タカショー(7590)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 通期
連結
- 2009年1月20日
- 4億4079万
- 2010年1月20日 +31.67%
- 5億8037万
- 2011年1月20日 +18.47%
- 6億8760万
- 2012年1月20日 +3.09%
- 7億884万
- 2013年1月20日 +24.32%
- 8億8122万
- 2014年1月20日 +14.18%
- 10億618万
- 2015年1月20日 -40.03%
- 6億341万
- 2016年1月20日 +19.75%
- 7億2257万
- 2017年1月20日 -30.38%
- 5億304万
- 2018年1月20日 +20.84%
- 6億787万
- 2019年1月20日 -15.37%
- 5億1446万
- 2020年1月20日 +3.31%
- 5億3148万
- 2021年1月20日 +117.67%
- 11億5690万
- 2022年1月20日 +27.43%
- 14億7428万
- 2023年1月20日 -40.24%
- 8億8096万
- 2024年1月20日
- -1億896万
- 2025年1月20日 -38.28%
- -1億5067万
- 2026年1月20日
- 2億1800万
個別
- 2009年1月20日
- 2億5217万
- 2010年1月20日 +17.36%
- 2億9594万
- 2011年1月20日 +1.56%
- 3億57万
- 2012年1月20日 +30.61%
- 3億9257万
- 2013年1月20日 +7.9%
- 4億2359万
- 2014年1月20日 +25.02%
- 5億2959万
- 2015年1月20日 -70.61%
- 1億5563万
- 2016年1月20日 +112.19%
- 3億3023万
- 2017年1月20日
- -2億1871万
- 2018年1月20日
- 1億8829万
- 2019年1月20日 +62.02%
- 3億508万
- 2020年1月20日 -11.16%
- 2億7104万
- 2021年1月20日 +70.95%
- 4億6333万
- 2022年1月20日 +46.99%
- 6億8107万
- 2023年1月20日 -8.4%
- 6億2388万
- 2024年1月20日 -80.75%
- 1億2012万
- 2025年1月20日 +3.91%
- 1億2481万
- 2026年1月20日 +227.68%
- 4億900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額には、セグメント間の債権及び投資に対する相殺消去△6,047,884千円、棚卸資産の調整額△312,050千円、のれんの調整額△48,060千円及び貸倒引当金の調整額1,435,206千円が含まれております。2025/04/14 10:51
3 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年1月21日 至 2025年1月20日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、オーストラリア及びインドの現地法人等の事業活動を含んでいます。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失の調整額には、セグメント間取引消去19,449千円、棚卸資産の調整額96,987千円及び貸倒引当金の調整額△302千円が含まれております。
(2) セグメント資産の調整額には、セグメント間の債権及び投資に対する相殺消去△6,382,063千円、棚卸資産の調整額△261,321千円、のれんの調整額△48,060千円及び貸倒引当金の調整額2,042,312千円が含まれております。
3 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2025/04/14 10:51 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業利益については、海外販売子会社において販売促進のための値引き販売を実施したことや原材料費及び仕入に係る輸送コストの増加により、粗利率が0.7ポイント減少しました。販売費及び一般管理費では、売上拡大に向けたDXツール開発に伴う制作費の増加や海外販売子会社においてAmazonマーケットプレイスでの売上増加に伴う運賃の増加、設備投資や人材確保などの取り組みを継続したことにより、営業利益は前連結会計年度に比べ減少しました。経常利益については、円安基調で推移したことで外貨建て取引における為替差益が166,311千円計上されたものの、営業利益の落ち込みから前連結会計年度に比べ減少しました。親会社株主に帰属する当期純利益は法人税等の税負担額が前年と同水準であったことから大幅に減少しました。2025/04/14 10:51
なお、2024年8月7日に発生した当社首都圏営業所の火災により87,904千円の火災損失、同火災に対応する受取保険金146,844千円を計上しております。