一や(9968)の全事業営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年7月31日
- -9億2492万
- 2009年7月31日
- -7億3759万
- 2010年1月31日
- -2億2154万
- 2010年7月31日 -81.84%
- -4億286万
- 2011年1月31日
- -6885万
- 2011年7月31日 -125.4%
- -1億5520万
- 2012年1月31日
- -5829万
- 2012年7月31日 -81.4%
- -1億575万
- 2013年1月31日
- -6526万
- 2013年7月31日 -110.96%
- -1億3768万
- 2014年1月31日
- -7493万
- 2014年7月31日 -107.11%
- -1億5520万
- 2015年1月31日
- -6468万
- 2015年7月31日 -99.33%
- -1億2893万
- 2016年1月31日
- -5428万
- 2016年7月31日 -31.61%
- -7143万
- 2017年1月31日
- -677万
- 2017年7月31日 -205.06%
- -2066万
- 2018年1月31日 -13.17%
- -2338万
- 2018年7月31日 -23.45%
- -2887万
- 2019年1月31日
- -2284万
- 2019年7月31日
- -1978万
- 2020年1月31日 -19.49%
- -2364万
- 2020年7月31日 -115.88%
- -5104万
- 2021年1月31日
- -2669万
- 2021年7月31日 -217.39%
- -8471万
- 2022年1月31日
- -6156万
- 2022年7月31日 -82.44%
- -1億1231万
- 2023年1月31日
- -5051万
- 2023年7月31日 -70.84%
- -8629万
- 2024年1月31日
- -4037万
- 2024年7月31日 -151.02%
- -1億134万
- 2025年1月31日
- -5032万
- 2025年7月31日 -49.35%
- -7516万
- 2026年1月31日
- -1819万
- 2026年7月31日 -177.23%
- -5045万
個別
- 2008年7月31日
- -4億5495万
- 2009年7月31日 -31.07%
- -5億9629万
- 2010年1月31日
- -1億5287万
- 2010年7月31日 -107.54%
- -3億1727万
- 2011年1月31日
- -6705万
- 2011年7月31日 -126.08%
- -1億5160万
- 2012年1月31日
- -5091万
- 2012年7月31日 -94.27%
- -9891万
- 2013年1月31日
- -6464万
- 2013年7月31日 -113.94%
- -1億3829万
- 2014年1月31日
- -6042万
- 2014年7月31日 -86.85%
- -1億1290万
- 2015年1月31日
- -4691万
- 2015年7月31日 -92.05%
- -9009万
- 2016年1月31日
- -3543万
- 2016年7月31日 -22.01%
- -4323万
- 2017年1月31日
- -450万
- 2017年7月31日 -265.4%
- -1647万
- 2018年1月31日 -15.37%
- -1900万
- 2018年7月31日 -9.89%
- -2088万
- 2019年1月31日 -5.89%
- -2211万
- 2019年7月31日 -1.75%
- -2250万
- 2020年1月31日 -6.87%
- -2405万
- 2020年7月31日 -96.05%
- -4715万
- 2021年1月31日
- -2204万
- 2021年7月31日 -225.51%
- -7175万
- 2022年1月31日
- -5091万
- 2022年7月31日 -88.57%
- -9601万
- 2023年1月31日
- -4816万
- 2023年7月31日 -74.45%
- -8403万
- 2024年1月31日
- -3922万
- 2024年7月31日 -158.33%
- -1億133万
- 2025年7月31日
- -7869万
- 2026年7月31日
- -4256万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額1,519,437千円及び減価償却費の調整額5,450千円並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額8,408千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に対するものであり、全社資産は主に各セグメントに帰属しない、提出会社の本社管理部門で管理する資産であります。2026/11/10 13:33
(注2)セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年8月1日 至 2026年7月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失の調整額△154,167千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であり、全社費用は主に提出会社の本社管理部門に係る費用であります。
(2)セグメント資産の調整額1,390,105千円及び減価償却費の調整額6,839千円並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額5,826千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に対するものであり、全社資産は主に各セグメントに帰属しない、提出会社の本社管理部門で管理する資産であります。
(注2)セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2026/11/10 13:33 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境のなか、当社グループは、各事業部の効率化及び収益性の向上に取り組んでまいりました。2026/11/10 13:33
この結果、当連結会計年度の売上高693百万円(前連結会計年度比6.3%減)となりました。営業損失につきましては、売上総利益が36百万円減少したものの販売費及び一般管理費が61百万円減少したことにより、50百万円(前連結会計年度営業損失75百万円)となりました。経常利益につきましては、営業外収益114百万円、営業外費用8百万円を計上したことから55百万円(前連結会計年度比6.0%減)となりました。親会社株主に帰属する当期純損失につきましては、特別損失として役員退職慰労金40百万円、貸倒引当金繰入額10百万円、減損損失8百万円他、総額59百万円を計上したことから8百万円(前連結会計年度親会社株主に帰属する当期純利益66百万円)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。 - #4 配当政策(連結)
- これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。2026/11/10 13:33
しかしながら、当期におきましては業績向上のため鋭意努力してまいりましたが営業損失計上となり、非常に厳しい経営環境であることから、誠に不本意ながら前期に引き続き無配とさせて頂きたいと存じます。
当社は、「取締役会の決議により、毎年1月31日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。