※2 減損損失
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
前連結会計年度(自 平成25年10月1日 至 平成26年9月30日)

用途	種類	場所	減損損失(千円)
遊休資産	土地	東北地区	2,293
店舗	建物、厨房設備、工具器具備品	関東地区	59,176
	建物、厨房設備、工具器具備品	中部地区	2,504
	建物、厨房設備、工具器具備品、リース資産	関西地区	26,107
	建物、工具器具備品、長期前払費用	中国地区	1,781
	建物、構築物、厨房設備、工具器具備品	九州地区	15,807
合計			107,671

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、店舗は各店舗単位とし、遊休資産はそれぞれ個別の物件ごとにグルーピングを行っております。
営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている資産グループ及び遊休資産につきましては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物85,555千円、構築物1,243千円、厨房設備6,201千円、工具器具備品9,358千円、土地2,293千円、リース資産2,556千円、長期前払費用462千円であります。
なお、当該資産の回収可能価額は、固定資産税評価額等に基づく正味売却価額または使用価値により測定しております。使用価値は、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、回収可能額を零として評価しております。
当連結会計年度(自 平成26年10月1日 至 平成27年9月30日)

用途	種類	場所	減損損失(千円)
遊休資産	土地	東北地区	1,809
店舗	工具器具備品	東北地区	2,291
	建物、工具器具備品、長期前払費用	関東地区	13,491
	建物、厨房設備、工具器具備品	中部地区	4,565
	建物、厨房設備、工具器具備品	関西地区	26,905
	建物、工具器具備品	中国地区	5,163
	工具器具備品	四国地区	200
	建物、構築物、厨房設備、工具器具備品	九州地区	95,541
合計			149,967

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、店舗は各店舗単位とし、遊休資産はそれぞれ個別の物件ごとにグルーピングを行っております。
営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている資産グループ及び遊休資産につきましては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物81,137千円、構築物9,909千円、厨房設備15,267千円、工具器具備品41,778千円、土地1,809千円、長期前払費用64千円であります。
なお、当該資産の回収可能価額は、固定資産税評価額等に基づく正味売却価額または使用価値により測定しております。使用価値は、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、回収可能額を零として評価しております。