大塚家具(8186)の商品の推移 - 四半期
個別
- 2008年12月31日
- 154億4712万
- 2009年12月31日 -5.01%
- 146億7272万
- 2010年12月31日 -9.68%
- 132億5271万
- 2011年3月31日 +1.97%
- 135億1376万
- 2011年6月30日 -2.36%
- 131億9452万
- 2011年9月30日 +1.64%
- 134億1136万
- 2011年12月31日 -2.73%
- 130億4527万
- 2012年3月31日 +2.33%
- 133億4985万
- 2012年6月30日 -0.47%
- 132億8698万
- 2012年9月30日 +2.21%
- 135億8044万
- 2012年12月31日 -0.07%
- 135億7077万
- 2013年3月31日 +4.56%
- 141億8993万
- 2013年6月30日 -0.21%
- 141億5960万
- 2013年9月30日 +3.41%
- 146億4290万
- 2013年12月31日 +1.09%
- 148億198万
- 2014年3月31日 +1.67%
- 150億4866万
- 2014年6月30日 -0.21%
- 150億1647万
- 2014年9月30日 -1.64%
- 147億6963万
- 2014年12月31日 +1.62%
- 150億958万
- 2015年3月31日 +3.97%
- 156億505万
- 2015年6月30日 -6.97%
- 145億1793万
- 2015年9月30日 +3.79%
- 150億6843万
- 2015年12月31日 -6.86%
- 140億3503万
- 2016年3月31日 +4.54%
- 146億7184万
- 2016年6月30日 -0.58%
- 145億8688万
- 2016年9月30日 +0.03%
- 145億9148万
- 2016年12月31日 -1.98%
- 143億211万
- 2017年3月31日 +0.73%
- 144億676万
- 2017年6月30日 -5.32%
- 136億3980万
- 2017年9月30日 -3.06%
- 132億2280万
- 2017年12月31日 -2.66%
- 128億7124万
- 2018年3月31日 +0.56%
- 129億4331万
- 2018年6月30日 -10.59%
- 115億7285万
- 2018年9月30日 -7.54%
- 106億9982万
- 2018年12月31日 -14.55%
- 91億4352万
- 2019年3月31日 -1.58%
- 89億9903万
- 2019年6月30日 -0.66%
- 89億3948万
- 2019年9月30日 -0.76%
- 88億7154万
- 2019年12月31日 -20.34%
- 70億6670万
- 2020年4月30日 +9.92%
- 77億6803万
- 2020年7月31日 +0.24%
- 77億8700万
- 2020年10月31日 +1.28%
- 78億8642万
- 2021年1月31日 -1.53%
- 77億6583万
- 2021年4月30日 -2.12%
- 76億91万
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2020/09/14 16:30
種類 第1四半期会計期間末現在発行数(株)(2020年7月31日) 提出日現在発行数(株)(2020年9月14日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 58,460,700 58,460,700 東京証券取引所JASDAQ(スタンダード) 完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式です。なお、単元株式数は100株となっております。 計 58,460,700 58,460,700 ─ ─ - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第1四半期累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により依然として厳しい状況にあり、個人消費においても急激な減少が続いていたものの、緊急事態宣言の解除に伴い、持ち直しの動きがみられました。2020/09/14 16:30
このような環境の中で、当社は「上質な暮らし」を提供することを変わらぬ使命に、高級品・中級品を主軸とした世界中の優れた商品を中間マージンを省いたリーズナブルな価格で、インテリアのコンサルティングサービスをはじめとした充実したサービスとともに提供するビジネスモデルを継続しながら、経営環境・消費者行動の変化に対応すべく、1)株式会社ヤマダ電機との連携による領域拡大、2)リアルからバーチャルへの領域拡大、3)BtoCからBtoBへの領域拡大、4)所有からシェアへの領域拡大、5)国内から海外への領域拡大に取り組んでいます。
1)株式会社ヤマダ電機との連携による領域拡大 - #3 継続企業の前提に関する事項、四半期財務諸表(連結)
- インターネットの普及・進化によりリアル店舗の意義が変化する中、「店舗」「インターネット」「外商」の3つの販売チャネルの融合と、新たなバランスの構築に取り組んでいます。2020/09/14 16:30
インターネットでの情報収集を起点とした購買行動が一般化する中、インターネット上でのプレゼンスは、リアル店舗への集客の必要条件となっています。ユーザビリティ向上を目的としたホームページ及びECサイトの継続的な改修や、時間や場所にとらわれることなく店内の様子や商品を気軽に体験いただくことが可能となる店舗疑似体験Webコンテンツ「バーチャルショールーム」の公開等OtoO施策を推進し、リアル店舗への集客を強化するとともに、ECを店舗と並ぶ柱にするよう取り組みます。また、当社の強みである質の高いコンサルティングサービスを活かしたリモートインテリア相談の開始等により、リアル店舗とインターネットの垣根を超えたサービスを提供し、お客様の利便性を高めてまいります。
③BtoCからBtoBへの領域拡大の取り組み