千円、棚卸資産の調整額△293,620千円、のれんの調整額△48,060千円及び貸倒引当金の調整額410,895千円が含まれております。
3 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2023年1月21日 至 2024年1月20日)
2024/04/17 9:06
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、オーストラリア及びインドの現地法人等の事業活動を含んでいます。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失の調整額には、セグメント間取引消去124,882千円、棚卸資産の調整額△6,582千円及び貸倒引当金の調整額△7,255千円が含まれております。
(2) セグメント資産の調整額には、セグメント間の債権及び投資に対する相殺消去△6,047,884千円、棚卸資産の調整額△312,050千円、のれんの調整額△48,060千円及び貸倒引当金の調整額1,435,206千円が含まれております。
3 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2024/04/17 9:06
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
上記のとおり、利益面において、売上高が減少するなか、為替相場が想定より3%~11%程度円安に進んだ影響から仕入原価が上昇したことや、海外販売子会社において海上運賃が高騰した時期に仕入を行った原価の高い在庫及び滞留在庫を販売可能価格まで引き下げたことや、一過性の在庫評価減147,947千円を計上したことが影響し、販売費及び一般管理費では、変動経費は減少したものの、売上拡大に向けた展示会等の開催、DX型販売促進活動、設備投資や人材確保などの取り組みを継続したことにより、営業利益は前年同期より大きく減少しました。経常利益においては、円安基調で推移したことで外貨建て取引における為替差益が322,943千円計上されたものの、営業利益の落ち込みから前年同期より減少しました。親会社株主に帰属する当期純利益は海外販売子会社における固定資産等の減損処理62,350千円の計上や税負担率が上がったことから前年より大きく減少しました。
(プロユース事業)
2024/04/17 9:06