あらた（2733）の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 152億6400万
- 2009年3月31日 +7.55%
- 164億1700万
- 2010年3月31日 -4.48%
- 156億8200万
- 2011年3月31日 -3.14%
- 151億9000万
- 2012年3月31日 +14.1%
- 173億3200万
- 2013年3月31日 -4.62%
- 165億3200万
- 2014年3月31日 +9.68%
- 181億3300万
- 2015年3月31日 +15.73%
- 209億8500万
- 2016年3月31日 -5.33%
- 198億6600万
- 2017年3月31日 -2.67%
- 193億3500万
- 2018年3月31日 +5.27%
- 203億5400万
- 2019年3月31日 -4.85%
- 193億6700万
- 2020年3月31日 +0.55%
- 194億7400万
- 2021年3月31日 -4.44%
- 186億900万
- 2022年3月31日 -4.75%
- 177億2500万
- 2023年3月31日 -3.41%
- 171億2000万
- 2024年3月31日 -4.93%
- 162億7600万
- 2025年3月31日 -0.36%
- 162億1700万
- 2026年3月31日 -6.67%
- 151億3500万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- ① 有形固定資産2026/06/19 14:14
支店設備及び物流機器関係(建物及び構築物、車両運搬具、工具、器具及び備品)であります。
② 無形固定資産 - #2 事業等のリスク
- ⑧ 減損会計について2026/06/19 14:14
当社グループは、企業買収等により計上したのれんをはじめ、事業用資産として多くの土地及び建物等さまざまな有形・無形の固定資産を所有しております。
これらの資産において、収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなった場合や、事業用資産の簿価に対して時価が著しく下落した場合等には、固定資産の減損処理が必要となる場合があります。その場合、特別損失が計上され、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- 主として定率法を採用しております。2026/06/19 14:14
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #4 固定資産売却損の注記（連結）
- ※5. 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。2026/06/19 14:14
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 -百万円 工具、器具及び備品 3 - - #5 固定資産売却益の注記（連結）
- ※4. 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2026/06/19 14:14
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 5百万円 178百万円 車両運搬具 - 2 - #6 固定資産除却損の注記（連結）
- ※6. 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2026/06/19 14:14
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 2百万円 1百万円 車両運搬具 0 0 - #7 担保に供している資産の注記（連結）
- (1) 担保提供資産は次のとおりであります。2026/06/19 14:14
(2) 担保付債務は次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 現金及び預金 1百万円 1百万円 建物及び構築物 1,710 1,626 土地 3,483 3,483
- #8 有形固定資産等明細表（連結）
- (注)当期増減額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/06/19 14:14
建物 増加額 本社・東陽町 改装費用 82百万円 新広島センター 設備工事費用 81百万円 減少額 八潮 オフィス売却に伴う減少 55百万円 工具、器具及び備品 増加額 新広島センター ラック費用 61百万円 土地 減少額 長崎 オフィス売却に伴う減少 171百万円 八潮 オフィス売却に伴う減少 279百万円 リース資産 増加額 神奈川センター AiMASカート80台 74百万円 TAC関東2 設備費用 55百万円 建設仮勘定 増加額 関西新センター 設備費用 1,559百万円 新札幌センター 工事費用 1,190百万円 千葉センター 設備費用 126百万円 ソフトウエア 増加額 自社開発費用 1,437百万円 物流WMS開発費用 104百万円 その他ソフトウエア購入・開発 151百万円 ソフトウエア仮勘定 増加額 自社開発費用 2,837百万円 物流WMS開発費用 115百万円 減少額 自社開発費用 1,832百万円 物流WMS開発費用 115百万円 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- a.固定資産の減損2026/06/19 14:14
固定資産については、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、減損処理の要否を検討しています。資産計上した建物や構築物、のれん等について、事業環境の悪化により、減損会計におけるグルーピング単位で当初想定した投資回収が見込めなくなり、減損の必要性を認識した場合には、固定資産の減損処理を実施する可能性があります。
b.繰延税金資産 - #10 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）
- 1.当該資産除去債務の概要2026/06/19 14:14
物流施設用等の土地・建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法 - #11 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法を採用しております。2026/06/19 14:14
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
