エディオン(2730)の長期借入金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 659億7300万
- 2009年3月31日 -32.31%
- 446億5900万
- 2010年3月31日 +18.24%
- 528億700万
- 2010年12月31日 -5.99%
- 496億4200万
- 2011年3月31日 -2.17%
- 485億6300万
- 2011年6月30日 +19.2%
- 578億8800万
- 2011年9月30日 +5.65%
- 611億5800万
- 2011年12月31日 -11.08%
- 543億8300万
- 2012年3月31日 +10.71%
- 602億600万
- 2012年6月30日 -0.29%
- 600億3100万
- 2012年9月30日 +24.36%
- 746億5600万
- 2012年12月31日 +11.05%
- 829億700万
- 2013年3月31日 -8.78%
- 756億3000万
- 2013年6月30日 +0.08%
- 756億8800万
- 2013年9月30日 -15.98%
- 635億9600万
- 2013年12月31日 -0.1%
- 635億3300万
- 2014年3月31日 +16.01%
- 737億700万
- 2014年6月30日 -0.07%
- 736億5900万
- 2014年9月30日 -4.35%
- 704億5300万
- 2014年12月31日 -0.07%
- 704億500万
- 2015年3月31日 -16.44%
- 588億3100万
- 2015年6月30日 -0.08%
- 587億8300万
- 2015年9月30日 -30.6%
- 407億9300万
- 2015年12月31日 -0.12%
- 407億4500万
- 2016年3月31日 +21.14%
- 493億5900万
- 2016年6月30日 -0.3%
- 492億1000万
- 2016年9月30日 -35.08%
- 319億4900万
- 2016年12月31日 +33%
- 424億9300万
- 2017年3月31日 +2.78%
- 436億7500万
- 2017年6月30日 -0.7%
- 433億6800万
- 2017年9月30日 -17.34%
- 358億4700万
- 2017年12月31日 -0.86%
- 355億4000万
- 2018年3月31日 +0.5%
- 357億1900万
- 2018年6月30日 -0.86%
- 354億1100万
- 2018年9月30日 +20.56%
- 426億9000万
- 2018年12月31日 -0.78%
- 423億5700万
- 2019年3月31日 -3.18%
- 410億1000万
- 2019年6月30日 -0.81%
- 406億7700万
- 2019年9月30日 -1.59%
- 400億3000万
- 2019年12月31日 +1.09%
- 404億6700万
- 2020年3月31日 -4.37%
- 387億
- 2020年6月30日 -0.96%
- 383億2900万
- 2020年9月30日 -1.25%
- 378億5000万
- 2020年12月31日 -1.02%
- 374億6300万
- 2021年3月31日 -0.26%
- 373億6500万
- 2021年6月30日 -2.49%
- 364億3300万
- 2021年9月30日 -1.77%
- 357億8900万
- 2021年12月31日 -1.08%
- 354億100万
- 2022年3月31日 -24.15%
- 268億5200万
- 2022年6月30日 -1.2%
- 265億3100万
- 2022年9月30日 -3.5%
- 256億300万
- 2022年12月31日 -35.91%
- 164億900万
- 2023年3月31日 -3.35%
- 158億5900万
- 2023年6月30日 -1.59%
- 156億700万
- 2023年9月30日 -43.76%
- 87億7700万
- 2023年12月31日 +214.86%
- 276億3500万
- 2024年3月31日 +13.06%
- 312億4300万
- 2024年6月30日 -1.4%
- 308億500万
- 2024年9月30日 +22.86%
- 378億4700万
- 2024年12月31日 -1.29%
- 373億6000万
- 2025年3月31日 +8.85%
- 406億6700万
- 2025年6月30日 -2.03%
- 398億4100万
- 2025年9月30日 -17.63%
- 328億1700万
- 2025年12月31日 +5.5%
- 346億2100万
- 2026年3月31日 +27.69%
- 442億900万
個別
- 2008年3月31日
- 508億
- 2009年3月31日 -25.98%
- 376億
- 2010年3月31日 +30.19%
- 489億5000万
- 2011年3月31日 -2.22%
- 478億6300万
- 2012年3月31日 +25.79%
- 602億600万
- 2013年3月31日 +24.91%
- 752億300万
- 2014年3月31日 -3.13%
- 728億4700万
- 2015年3月31日 -20.28%
- 580億7100万
- 2016年3月31日 -15%
- 493億5900万
- 2017年3月31日 -11.52%
- 436億7500万
- 2018年3月31日 -18.22%
- 357億1900万
- 2019年3月31日 +13.97%
- 407億1000万
- 2020年3月31日 -7.27%
- 377億4900万
- 2021年3月31日 -5.2%
- 357億8500万
- 2022年3月31日 -27.85%
- 258億1800万
- 2023年3月31日 -40.58%
- 153億4100万
- 2024年3月31日 +97.77%
- 303億4000万
- 2025年3月31日 +31.56%
- 399億1400万
- 2026年3月31日 +10.38%
- 440億5900万
有報情報
- #1 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
- 【借入金等明細表】2026/06/23 11:30
(注)1.平均利率は、期末日現在の加重平均により算出しております。区分 当期首残高(百万円) 当期末残高(百万円) 平均利率(%) 返済期限 短期借入金 31,255 13,199 0.96 - 1年以内に返済予定の長期借入金 3,470 9,923 0.63 - 1年以内に返済予定のリース債務 916 841 1.37 -
2.長期借入金の当期末残高には、建設協力金86百万円(1年以内に返済予定の長期借入金26百万円、長期借入金59百万円)が含まれております。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保付債務は、次のとおりであります。2026/06/23 11:30
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 短期借入金 27 - 1年内返済予定の長期借入金 26 26 長期借入金 86 59 固定負債の「その他」(預り保証金) 332 316 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 総資産は、前連結会計年度末と比較し12億80百万円減少し、4,335億50百万円となりました。これは売掛金が7億64百万円、主に未収入金の増加により流動資産の「その他」が10億85百万円それぞれ増加したものの、在庫の圧縮に努めた結果商品及び製品が39億64百万円減少したこと等により流動資産が20億10百万円減少し、また、除売却や減損損失、減価償却などで有形固定資産が25億43百万円、無形固定資産が7億69百万円それぞれ減少した一方、投資有価証券が11億72百万円、主にCVCファンド「Brand New Retail Initiative Fund」への出資等により投資その他の資産の「その他」が20億42百万円それぞれ増加したこと等により固定資産が7億30百万円増加したためであります。2026/06/23 11:30
負債は、前連結会計年度末と比較し132億91百万円減少し、1,985億93百万円となりました。これは1年内返済予定の長期借入金が64億53百万円増加した一方、支払手形及び買掛金が22億61百万円、短期借入金が180億55百万円、1年内償還予定の新株予約権付社債が25億10百万円、未払法人税等が14億50百万円それぞれ減少したこと等により流動負債が156億85百万円減少し、また、リース債務が8億7百万円、退職給付に係る負債が3億55百万円それぞれ減少した一方、長期借入金が35億42百万円増加したこと等により固定負債が23億93百万円増加したためであります。
純資産は、前連結会計年度末と比較し120億11百万円増加し、2,349億57百万円となりました。これは主に、剰余金の配当により49億47百万円減少したものの、親会社株主に帰属する当期純利益により154億53百万円増加したためであります。 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債務である支払手形及び買掛金は、そのすべてが1年内の支払期日であります。2026/06/23 11:30
借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金は主に設備投資に係る資金調達であります。変動金利の借入金は金利の変動リスクに晒されておりますが、このうち変動リスクが高いと判断した借入金については、支払金利の変動リスクを回避し支払利息の固定化を図るために、個別契約ごとにデリバティブ取引(金利スワップ取引)をヘッジ手段として利用いたします。ヘッジ有効性の評価方法については、金利スワップの特例処理の要件を満たす場合には、その判定をもって有効性の評価を省略いたします。
デリバティブ取引の執行・管理については、取引権限を定めた社内規程に従っており、また、デリバティブの利用にあたっては、信用リスクを軽減するために、格付けの高い金融機関とのみ取引を行います。