山陽百貨店（8257）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 2億3063万
- 2009年11月30日 -74.71%
- 5832万
- 2010年2月28日 +276.1%
- 2億1937万
- 2010年5月31日 -66.39%
- 7373万
- 2010年8月31日 +24.73%
- 9196万
- 2010年11月30日 +27.13%
- 1億1692万
- 2011年2月28日 +131.56%
- 2億7073万
- 2011年5月31日 -69.32%
- 8307万
- 2011年8月31日 +71.9%
- 1億4280万
- 2011年11月30日 +33.03%
- 1億8997万
- 2012年2月29日 +88.87%
- 3億5881万
- 2012年5月31日 -75.79%
- 8687万
- 2012年8月31日 +71.68%
- 1億4914万
- 2012年11月30日 +23.32%
- 1億8392万
- 2013年2月28日 +96.04%
- 3億6055万
- 2013年5月31日 -81.28%
- 6750万
- 2013年8月31日 -1.87%
- 6624万
- 2013年11月30日 +38.43%
- 9170万
- 2014年2月28日 +202.99%
- 2億7785万
- 2014年5月31日 -61.13%
- 1億800万
- 2014年8月31日 -15.76%
- 9098万
- 2014年11月30日 -10.38%
- 8154万
- 2015年2月28日 +99.58%
- 1億6275万
- 2015年5月31日 -93.54%
- 1051万
- 2015年8月31日
- -3058万
- 2015年11月30日 -48.4%
- -4539万
- 2016年2月29日
- 4874万
- 2016年5月31日 -85.43%
- 710万
- 2016年8月31日
- -2370万
- 2016年11月30日 -282.65%
- -9071万
- 2017年2月28日
- 3053万
- 2017年5月31日
- -1605万
- 2017年8月31日 -23.42%
- -1981万
- 2017年11月30日 -288.02%
- -7688万
- 2018年2月28日
- 4104万
- 2018年5月31日 +64.41%
- 6748万
- 2018年8月31日 +119.76%
- 1億4831万
- 2018年11月30日 +19.41%
- 1億7710万
- 2019年2月28日 +66.1%
- 2億9416万
- 2019年5月31日 -61.82%
- 1億1232万
- 2019年8月31日 +54.83%
- 1億7390万
- 2019年11月30日 +3.6%
- 1億8016万
- 2020年2月29日 +74.14%
- 3億1375万
- 2020年5月31日
- -1億2033万
- 2020年8月31日
- -6707万
- 2020年11月30日 -83.6%
- -1億2314万
個別
- 2009年2月28日
- 2億4427万
- 2010年2月28日 -8.14%
- 2億2437万
- 2011年2月28日 +20.54%
- 2億7046万
- 2012年2月29日 +28.53%
- 3億4763万
- 2013年2月28日 +0.21%
- 3億4836万
- 2014年2月28日 -23.7%
- 2億6578万
- 2015年2月28日 -42.98%
- 1億5154万
- 2016年2月29日 -77.91%
- 3347万
- 2017年2月28日 -60.72%
- 1314万
- 2018年2月28日 +77.99%
- 2340万
- 2019年2月28日 +999.99%
- 2億7933万
- 2020年2月29日 +1.19%
- 2億8264万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度の売上高は、増税前に開催した宝飾・美術品等の高額品催事や物産展等が好調に推移したことにより、前連結会計年度に比べ45百万円(0.2%)増の20,323百万円となりました。売上総利益は、前連結会計年度に比べ26百万円(0.6%)減の4,257百万円となり、売上総利益率は、20.9%(前連結会計年度は21.1%)となりました。2020/05/27 11:54
(2)営業利益及び売上高営業利益率
当連結会計年度の販売費及び一般管理費は、広告宣伝費の効率的な運用に加え、引き続き水道光熱費や販売・事務用品費の低減を図り、又、限られた経営資源のなかで効率的な運用に努めることにより、前連結会計年度に比べ45百万円(1.1%)減の3,943百万円となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
