※2 減損損失
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
前連結会計年度(自 平成24年10月1日 至 平成25年9月30日)

用途	種類	場所	減損損失(千円)
遊休資産	土地	東北地区	3,171
店舗	建物、厨房設備、工具器具備品、リース資産、長期前払費用	関東地区	16,132
	建物、厨房設備、工具器具備品、リース資産	中部地区	35,093
	建物、厨房設備、工具器具備品	関西地区	61,743
	建物、工具器具備品	中国地区	6,392
	建物、機械装置、厨房設備、工具器具備品、リース資産	九州地区	19,918
合計			142,451

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、店舗は各店舗単位とし、遊休資産はそれぞれ個別の物件ごとにグルーピングを行っております。
営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている資産グループ及び遊休資産につきましては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物104,575千円、機械装置58千円、厨房設備3,537千円、工具器具備品18,318千円、土地3,171千円、リース資産12,310千円、長期前払費用480千円であります。
なお、当該資産の回収可能価額は、固定資産税評価額等に基づく正味売却価額または使用価値により測定しております。使用価値は、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、回収可能価額を零として評価しております。
当連結会計年度(自 平成25年10月1日 至 平成26年9月30日)

用途	種類	場所	減損損失(千円)
遊休資産	土地	東北地区	2,293
店舗	建物、厨房設備、工具器具備品	関東地区	59,176
	建物、厨房設備、工具器具備品	中部地区	2,504
	建物、厨房設備、工具器具備品 リース資産	関西地区	26,107
	建物、工具器具備品、長期前払費用	中国地区	1,781
	建物、構築物、厨房設備、工具器具備品	九州地区	15,807
合計			107,671

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、店舗は各店舗単位とし、遊休資産はそれぞれ個別の物件ごとにグルーピングを行っております。
営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている資産グループ及び遊休資産につきましては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物85,555千円、構築物1,243千円、厨房設備6,201千円、工具器具備品9,358千円、土地2,293千円、リース資産2,556千円、長期前払費用462千円であります。
なお、当該資産の回収可能価額は、固定資産税評価額等に基づく正味売却価額または使用価値により測定しております。使用価値は、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、回収可能価額を零として評価しております。