エイチ・ツー・オーリテイリング(8242)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 47億9800万
- 2009年3月31日 -3.86%
- 46億1300万
- 2010年3月31日 +2.6%
- 47億3300万
- 2011年3月31日 -21.13%
- 37億3300万
- 2012年3月31日 +15.16%
- 42億9900万
- 2013年3月31日 -14.84%
- 36億6100万
- 2014年3月31日 +43.4%
- 52億5000万
- 2015年3月31日 +4.1%
- 54億6500万
- 2016年3月31日 -7.63%
- 50億4800万
- 2017年3月31日 -3.23%
- 48億8500万
- 2018年3月31日 +4.3%
- 50億9500万
- 2019年3月31日 -1.51%
- 50億1800万
- 2020年3月31日 -21.22%
- 39億5300万
- 2021年3月31日 -16.92%
- 32億8400万
- 2022年3月31日 +27.19%
- 41億7700万
- 2023年3月31日 +13.48%
- 47億4000万
- 2024年3月31日 +51.31%
- 71億7200万
- 2025年3月31日 -2.05%
- 70億2500万
- 2026年3月31日 +7.33%
- 75億4000万
個別
- 2008年3月31日
- 9400万
- 2009年3月31日 -6.38%
- 8800万
- 2010年3月31日 -13.64%
- 7600万
- 2011年3月31日 -32.89%
- 5100万
- 2012年3月31日 +21.57%
- 6200万
- 2013年3月31日 +12.9%
- 7000万
- 2014年3月31日 +87.14%
- 1億3100万
- 2015年3月31日 -16.03%
- 1億1000万
- 2016年3月31日 -10%
- 9900万
- 2017年3月31日 +22.22%
- 1億2100万
- 2018年3月31日 +2.48%
- 1億2400万
- 2019年3月31日 -7.26%
- 1億1500万
- 2020年3月31日 -5.22%
- 1億900万
- 2021年3月31日 -43.12%
- 6200万
- 2022年3月31日 +25.81%
- 7800万
- 2023年3月31日 +47.44%
- 1億1500万
- 2024年3月31日 +131.3%
- 2億6600万
- 2025年3月31日 +29.32%
- 3億4400万
- 2026年3月31日 +4.65%
- 3億6000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引: 時価法2026/06/23 15:30
- #2 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/23 15:30
(注) 引当金の計上基準については「重要な会計方針」の項に記載しております。区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 20,652 1,702 4,204 18,150 賞与引当金 344 360 344 360 役員賞与引当金 54 50 54 50 退職給付引当金 33 44 30 46 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2026/06/23 15:30
(注)1.評価性引当額が5,503百万円減少しております。この減少の主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が3,046百万円減少したことなどによるものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 商品券等回収引当金 2,120百万円 1,157百万円 賞与引当金 2,165百万円 2,307百万円 退職給付に係る負債 1,072百万円 363百万円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有価証券の評価基準及び評価方法
① 子会社及び関連会社株式
移動平均法による原価法
② 関係会社出資金
匿名組合出資については「5.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載しております。
③ その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。2026/06/23 15:30