2730 エディオン

2730
2026/07/17
時価
2671億円
PER 予
16.06倍
2010年以降
赤字-25.55倍
(2010-2026年)
PBR
1.08倍
2010年以降
0.2-1.03倍
(2010-2026年)
配当 予
2.1%
ROE 予
6.7%
ROA 予
3.62%
資料
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エディオン(2730)の長期借入金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
659億7300万
2009年3月31日 -32.31%
446億5900万
2010年3月31日 +18.24%
528億700万
2010年12月31日 -5.99%
496億4200万
2011年3月31日 -2.17%
485億6300万
2011年6月30日 +19.2%
578億8800万
2011年9月30日 +5.65%
611億5800万
2011年12月31日 -11.08%
543億8300万
2012年3月31日 +10.71%
602億600万
2012年6月30日 -0.29%
600億3100万
2012年9月30日 +24.36%
746億5600万
2012年12月31日 +11.05%
829億700万
2013年3月31日 -8.78%
756億3000万
2013年6月30日 +0.08%
756億8800万
2013年9月30日 -15.98%
635億9600万
2013年12月31日 -0.1%
635億3300万
2014年3月31日 +16.01%
737億700万
2014年6月30日 -0.07%
736億5900万
2014年9月30日 -4.35%
704億5300万
2014年12月31日 -0.07%
704億500万
2015年3月31日 -16.44%
588億3100万
2015年6月30日 -0.08%
587億8300万
2015年9月30日 -30.6%
407億9300万
2015年12月31日 -0.12%
407億4500万
2016年3月31日 +21.14%
493億5900万
2016年6月30日 -0.3%
492億1000万
2016年9月30日 -35.08%
319億4900万
2016年12月31日 +33%
424億9300万
2017年3月31日 +2.78%
436億7500万
2017年6月30日 -0.7%
433億6800万
2017年9月30日 -17.34%
358億4700万
2017年12月31日 -0.86%
355億4000万
2018年3月31日 +0.5%
357億1900万
2018年6月30日 -0.86%
354億1100万
2018年9月30日 +20.56%
426億9000万
2018年12月31日 -0.78%
423億5700万
2019年3月31日 -3.18%
410億1000万
2019年6月30日 -0.81%
406億7700万
2019年9月30日 -1.59%
400億3000万
2019年12月31日 +1.09%
404億6700万
2020年3月31日 -4.37%
387億
2020年6月30日 -0.96%
383億2900万
2020年9月30日 -1.25%
378億5000万
2020年12月31日 -1.02%
374億6300万
2021年3月31日 -0.26%
373億6500万
2021年6月30日 -2.49%
364億3300万
2021年9月30日 -1.77%
357億8900万
2021年12月31日 -1.08%
354億100万
2022年3月31日 -24.15%
268億5200万
2022年6月30日 -1.2%
265億3100万
2022年9月30日 -3.5%
256億300万
2022年12月31日 -35.91%
164億900万
2023年3月31日 -3.35%
158億5900万
2023年6月30日 -1.59%
156億700万
2023年9月30日 -43.76%
87億7700万
2023年12月31日 +214.86%
276億3500万
2024年3月31日 +13.06%
312億4300万
2024年6月30日 -1.4%
308億500万
2024年9月30日 +22.86%
378億4700万
2024年12月31日 -1.29%
373億6000万
2025年3月31日 +8.85%
406億6700万
2025年6月30日 -2.03%
398億4100万
2025年9月30日 -17.63%
328億1700万
2025年12月31日 +5.5%
346億2100万
2026年3月31日 +27.69%
442億900万

個別

2008年3月31日
508億
2009年3月31日 -25.98%
376億
2010年3月31日 +30.19%
489億5000万
2011年3月31日 -2.22%
478億6300万
2012年3月31日 +25.79%
602億600万
2013年3月31日 +24.91%
752億300万
2014年3月31日 -3.13%
728億4700万
2015年3月31日 -20.28%
580億7100万
2016年3月31日 -15%
493億5900万
2017年3月31日 -11.52%
436億7500万
2018年3月31日 -18.22%
357億1900万
2019年3月31日 +13.97%
407億1000万
2020年3月31日 -7.27%
377億4900万
2021年3月31日 -5.2%
357億8500万
2022年3月31日 -27.85%
258億1800万
2023年3月31日 -40.58%
153億4100万
2024年3月31日 +97.77%
303億4000万
2025年3月31日 +31.56%
399億1400万
2026年3月31日 +10.38%
440億5900万

有報情報

#1 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
【借入金等明細表】
区分当期首残高(百万円)当期末残高(百万円)平均利率(%)返済期限
短期借入金31,25513,1990.96-
1年以内に返済予定の長期借入金3,4709,9230.63-
1年以内に返済予定のリース債務9168411.37-
(注)1.平均利率は、期末日現在の加重平均により算出しております。
2.長期借入金の当期末残高には、建設協力金86百万円(1年以内に返済予定の長期借入金26百万円、長期借入金59百万円)が含まれております。
2026/06/23 11:30
#2 担保に供している資産の注記(連結)
担保付債務は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
短期借入金27-
1年内返済予定の長期借入金2626
長期借入金8659
固定負債の「その他」(預り保証金)332316
2026/06/23 11:30
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
総資産は、前連結会計年度末と比較し12億80百万円減少し、4,335億50百万円となりました。これは売掛金が7億64百万円、主に未収入金の増加により流動資産の「その他」が10億85百万円それぞれ増加したものの、在庫の圧縮に努めた結果商品及び製品が39億64百万円減少したこと等により流動資産が20億10百万円減少し、また、除売却や減損損失、減価償却などで有形固定資産が25億43百万円、無形固定資産が7億69百万円それぞれ減少した一方、投資有価証券が11億72百万円、主にCVCファンド「Brand New Retail Initiative Fund」への出資等により投資その他の資産の「その他」が20億42百万円それぞれ増加したこと等により固定資産が7億30百万円増加したためであります。
負債は、前連結会計年度末と比較し132億91百万円減少し、1,985億93百万円となりました。これは1年内返済予定の長期借入金が64億53百万円増加した一方、支払手形及び買掛金が22億61百万円、短期借入金が180億55百万円、1年内償還予定の新株予約権付社債が25億10百万円、未払法人税等が14億50百万円それぞれ減少したこと等により流動負債が156億85百万円減少し、また、リース債務が8億7百万円、退職給付に係る負債が3億55百万円それぞれ減少した一方、長期借入金が35億42百万円増加したこと等により固定負債が23億93百万円増加したためであります。
純資産は、前連結会計年度末と比較し120億11百万円増加し、2,349億57百万円となりました。これは主に、剰余金の配当により49億47百万円減少したものの、親会社株主に帰属する当期純利益により154億53百万円増加したためであります。
2026/06/23 11:30
#4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
営業債務である支払手形及び買掛金は、そのすべてが1年内の支払期日であります。
借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金は主に設備投資に係る資金調達であります。変動金利の借入金は金利の変動リスクに晒されておりますが、このうち変動リスクが高いと判断した借入金については、支払金利の変動リスクを回避し支払利息の固定化を図るために、個別契約ごとにデリバティブ取引(金利スワップ取引)をヘッジ手段として利用いたします。ヘッジ有効性の評価方法については、金利スワップの特例処理の要件を満たす場合には、その判定をもって有効性の評価を省略いたします。
デリバティブ取引の執行・管理については、取引権限を定めた社内規程に従っており、また、デリバティブの利用にあたっては、信用リスクを軽減するために、格付けの高い金融機関とのみ取引を行います。
2026/06/23 11:30

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