全事業営業利益
連結
- 2009年1月20日
- 4億4079万
- 2010年1月20日 +31.67%
- 5億8037万
- 2011年1月20日 +18.47%
- 6億8760万
- 2012年1月20日 +3.09%
- 7億884万
- 2013年1月20日 +24.32%
- 8億8122万
- 2014年1月20日 +14.18%
- 10億618万
- 2015年1月20日 -40.03%
- 6億341万
- 2016年1月20日 +19.75%
- 7億2257万
- 2017年1月20日 -30.38%
- 5億304万
- 2018年1月20日 +20.84%
- 6億787万
- 2019年1月20日 -15.37%
- 5億1446万
- 2020年1月20日 +3.31%
- 5億3148万
- 2021年1月20日 +117.67%
- 11億5690万
- 2022年1月20日 +27.43%
- 14億7428万
- 2023年1月20日 -40.24%
- 8億8096万
- 2024年1月20日
- -1億896万
個別
- 2009年1月20日
- 2億5217万
- 2010年1月20日 +17.36%
- 2億9594万
- 2011年1月20日 +1.56%
- 3億57万
- 2012年1月20日 +30.61%
- 3億9257万
- 2013年1月20日 +7.9%
- 4億2359万
- 2014年1月20日 +25.02%
- 5億2959万
- 2015年1月20日 -70.61%
- 1億5563万
- 2016年1月20日 +112.19%
- 3億3023万
- 2017年1月20日
- -2億1871万
- 2018年1月20日
- 1億8829万
- 2019年1月20日 +62.02%
- 3億508万
- 2020年1月20日 -11.16%
- 2億7104万
- 2021年1月20日 +70.95%
- 4億6333万
- 2022年1月20日 +46.99%
- 6億8107万
- 2023年1月20日 -8.4%
- 6億2388万
- 2024年1月20日 -80.75%
- 1億2012万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額には、セグメント間の債権及び投資に対する相殺消去△5,584,193千円、棚卸資産の調整額△293,620千円、のれんの調整額△48,060千円及び貸倒引当金の調整額410,895千円が含まれております。2024/04/17 9:06
3 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2023年1月21日 至 2024年1月20日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、オーストラリア及びインドの現地法人等の事業活動を含んでいます。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失の調整額には、セグメント間取引消去124,882千円、棚卸資産の調整額△6,582千円及び貸倒引当金の調整額△7,255千円が含まれております。
(2) セグメント資産の調整額には、セグメント間の債権及び投資に対する相殺消去△6,047,884千円、棚卸資産の調整額△312,050千円、のれんの調整額△48,060千円及び貸倒引当金の調整額1,435,206千円が含まれております。
3 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2024/04/17 9:06 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 上記のとおり、利益面において、売上高が減少するなか、為替相場が想定より3%~11%程度円安に進んだ影響から仕入原価が上昇したことや、海外販売子会社において海上運賃が高騰した時期に仕入を行った原価の高い在庫及び滞留在庫を販売可能価格まで引き下げたことや、一過性の在庫評価減147,947千円を計上したことが影響し、販売費及び一般管理費では、変動経費は減少したものの、売上拡大に向けた展示会等の開催、DX型販売促進活動、設備投資や人材確保などの取り組みを継続したことにより、営業利益は前年同期より大きく減少しました。経常利益においては、円安基調で推移したことで外貨建て取引における為替差益が322,943千円計上されたものの、営業利益の落ち込みから前年同期より減少しました。親会社株主に帰属する当期純利益は海外販売子会社における固定資産等の減損処理62,350千円の計上や税負担率が上がったことから前年より大きく減少しました。2024/04/17 9:06
(プロユース事業)